沿革年表 1917〜2025年における重要度別の出来事（合計68件）
| 年月 | 区分 | 社長/CEO | 出来事 | 年度 | 売上高 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|---|---|
会社設立 | 横濱護謨製造株式会社を設立 横濱電線製造（現古河電工）と米B.F.グッドリッチ社の折半出資で、タイヤ・工業品の輸入販売を目的に設立 大正期の高級ゴム製品の輸入依存を脱する国産化の起点となり、古河系タイヤメーカーの母体を形成 | 1917 1-12月 | ||||
設備投資 | 横浜市に平沼工場を建設 | 1921 1-12月 | ||||
設備投資 | 関東大震災で平沼工場の操業中止 本社を東京市麹町区に移転 創業6年目で生産基盤を失い、戦前期の事業立ち上げが大きく後退 | 1923 1-12月 | ||||
設備投資 | 横浜市鶴見に横浜工場を再建 ホース・ベルト・パッキング・自動車用タイヤの量産を本格化 震災後の生産再建の起点であり、戦前タイヤ事業の基幹拠点となった | 1929 1-12月 | ||||
設備投資 | 三重工場を建設 | 1943 1-12月 | ||||
組織再編 | 本社を東京都港区に移転 | 1945 1-12月 | ||||
設備投資 | 横浜工場が空襲で全焼 終戦に伴い海外5工場（中国・韓国・ベトナム・比）も全て放棄 戦前の生産設備を失い、戦後は平塚への集約戦略に転換する直接の引き金となった | |||||
設備投資 | 三島工場を建設 | 1946 1-12月 | ||||
組織再編 | B.F.グッドリッチとの技術提携を復活 戦中断絶した米国大手との技術関係を再開し、戦後の品質キャッチアップの土台となった | 1949 1-12月 | ||||
株式上場 | 東証・大証一部に株式を上場 戦後再建期に市場から資金調達を行い、平塚総合工場建設の財務基盤を固めた | FY50 1950/12 | 売上高 83.8億円 | |||
FY51 1951/12 | 売上高 78.3億円 | |||||
設備投資 | 平塚製造所を建設し関東諸工場を統合 横浜・金町・藤沢の各工場と藤沢の技術研究所を集約した総合工場 戦災で散逸した生産設備を一拠点に集約し、戦後の生産効率化と多品種展開の母体となった | FY52 1952/12 | 売上高 70.8億円 | |||
FY53 1953/12 | 売上高 83.2億円 | |||||
FY54 1954/12 | 売上高 85.7億円 | |||||
FY55 1955/12 | 売上高 89.8億円 | |||||
FY56 1956/12 | 売上高 122.7億円 | |||||
航空部品（燃料タンク・ホース）の生産を開始 | FY57 1957/12 | 売上高 152億円 | ||||
FY58 1958/12 | 売上高 132.1億円 | |||||
FY59 1959/12 | 売上高 168.9億円 | |||||
組織再編 | 事業部制を導入 タイヤ・工業品・合成品・雑貨・部品・海外の6事業部体制 ゴム製品総合メーカー化を志向した経営体制への転換点 | FY60 1960/12 | 売上高 219億円 | |||
設備投資 | 本社ビル「浜ゴムビル」竣工 | FY61 1961/12 | 売上高 256億円 | |||
株式上場 | 名証一部に株式を上場 | |||||
FY62 1962/12 | 売上高 290億円 | |||||
重要事項 | 商号を「横浜ゴム株式会社」に変更 旧社名「横濱護謨製造」から脱皮し、戦後の総合ゴムメーカーとしてのブランドを確立 | FY63 1963/12 | 売上高 317億円 | |||
設備投資 | 愛知県新城市にタイヤ専門の新城工場を建設 モータリゼーションに対応する増産投資。ただし1960年に量産化したブリヂストンに先行を許した出遅れ投資でもあった | FY64 1964/12 | 売上高 343億円 | |||
