横浜ゴムの沿革（1917〜2025年）

横浜ゴムの創業から現在までの主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に一覧できる沿革（社史年表）ページです。 各年の売上高・純利益などの業績推移と、歴史的意義の解説をあわせて掲載しています。 社史・報道資料などの公開情報をもとに重要事項を判断の上、作成しています。

1. 1917年10月創業

   横濱護謨製造株式会社を設立

   横濱電線製造（現古河電工）と米B.F.グッドリッチ社の折半出資で、タイヤ・工業品の輸入販売を目的に設立

   大正期の高級ゴム製品の輸入依存を脱する国産化の起点となり、古河系タイヤメーカーの母体を形成
2. 1921年04月設備

   横浜市に平沼工場を建設
3. 1923年09月設備

   関東大震災で平沼工場の操業中止

   本社を東京市麹町区に移転

   創業6年目で生産基盤を失い、戦前期の事業立ち上げが大きく後退
4. 1929年04月設備

   横浜市鶴見に横浜工場を再建

   ホース・ベルト・パッキング・自動車用タイヤの量産を本格化

   震災後の生産再建の起点であり、戦前タイヤ事業の基幹拠点となった
5. 1943年08月設備

   三重工場を建設
6. 1945年04月組織

   本社を東京都港区に移転
7. 1945年08月設備

   横浜工場が空襲で全焼

   終戦に伴い海外5工場（中国・韓国・ベトナム・比）も全て放棄

   戦前の生産設備を失い、戦後は平塚への集約戦略に転換する直接の引き金となった
8. 1946年03月設備

   三島工場を建設
9. 1949年12月組織

   B.F.グッドリッチとの技術提携を復活

   戦中断絶した米国大手との技術関係を再開し、戦後の品質キャッチアップの土台となった
10. 1950年04月上場

    東証・大証一部に株式を上場

    戦後再建期に市場から資金調達を行い、平塚総合工場建設の財務基盤を固めた
11. 1952年08月設備

    平塚製造所を建設し関東諸工場を統合

    横浜・金町・藤沢の各工場と藤沢の技術研究所を集約した総合工場

    戦災で散逸した生産設備を一拠点に集約し、戦後の生産効率化と多品種展開の母体となった
12. 1957年01月製品

    航空部品（燃料タンク・ホース）の生産を開始
13. 1960年03月組織

    事業部制を導入

    タイヤ・工業品・合成品・雑貨・部品・海外の6事業部体制

    ゴム製品総合メーカー化を志向した経営体制への転換点
14. 1961年01月設備

    本社ビル「浜ゴムビル」竣工
15. 1961年10月上場

    名証一部に株式を上場
16. 1963年10月ブランド

    商号を「横浜ゴム株式会社」に変更

    旧社名「横濱護謨製造」から脱皮し、戦後の総合ゴムメーカーとしてのブランドを確立
17. 1964年06月設備

    愛知県新城市にタイヤ専門の新城工場を建設

    モータリゼーションに対応する増産投資。ただし1960年に量産化したブリヂストンに先行を許した出遅れ投資でもあった
18. 1967年01月製品

    日本初の乗用車用スチールラジアルタイヤを開発

    国内タイヤ産業のラジアル化を先導した技術的快挙
19. 1969年11月組織

    米国にヨコハマタイヤコーポレーション設立

    タイヤ販売会社

    本格的な海外市場開拓の出発点。後の現地生産展開の基盤拠点となった
20. 1973年06月設備

    茨城工場を建設（茨城県東茨城郡）
21. 1973年07月組織

    横浜エイロクイップ株式会社を設立

    ホース関係の金属部門を分離し、米エイロクイップとの合弁

22. 1974年10月設備

    建設用大型タイヤ専門の尾道工場を建設

    非タイヤ・特殊用途への展開を強化し、国内6工場体制を確立
23. 1978年12月業績

    2期連続で最終赤字に転落

    第二次オイルショック前後の需要低迷と原料高の影響

    戦後再建後はじめての経営危機的局面で、後のADVANによる高付加価値転換の伏線となる
24. 1978年12月製品

    乗用車用ラジアルタイヤ「ADVAN」を発売

    業界初の“ハイパフォーマンスタイヤ”コンセプト

    以降の高性能タイヤ時代の幕開けを作り、横浜ゴムのブランド差別化の核となった
25. 1981年05月組織

    B.F.グッドリッチが横浜ゴム株式の大半を売却

