三越伊勢丹ホールディングスの沿革(2008〜2025年)

三越伊勢丹ホールディングスの創業から現在までの主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に一覧できる沿革(社史年表)ページです。 各年の売上高・純利益などの業績推移と、歴史的意義の解説をあわせて掲載しています。 社史・報道資料などの公開情報をもとに重要事項を判断の上、作成しています。

年度売上高純利益年月区分出来事歴史的意義
2008
1-12月
組織
三越伊勢丹ホールディングス設立
三越と伊勢丹の経営統合により共同持株会社として発足。初代社長に石塚邦雄が就任
百貨店業界再編の象徴。120年続いた百貨店モデル変革の起点となる経営統合
2009
1-12月
業績
初の純損失計上
統合直後にリーマンショック後の消費低迷で大幅損失
統合効果発現前に業界構造不況の直撃を受け、改革の必要性が露呈
2012
1-12月
人事
大西洋が代表取締役社長に就任
伊勢丹代表取締役社長(2009-2012)を経てHD社長へ昇格
自主編集売場と販売現場重視を掲げ、ヴィトン導入を拒否するなど伊勢丹流改革を主導
2017
1-12月
人事
大西洋社長が突然退任
構造改革の遅れと路線対立の中で任期途中に退任
自主編集主義から構造改革優先への路線転換点。業界史的な転機として報じられた
人事
杉江俊彦が代表取締役社長に就任
大西路線から「構造改革優先」へ方針転換
基幹3店舗集中と「小売もできるIT企業」を掲げ、収益体質立て直しを志向
2018
1-12月
業績
純損失に転落
構造改革に伴う特別損失計上
2020
1-12月
業績
純損失に転落
コロナ禍前夜の消費減速と特別損失
コロナ禍直前の業績悪化で構造改革の遅れが顕在化
経営計画
中期経営計画(2019-2021年度)取り下げ
コロナ禍の影響により従来中計を白紙化
2021
1-12月
業績
初の営業赤字計上
コロナ禍で百貨店休業・インバウンド消失により大規模赤字
百貨店事業の危機を象徴。ビジネスモデル抜本見直しの契機となった
人事
細谷敏幸が代表執行役社長CEOに就任
「百貨店は特別なときに行く場所」を掲げる
識別顧客拡大とDXによる外商強化を推進し、120年来の百貨店モデルからの脱却を主導
経営計画
2022-2024年度中期経営計画を発表
高感度上質戦略・個客とつながるCRM戦略・連邦戦略の3本柱を提示。2024年度営業利益350億円を掲げる
コロナ禍からの再構築を示すと同時に、識別顧客戦略と連邦戦略でグループ横断改革に踏み込んだ転換点
2024
1-12月
業績
営業利益が過去最高水準に回復
インバウンド復活と識別顧客戦略の奏功
コロナ前最高益を上回り、識別顧客戦略の正当性を業績で証明
組織
グループ横断の人材出向を本格化
不動産領域中心に約20人を外部企業へ出向させ百貨店人財に不動産・金融経験を積ませる
2025
1-12月
業績
営業利益763億円と再び最高益更新
経費構造改革と識別顧客売上拡大の継続
2027年度営業利益850億円目標達成へオンライン進捗を確認
製品
エムアイカードベーシックを導入
アプリ経由入会で事務コスト圧縮、若年・エントリー層取り込み
  1. 組織
    三越伊勢丹ホールディングス設立

    三越と伊勢丹の経営統合により共同持株会社として発足。初代社長に石塚邦雄が就任

    百貨店業界再編の象徴。120年続いた百貨店モデル変革の起点となる経営統合
  2. 業績
    初の純損失計上

    統合直後にリーマンショック後の消費低迷で大幅損失

    統合効果発現前に業界構造不況の直撃を受け、改革の必要性が露呈
  3. 人事
    大西洋が代表取締役社長に就任

    伊勢丹代表取締役社長(2009-2012)を経てHD社長へ昇格

    自主編集売場と販売現場重視を掲げ、ヴィトン導入を拒否するなど伊勢丹流改革を主導
  4. 人事
    大西洋社長が突然退任

    構造改革の遅れと路線対立の中で任期途中に退任

    自主編集主義から構造改革優先への路線転換点。業界史的な転機として報じられた
  5. 人事
    杉江俊彦が代表取締役社長に就任

    大西路線から「構造改革優先」へ方針転換

    基幹3店舗集中と「小売もできるIT企業」を掲げ、収益体質立て直しを志向
  6. 業績
    純損失に転落

    構造改革に伴う特別損失計上

  7. 業績
    純損失に転落

    コロナ禍前夜の消費減速と特別損失

    コロナ禍直前の業績悪化で構造改革の遅れが顕在化
  8. 経営計画
    中期経営計画(2019-2021年度)取り下げ

    コロナ禍の影響により従来中計を白紙化

  9. 業績
    初の営業赤字計上

    コロナ禍で百貨店休業・インバウンド消失により大規模赤字

    百貨店事業の危機を象徴。ビジネスモデル抜本見直しの契機となった
  10. 人事
    細谷敏幸が代表執行役社長CEOに就任

    「百貨店は特別なときに行く場所」を掲げる

    識別顧客拡大とDXによる外商強化を推進し、120年来の百貨店モデルからの脱却を主導
  11. 経営計画
    2022-2024年度中期経営計画を発表

    高感度上質戦略・個客とつながるCRM戦略・連邦戦略の3本柱を提示。2024年度営業利益350億円を掲げる

    コロナ禍からの再構築を示すと同時に、識別顧客戦略と連邦戦略でグループ横断改革に踏み込んだ転換点
  12. 業績
    営業利益が過去最高水準に回復

    インバウンド復活と識別顧客戦略の奏功

    コロナ前最高益を上回り、識別顧客戦略の正当性を業績で証明
  13. 組織
    グループ横断の人材出向を本格化

    不動産領域中心に約20人を外部企業へ出向させ百貨店人財に不動産・金融経験を積ませる

  14. 業績
    営業利益763億円と再び最高益更新

    経費構造改革と識別顧客売上拡大の継続

    2027年度営業利益850億円目標達成へオンライン進捗を確認
  15. 製品
    エムアイカードベーシックを導入

    アプリ経由入会で事務コスト圧縮、若年・エントリー層取り込み

参考文献・出所

有価証券報告書
PRESIDENT Online 2025/8/8
日経ビジネス 2022/1/21
SBビジネス 2019/11/7
決算説明会 FY21
決算説明会 FY24
決算説明会 FY24-2Q
決算説明会 FY25-2Q
ひふみラボ 2024/9/12
日本経済新聞 2024/12/5
有価証券報告書(FY08)
有価証券報告書(FY09)
有価証券報告書(FY13)
有価証券報告書(FY16)
有価証券報告書(FY17)
有価証券報告書(FY19)
有価証券報告書(FY20)
有価証券報告書(FY23)
有価証券報告書(FY24)