FY65 1965/12 | 売上高 314億円 | |||||
FY66 1966/12 | 売上高 352億円 | |||||
研究開発 | 日本初の乗用車用スチールラジアルタイヤを開発 国内タイヤ産業のラジアル化を先導した技術的快挙 | FY67 1967/12 | ||||
組織再編 | 米国にヨコハマタイヤコーポレーション設立 タイヤ販売会社 本格的な海外市場開拓の出発点。後の現地生産展開の基盤拠点となった | FY69 1969/12 | ||||
FY70 1970/12 | 売上高 649.41億円 | 当期純利益 9.32億円 | ||||
FY71 1971/12 | 売上高 725.23億円 | 当期純利益 11.44億円 | ||||
FY72 1972/12 | 売上高 801.41億円 | 当期純利益 16.48億円 | ||||
設備投資 | 茨城工場を建設（茨城県東茨城郡） | FY73 1973/12 | 売上高 974億円 | 当期純利益 23.15億円 | ||
組織再編 | 横浜エイロクイップ株式会社を設立 ホース関係の金属部門を分離し、米エイロクイップとの合弁 | |||||
設備投資 | 建設用大型タイヤ専門の尾道工場を建設 非タイヤ・特殊用途への展開を強化し、国内6工場体制を確立 | FY74 1974/12 | 売上高 1,246.96億円 | 当期純利益 24.04億円 | ||
FY75 1975/12 | 売上高 1,383億円 | 当期純利益 14億円 | ||||
FY76 1976/12 | 売上高 1,408億円 | 当期純利益 4億円 | ||||
FY77 1977/12 | 売上高 1,483億円 | 当期純利益 -26億円 | ||||
2期連続で最終赤字に転落 第二次オイルショック前後の需要低迷と原料高の影響 戦後再建後はじめての経営危機的局面で、後のADVANによる高付加価値転換の伏線となる | FY78 1978/12 | 売上高 1,504億円 | 当期純利益 -19億円 | |||
重要事項 | 乗用車用ラジアルタイヤ「ADVAN」を発売 業界初の“ハイパフォーマンスタイヤ”コンセプト 以降の高性能タイヤ時代の幕開けを作り、横浜ゴムのブランド差別化の核となった | |||||
FY79 1979/12 | 売上高 1,719億円 | 当期純利益 56億円 | ||||
FY80 1980/12 | 売上高 2,077億円 | 当期純利益 21億円 | ||||
組織再編 | B.F.グッドリッチが横浜ゴム株式の大半を売却 設立以来の日米合弁関係が事実上解消 創業以来64年続いた米国大手との資本関係が終了し、独立系日本タイヤメーカーとしての歩みに転換 | FY81 1981/12 | 売上高 2,086億円 | 当期純利益 21億円 | ||
FY82 1982/12 | 売上高 1,981億円 | 当期純利益 14億円 | ||||
組織再編 | スポーツコンプレックス（現プロギア）を設立 ゴルフ用品事業への新規参入。1983年「プロギア」、88年「インテスト」ブランドを発売 非タイヤ多角化の象徴的事業で、ユニークな商品企画力で短期間に成長した | FY83 1983/12 | 売上高 2,084億円 | 当期純利益 10億円 | ||
FY84 1984/12 | 売上高 2,251億円 | 当期純利益 27億円 | ||||
設備投資 | 茨城県大子町に総合タイヤテストコースを建設 | FY86 1986/12 | ||||
組織再編 | 米国でGTYタイヤカンパニーを3社合弁で設立 TB用タイヤ生産。1990年から生産開始 海外現地生産の第一歩で、北米TBタイヤ市場への足掛かりとなった | FY88 1988/12 | ||||
設備投資 | 北海道上川郡鷹栖町に冬用タイヤ専用テストコースを建設 | FY89 1989/12 | ||||
組織再編 | 米モホーク・ラバー・カンパニーを買収 乗用車用タイヤ生産。1990年から生産開始、92年にヨコハマタイヤコーポレーションが吸収合併 北米乗用車タイヤの現地生産・現地販売の一体化を実現し、80年代海外展開の集大成となった | |||||