    設立以来の日米合弁関係が事実上解消

    創業以来64年続いた米国大手との資本関係が終了し、独立系日本タイヤメーカーとしての歩みに転換
26. 1983年11月組織

    スポーツコンプレックス（現プロギア）を設立

    ゴルフ用品事業への新規参入。1983年「プロギア」、88年「インテスト」ブランドを発売

    非タイヤ多角化の象徴的事業で、ユニークな商品企画力で短期間に成長した
27. 1986年11月設備

    茨城県大子町に総合タイヤテストコースを建設
28. 1988年04月組織

    米国でGTYタイヤカンパニーを3社合弁で設立

    TB用タイヤ生産。1990年から生産開始

    海外現地生産の第一歩で、北米TBタイヤ市場への足掛かりとなった
29. 1989年01月設備

    北海道上川郡鷹栖町に冬用タイヤ専用テストコースを建設
30. 1989年10月M&A

    米モホーク・ラバー・カンパニーを買収

    乗用車用タイヤ生産。1990年から生産開始、92年にヨコハマタイヤコーポレーションが吸収合併

    北米乗用車タイヤの現地生産・現地販売の一体化を実現し、80年代海外展開の集大成となった
31. 1992年07月設備

    平塚製造所内に研究開発センタービルを建設

    ヨコハマタイヤコーポレーションがモホーク・ラバーを吸収合併

32. 1996年06月組織

    ヨコハマタイヤフィリピンを設立

    川鉄商事（現JFE商事）との合弁

33. 1996年07月組織

    ヨコハマラバー（タイランド）を設立

    ウインドシールドシーラント・高圧ホースの製造販売

34. 2001年12月組織

    中国で杭州横浜輪胎を設立

    ユーハット社・杭州ゴム集団との合弁によるタイヤ製造販売

    中国市場参入の基点となり、後の事業統括会社設立や子会社拡張の起点となった
35. 2002年04月組織

    コンチネンタル社と合弁会社を設立

    ヨコハマコンチネンタルタイヤ（東京都港区）

36. 2004年01月組織

    タイにヨコハマタイヤマニュファクチャリング（タイ）を設立

    2008年に100%子会社化

37. 2004年10月組織

    横浜ハイデックス株式会社を吸収合併
38. 2005年11月組織

    中国に事業統括会社「横浜橡胶（中国）」を設立

    中国事業のホールディング体制を整え、その後のTB用・コンベヤベルトなど中国子会社群を束ねる基盤となった
39. 2006年01月組織

    山東横浜橡胶工業制品を設立

    コンベヤベルト製造販売の中国合弁

40. 2006年04月組織

    中国・蘇州にTB用スチールラジアルタイヤ製造販売会社を設立

    横浜橡胶（中国）の全額出資

    中国TBタイヤ市場の現地生産で、中国を一大拠点化する戦略を本格化
41. 2007年01月組織

    ヨコハマ・インディアを設立

    インドのタイヤ製造販売拠点

    新興国市場のタイヤ需要を取り込む長期戦略の起点となった
42. 2008年08月組織

    ヨコハマ・アジア（タイ）を設立

    タイヤ販売・原材料調達

43. 2008年12月組織

    LLCヨコハマR.P.Z.（ロシア）を設立

    タイヤ製造販売

44. 2009年03月業績

    リーマンショックで初の純損失に転落

    営業利益は12,808百万円に半減、純損失▲5,654百万円

    金融危機による世界自動車需要の急減で、創業以来の業績下振れ局面に直面した
45. 2009年04月組織

    タイに総合タイヤプルービンググラウンドを建設

    ヨコハマ工業品ヨーロッパGmbH（ドイツ）も設立

46. 2009年07月組織

    国内市販用販社19社を統合しヨコハマタイヤジャパンを設立

    リーマンショック後の販売網再編で、国内市販用流通を一本化
47. 2010年10月組織

    横浜ゴムMBジャパンを設立

    工業品販社8社と本社機能の一部を統合

48. 2011年12月組織

    ヨコハマピアサポートを設立

    障がい者雇用のための特例子会社

49. 2013年04月組織

    ヨコハマビジネスアソシエーション及びヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナルを設立
50. 2013年05月設備