設備投資 | 平塚製造所内に研究開発センタービルを建設 ヨコハマタイヤコーポレーションがモホーク・ラバーを吸収合併 | FY92 1992/12 | ||||
重要事項社長交代 | 萩原晴二氏が社長に就任し、コスト削減に経営の的を絞る方針を示す バブル崩壊・住友ゴム工業の追い上げで国内3位に転落する危機感のもとで就任した。 1999年冨永靖雄氏へと続く、危機感を継いだ10年間の再建路線の起点となった。 | FY93 1993/12 | 売上高 4,001億円 | 当期純利益 -2億円 | ||
FY94 1994/12 | 売上高 3,793億円 | 当期純利益 20億円 | ||||
FY95 1995/12 | 売上高 801億円 | 当期純利益 -6億円 | ||||
組織再編 | ヨコハマタイヤフィリピンを設立 川鉄商事（現JFE商事）との合弁 | FY96 1996/12 | 売上高 3,893億円 | 当期純利益 5億円 | ||
組織再編 | ヨコハマラバー（タイランド）を設立 ウインドシールドシーラント・高圧ホースの製造販売 | |||||
FY97 1997/12 | 売上高 4,026億円 | 当期純利益 37億円 | ||||
FY98 1998/12 | 売上高 4,153億円 | 当期純利益 8億円 | ||||
FY99 1999/12 | 売上高 4,011億円 | 当期純利益 32億円 | ||||
FY00 2000/12 | 売上高 3,921億円 | 当期純利益 -90億円 | ||||
組織再編 | 中国で杭州横浜輪胎を設立 ユーハット社・杭州ゴム集団との合弁によるタイヤ製造販売 中国市場参入の基点となり、後の事業統括会社設立や子会社拡張の起点となった | FY01 2001/12 | 売上高 3,878億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 0億円 | ||
組織再編 | コンチネンタル社と合弁会社を設立 ヨコハマコンチネンタルタイヤ（東京都港区） | FY02 2002/12 | 売上高 3,998億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 73億円 | ||
| 南雲忠信 | FY03 2003/12 | 売上高 4,004億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 101億円 | |||
組織再編 | 南雲忠信 | タイにヨコハマタイヤマニュファクチャリング（タイ）を設立 2008年に100%子会社化 | FY04 2004/12 | 売上高 4,017億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 103億円 | |
組織再編 | 横浜ハイデックス株式会社を吸収合併 | |||||
組織再編 | 南雲忠信 | 中国に事業統括会社「横浜橡胶（中国）」を設立 中国事業のホールディング体制を整え、その後のTB用・コンベヤベルトなど中国子会社群を束ねる基盤となった | FY05 2005/12 | 売上高 4,197億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 113億円 | |
組織再編 | 南雲忠信 | 山東横浜橡胶工業制品を設立 コンベヤベルト製造販売の中国合弁 | FY06 2006/12 | 売上高 4,519億円 | 当期純利益 214億円 | |
組織再編 | 中国・蘇州にTB用スチールラジアルタイヤ製造販売会社を設立 横浜橡胶（中国）の全額出資 中国TBタイヤ市場の現地生産で、中国を一大拠点化する戦略を本格化 | |||||
組織再編 | 南雲忠信 | ヨコハマ・インディアを設立 インドのタイヤ製造販売拠点 新興国市場のタイヤ需要を取り込む長期戦略の起点となった | FY07 2007/12 | 売上高 4,973億円 | 当期純利益 163億円 | |
組織再編 | 南雲忠信 | ヨコハマ・アジア（タイ）を設立 タイヤ販売・原材料調達 | FY08 2008/12 | 売上高 5,514億円 | 当期純利益 210億円 | |
組織再編 | LLCヨコハマR.P.Z.（ロシア）を設立 タイヤ製造販売 | |||||
| 南雲忠信 | リーマンショックで初の純損失に転落 営業利益は12,808百万円に半減、純損失▲5,654百万円 金融危機による世界自動車需要の急減で、創業以来の業績下振れ局面に直面した | FY09 2009/12 | 売上高 5,172億円 | 当期純利益 -56億円 | ||
組織再編 | タイに総合タイヤプルービンググラウンドを建設 ヨコハマ工業品ヨーロッパGmbH（ドイツ）も設立 | |||||
組織再編 | 国内市販用販社19社を統合しヨコハマタイヤジャパンを設立 リーマンショック後の販売網再編で、国内市販用流通を一本化 | |||||
組織再編 | 南雲忠信 | 横浜ゴムMBジャパンを設立 工業品販社8社と本社機能の一部を統合 | FY10 2010/12 | 売上高 4,663億円 | 当期純利益 114億円 | |
組織再編 | 南雲忠信 | ヨコハマピアサポートを設立 障がい者雇用のための特例子会社 | FY11 2011/12 | 売上高 4,651億円 | 当期純利益 116億円 | |
| 南雲忠信 | FY12 2012/12 | 売上高 5,597億円 | 当期純利益 326億円 | |||
組織再編 | 南雲忠信 | ヨコハマビジネスアソシエーション及びヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナルを設立 | FY13 2013/12 | 売上高 6,016億円 | 当期純利益 350億円 | |
設備投資 | 米国ミシシッピにタイヤ製造販売会社を設立 ヨコハマタイヤマニュファクチャリングミシシッピ モホーク買収以来の北米第二の現地生産拠点で、北米市場でのシェア拡大の布石となった | |||||
設備投資 | 南雲忠信 | 米国ヴァージニアにタイヤ製造販売会社を設立 ヨコハマタイヤマニュファクチャリングヴァージニア。同時に国内更生タイヤ事業を統合 北米生産能力を一段と拡張 | FY14 2014/12 | 売上高 6,252億円 | 当期純利益 405億円 | |
企業買収 | 伊パーカーMHP社（マリンホース）を買収 パーカー・ハネフィン社から取得し「ヨコハマ工業品イタリア」に改称 非タイヤ事業の海洋商品分野で世界的シェアを確保 | |||||
企業買収 | 南雲忠信 | 亀山ビード（タイヤビード専業）を買収 不二精工から取得 | FY15 2015/12 | 売上高 6,298億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 363億円 | |
組織再編 | 南雲忠信 | コンチネンタル社との合弁を解消 ヨコハマコンチネンタルタイヤを解散 | FY16 2016/12 | 売上高 5,961億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 187億円 | |
重要事項企業買収 | Alliance Tire Group（YOHT）を買収 農機・産業車両・建設・林業機械用タイヤの蘭持株会社 オフハイウェイタイヤ（OHT）事業への本格参入を決定づけた大型M&A。後のY-TWS・G-OTR買収につながる戦略軸となった | |||||
設備投資 | 米国NCにタイヤ開発研究センターを設立 | |||||
企業買収 | 山石昌孝 | 愛知タイヤ工業を買収 産業車両用タイヤメーカー 産業車両用タイヤの国内シェアを取りに行き、OHT領域の補完を図った | FY17 2017/12 | 売上高 6,680億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 352億円 | |