    米国ミシシッピにタイヤ製造販売会社を設立

    ヨコハマタイヤマニュファクチャリングミシシッピ

    モホーク買収以来の北米第二の現地生産拠点で、北米市場でのシェア拡大の布石となった
51. 2014年01月設備

    米国ヴァージニアにタイヤ製造販売会社を設立

    ヨコハマタイヤマニュファクチャリングヴァージニア。同時に国内更生タイヤ事業を統合

    北米生産能力を一段と拡張
52. 2014年09月M&A

    伊パーカーMHP社（マリンホース）を買収

    パーカー・ハネフィン社から取得し「ヨコハマ工業品イタリア」に改称

    非タイヤ事業の海洋商品分野で世界的シェアを確保
53. 2015年01月M&A

    亀山ビード（タイヤビード専業）を買収

    不二精工から取得

54. 2016年03月組織

    コンチネンタル社との合弁を解消

    ヨコハマコンチネンタルタイヤを解散

55. 2016年07月M&A

    Alliance Tire Group（YOHT）を買収

    農機・産業車両・建設・林業機械用タイヤの蘭持株会社

    オフハイウェイタイヤ（OHT）事業への本格参入を決定づけた大型M&A。後のY-TWS・G-OTR買収につながる戦略軸となった
56. 2016年09月設備

    米国NCにタイヤ開発研究センターを設立
57. 2017年03月M&A

    愛知タイヤ工業を買収

    産業車両用タイヤメーカー

    産業車両用タイヤの国内シェアを取りに行き、OHT領域の補完を図った
58. 2017年06月人事

    山石昌孝が代表取締役社長に就任

    南雲忠信会長CEO体制から世代交代

    TWS買収などOHT軸の積極的M&A路線を主導する経営体制への移行
59. 2021年03月組織

    本社ビル「浜ゴムビル本館」を売却

    東京都港区新橋（1961年竣工）

    資産圧縮と本社平塚移転の伏線となる経営判断
60. 2021年11月組織

    ハマタイト事業を売却

    スイスSika AGに会社分割で譲渡

    非タイヤ事業の選択と集中の一環で、シーリング材事業を切り離した
61. 2022年04月上場

    東証プライム市場に移行

    市場区分見直し

62. 2023年03月組織

    本社を神奈川県平塚市に移転

    平塚製造所内に集約

    本社ビル売却を経て生産・本社機能を平塚に集約。創業地・横浜近郊への回帰
63. 2023年05月M&A

    スウェーデンTrelleborg Wheel Systems（Y-TWS）を買収

    農機・産業用タイヤ製造販売

    Alliance Tire以来のOHT領域の大型M&Aで、欧州系オフハイウェイタイヤを取り込み世界トップ級に
64. 2023年12月業績

    売上収益9,853億円・事業利益991億円で過去最高

    円安・原料安定・TWS連結化が寄与

    TWS買収後初年度から増収増益を達成し、買収戦略の成功を市場に示した
65. 2024年12月業績

    売上収益10,947億円・事業利益1,344億円で過去最高更新

    TWSフル寄与とプレミアムタイヤ拡販

    売上1兆円を突破し、ブリヂストン・住友ゴムに次ぐ国内3位の規模感を維持
66. 2025年02月M&A

    Goodyear社のOTR事業（G-OTR）を買収

    建設・鉱山用車両向けタイヤ事業

    Alliance Tire・TWSに続く第3のOHT M&Aで、鉱山・建設領域を補完しOHT世界戦略を完成
67. 2025年12月業績

    売上1兆2,200億円・事業利益1,380億円を計画

    G-OTR連結化でOHT売上3,960億円規模

    OHT3事業統合で売上規模を大幅拡張するが、PMI負担と原料高で利益率はやや低下