社長交代 | 山石昌孝が代表取締役社長に就任 南雲忠信会長CEO体制から世代交代 TWS買収などOHT軸の積極的M&A路線を主導する経営体制への移行 | |||||
| 山石昌孝 | FY18 2018/12 | 売上高 6,502億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 356億円 | |||
| 山石昌孝 | FY19 2019/12 | 売上高 6,504億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 419億円 | |||
| 山石昌孝 | FY20 2020/12 | 売上高 5,510億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 263億円 | |||
組織再編 | 山石昌孝 | 本社ビル「浜ゴムビル本館」を売却 東京都港区新橋（1961年竣工） 資産圧縮と本社平塚移転の伏線となる経営判断 | FY21 2021/12 | 売上高 6,708億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 655億円 | |
組織再編 | ハマタイト事業を売却 スイスSika AGに会社分割で譲渡 非タイヤ事業の選択と集中の一環で、シーリング材事業を切り離した | |||||
株式上場 | 山石昌孝 | 東証プライム市場に移行 市場区分見直し | FY22 2022/12 | 売上高 8,604億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 459億円 | |
組織再編 | 山石昌孝 | 本社を神奈川県平塚市に移転 平塚製造所内に集約 本社ビル売却を経て生産・本社機能を平塚に集約。創業地・横浜近郊への回帰 | FY23 2023/12 | 売上高 9,853億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 672億円 | |
重要事項企業買収 | スウェーデンTrelleborg Wheel Systems（Y-TWS）を買収 農機・産業用タイヤ製造販売 Alliance Tire以来のOHT領域の大型M&Aで、欧州系オフハイウェイタイヤを取り込み世界トップ級に | |||||
売上収益9,853億円・事業利益991億円で過去最高 円安・原料安定・TWS連結化が寄与 TWS買収後初年度から増収増益を達成し、買収戦略の成功を市場に示した | ||||||
| 山石昌孝 | 売上収益10,947億円・事業利益1,344億円で過去最高更新 TWSフル寄与とプレミアムタイヤ拡販 売上1兆円を突破し、ブリヂストン・住友ゴムに次ぐ国内3位の規模感を維持 | FY24 2024/12 | 売上高 10,947億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 749億円 | ||
重要事項企業買収 | 山石昌孝 | Goodyear社のOTR事業（G-OTR）を買収 建設・鉱山用車両向けタイヤ事業 Alliance Tire・TWSに続く第3のOHT M&Aで、鉱山・建設領域を補完しOHT世界戦略を完成 | FY25 2025/12 | 売上高 12,349億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 1,053億円 | |
売上1兆2,200億円・事業利益1,380億円を計画 G-OTR連結化でOHT売上3,960億円規模 OHT3事業統合で売上規模を大幅拡張するが、PMI負担と原料高で利益率はやや低下 |
- 横濱護謨製造株式会社を設立
横濱電線製造（現古河電工）と米B.F.グッドリッチ社の折半出資で、タイヤ・工業品の輸入販売を目的に設立
大正期の高級ゴム製品の輸入依存を脱する国産化の起点となり、古河系タイヤメーカーの母体を形成 - 横浜市に平沼工場を建設
- 関東大震災で平沼工場の操業中止
本社を東京市麹町区に移転
創業6年目で生産基盤を失い、戦前期の事業立ち上げが大きく後退 - 横浜市鶴見に横浜工場を再建
ホース・ベルト・パッキング・自動車用タイヤの量産を本格化
震災後の生産再建の起点であり、戦前タイヤ事業の基幹拠点となった - 三重工場を建設
- 本社を東京都港区に移転
- 横浜工場が空襲で全焼
終戦に伴い海外5工場（中国・韓国・ベトナム・比）も全て放棄
戦前の生産設備を失い、戦後は平塚への集約戦略に転換する直接の引き金となった - 三島工場を建設
- B.F.グッドリッチとの技術提携を復活戦中断絶した米国大手との技術関係を再開し、戦後の品質キャッチアップの土台となった
- 東証・大証一部に株式を上場戦後再建期に市場から資金調達を行い、平塚総合工場建設の財務基盤を固めた
- 平塚製造所を建設し関東諸工場を統合
横浜・金町・藤沢の各工場と藤沢の技術研究所を集約した総合工場
戦災で散逸した生産設備を一拠点に集約し、戦後の生産効率化と多品種展開の母体となった - 航空部品（燃料タンク・ホース）の生産を開始
- 事業部制を導入
タイヤ・工業品・合成品・雑貨・部品・海外の6事業部体制
ゴム製品総合メーカー化を志向した経営体制への転換点 - 本社ビル「浜ゴムビル」竣工
- 名証一部に株式を上場
- 愛知県新城市にタイヤ専門の新城工場を建設モータリゼーションに対応する増産投資。ただし1960年に量産化したブリヂストンに先行を許した出遅れ投資でもあった
- 日本初の乗用車用スチールラジアルタイヤを開発国内タイヤ産業のラジアル化を先導した技術的快挙
- 米国にヨコハマタイヤコーポレーション設立
タイヤ販売会社
本格的な海外市場開拓の出発点。後の現地生産展開の基盤拠点となった - 茨城工場を建設（茨城県東茨城郡）
- 横浜エイロクイップ株式会社を設立
ホース関係の金属部門を分離し、米エイロクイップとの合弁
- 建設用大型タイヤ専門の尾道工場を建設非タイヤ・特殊用途への展開を強化し、国内6工場体制を確立
- 2期連続で最終赤字に転落
第二次オイルショック前後の需要低迷と原料高の影響
戦後再建後はじめての経営危機的局面で、後のADVANによる高付加価値転換の伏線となる - B.F.グッドリッチが横浜ゴム株式の大半を売却
設立以来の日米合弁関係が事実上解消
創業以来64年続いた米国大手との資本関係が終了し、独立系日本タイヤメーカーとしての歩みに転換 - スポーツコンプレックス（現プロギア）を設立
ゴルフ用品事業への新規参入。1983年「プロギア」、88年「インテスト」ブランドを発売
非タイヤ多角化の象徴的事業で、ユニークな商品企画力で短期間に成長した - 茨城県大子町に総合タイヤテストコースを建設
- 米国でGTYタイヤカンパニーを3社合弁で設立
TB用タイヤ生産。1990年から生産開始
海外現地生産の第一歩で、北米TBタイヤ市場への足掛かりとなった - 北海道上川郡鷹栖町に冬用タイヤ専用テストコースを建設
- 米モホーク・ラバー・カンパニーを買収
乗用車用タイヤ生産。1990年から生産開始、92年にヨコハマタイヤコーポレーションが吸収合併
北米乗用車タイヤの現地生産・現地販売の一体化を実現し、80年代海外展開の集大成となった - 平塚製造所内に研究開発センタービルを建設
ヨコハマタイヤコーポレーションがモホーク・ラバーを吸収合併
- ヨコハマタイヤフィリピンを設立
川鉄商事（現JFE商事）との合弁
- ヨコハマラバー（タイランド）を設立
ウインドシールドシーラント・高圧ホースの製造販売
- 中国で杭州横浜輪胎を設立
ユーハット社・杭州ゴム集団との合弁によるタイヤ製造販売
中国市場参入の基点となり、後の事業統括会社設立や子会社拡張の起点となった - コンチネンタル社と合弁会社を設立
ヨコハマコンチネンタルタイヤ（東京都港区）
- タイにヨコハマタイヤマニュファクチャリング（タイ）を設立
2008年に100%子会社化
- 横浜ハイデックス株式会社を吸収合併
- 中国に事業統括会社「横浜橡胶（中国）」を設立中国事業のホールディング体制を整え、その後のTB用・コンベヤベルトなど中国子会社群を束ねる基盤となった
- 山東横浜橡胶工業制品を設立
コンベヤベルト製造販売の中国合弁
- 中国・蘇州にTB用スチールラジアルタイヤ製造販売会社を設立
横浜橡胶（中国）の全額出資
中国TBタイヤ市場の現地生産で、中国を一大拠点化する戦略を本格化 - ヨコハマ・インディアを設立
インドのタイヤ製造販売拠点
新興国市場のタイヤ需要を取り込む長期戦略の起点となった - ヨコハマ・アジア（タイ）を設立
タイヤ販売・原材料調達
- LLCヨコハマR.P.Z.（ロシア）を設立
タイヤ製造販売
- リーマンショックで初の純損失に転落
営業利益は12,808百万円に半減、純損失▲5,654百万円
金融危機による世界自動車需要の急減で、創業以来の業績下振れ局面に直面した - タイに総合タイヤプルービンググラウンドを建設
ヨコハマ工業品ヨーロッパGmbH（ドイツ）も設立
- 国内市販用販社19社を統合しヨコハマタイヤジャパンを設立リーマンショック後の販売網再編で、国内市販用流通を一本化
- 横浜ゴムMBジャパンを設立
工業品販社8社と本社機能の一部を統合
- ヨコハマピアサポートを設立
障がい者雇用のための特例子会社
- ヨコハマビジネスアソシエーション及びヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナルを設立
- 米国ミシシッピにタイヤ製造販売会社を設立
ヨコハマタイヤマニュファクチャリングミシシッピ
モホーク買収以来の北米第二の現地生産拠点で、北米市場でのシェア拡大の布石となった - 米国ヴァージニアにタイヤ製造販売会社を設立
ヨコハマタイヤマニュファクチャリングヴァージニア。同時に国内更生タイヤ事業を統合
北米生産能力を一段と拡張 - 伊パーカーMHP社（マリンホース）を買収
パーカー・ハネフィン社から取得し「ヨコハマ工業品イタリア」に改称
非タイヤ事業の海洋商品分野で世界的シェアを確保 - 亀山ビード（タイヤビード専業）を買収
不二精工から取得
- コンチネンタル社との合弁を解消
ヨコハマコンチネンタルタイヤを解散
- 米国NCにタイヤ開発研究センターを設立
- 愛知タイヤ工業を買収
産業車両用タイヤメーカー
産業車両用タイヤの国内シェアを取りに行き、OHT領域の補完を図った - 山石昌孝が代表取締役社長に就任
南雲忠信会長CEO体制から世代交代
TWS買収などOHT軸の積極的M&A路線を主導する経営体制への移行 - 本社ビル「浜ゴムビル本館」を売却
東京都港区新橋（1961年竣工）
資産圧縮と本社平塚移転の伏線となる経営判断 - ハマタイト事業を売却
スイスSika AGに会社分割で譲渡
非タイヤ事業の選択と集中の一環で、シーリング材事業を切り離した - 東証プライム市場に移行
市場区分見直し
- 本社を神奈川県平塚市に移転
平塚製造所内に集約
本社ビル売却を経て生産・本社機能を平塚に集約。創業地・横浜近郊への回帰 - スウェーデンTrelleborg Wheel Systems（Y-TWS）を買収
農機・産業用タイヤ製造販売
Alliance Tire以来のOHT領域の大型M&Aで、欧州系オフハイウェイタイヤを取り込み世界トップ級に - 売上収益9,853億円・事業利益991億円で過去最高
円安・原料安定・TWS連結化が寄与
TWS買収後初年度から増収増益を達成し、買収戦略の成功を市場に示した - 売上収益10,947億円・事業利益1,344億円で過去最高更新
TWSフル寄与とプレミアムタイヤ拡販
売上1兆円を突破し、ブリヂストン・住友ゴムに次ぐ国内3位の規模感を維持 - Goodyear社のOTR事業（G-OTR）を買収
建設・鉱山用車両向けタイヤ事業
Alliance Tire・TWSに続く第3のOHT M&Aで、鉱山・建設領域を補完しOHT世界戦略を完成 - 売上1兆2,200億円・事業利益1,380億円を計画
G-OTR連結化でOHT売上3,960億円規模
OHT3事業統合で売上規模を大幅拡張するが、PMI負担と原料高で利益率はやや低下