横浜ゴムの歴史

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1917年に横濱電線製造と米B.F.グッドリッチの折半出資で発足した横濱護謨製造が起源。

1967年に日本初の乗用車用スチールラジアルタイヤを開発し、1978年に高性能タイヤ「ADVAN」を発売した。ブリヂストン・住友ゴム工業に次ぐ国内三位のタイヤメーカーで、売上は1兆円を超える。

設立から現在に至る系譜

1917年1950年1963年1989年2014年/2016年2023年/2025年2026年横濱護謨製造1917年設立株式上場1950年上場横浜ゴム1963年商号変更決断モホーク・ラバー1989年買収パーカーMHP2014年買収・マリンホースATG（YOHT）2016年買収Trelleborg WS2023年買収Goodyear OTR2025年OTR事業を買収
横浜ゴム 有価証券報告書「沿革」

長期業績と歴代社長

尾山島崎吉武玉木冨永南雲野地山石清宮
売上高90億円売上高314億円売上高1,383億円売上高801億円売上高4,197億円売上高6,252億円売上高6,298億円売上収益12,349億円純利益率1%純利益率-0.7%純利益率2.7%純利益率6.5%純利益率5.8%純利益率8.5%1950/121955/121960/121965/121970/121975/121980/121985/121990/121995/122000/122005/122010/122015/122020/122025/122030/12

沿革

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創業期

1917年〜横濱護謨製造の設立と空襲による横浜工場の全焼

  1. B.F.グッドリッチと古河財閥が設立覚書を交換[1]
  2. 横濱護謨製造を設立[2]
  3. 日本初のコードタイヤ「ハマタウン・コード」を開発[3]
  4. 平沼工場を新設
  5. 関東大震災で平沼工場の操業中止[4]
  6. 鶴見に約6千坪を買収し新工場に着工[5]
  7. 横浜工場を再建
  8. 横浜工場で第1号タイヤを製造[3]
  9. パンクに強い「ゴールデンプライタイヤ」を発売[3]
  10. グッドリッチ保有株の一部を古河電工が引き受け[6]
  11. 商標を「グッドリッチ」から「ヨコハマ」に変更[3]
  12. 昭和天皇御料車用タイヤを製造[3]
  13. 上海に「興亜護謨工業」を設立[3]
  14. 零式戦闘機用タイヤの製造を開始[3]
  15. シンガポールにゴム工場を設立[3]
  16. 三重工場を新設[4]
  17. 本社を移転[4]
  18. 横浜工場が空襲で全焼
  19. 三島工場を新設[4]
  20. B.F.グッドリッチとの業務提携を復活
売上高
  • 売上高
横浜ゴム売上高—
歴史詳細を読む横濱護謨製造の設立と空襲による横浜工場の全焼
安定成長期

1950年〜平塚製造所の建設と日本初のスチールラジアルタイヤの開発

  1. 東京証券取引所・大阪証券取引所一部に株式を上場[4]
  2. 平塚製造所を建設し関東諸工場を統合[4]
  3. 日本初のスノータイヤ「Y-29」を発売[3]
  4. 日本初のチューブレスタイヤ「ハマセーフティ」を発売[3]
  5. 航空部品（燃料タンク・ホース）の生産を開始
  6. 大型空気式防舷材を開発[3]
  7. 台湾の南港輪胎と技術供与契約[3]
  8. 事業部制を導入
  9. 本社ビル「浜ゴムビル」が完成[4]
  10. 名古屋証券取引所市場第一部に上場[4]
  11. 建築用シーリング材の生産販売を開始[3]
  12. 新城工場建設で立て直し[4]
  13. タイヤ専門の新城工場を新設[7]
  14. 乗用車用ラジアルタイヤ「G.T.スペシャル」を発売[3]
  15. 日本初の乗用車用スチールラジアルタイヤを開発
  16. ヨコハマタイヤコーポレーション設立[4]
  17. 茨城工場を新設[4]
  18. 横浜エイロクイップを設立[4]
  19. 建設用大型タイヤ専門の尾道工場を新設[7]
  20. アラミド繊維を用いたトラック・バス用ラジアルを発売[3]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
横浜ゴム1977年12月期売上高1,483億円売上高当期純利益率-1.8%
就任年社長氏名役職名
尾山和勇
島崎敬夫
1973年吉武廣次取締役社長
玉木泰男

1978年〜連続赤字下のADVAN発売と萩原晴二社長のコスト削減

  1. 2期連続で最終赤字に転落
  2. グッドリッチが資本離脱
  3. B.F.グッドリッチが横浜ゴム株式の大半を売却
  4. スポーツコンプレックスを設立[4]
  5. 総合タイヤテストコースを建設[4]
  6. GTYタイヤカンパニーを3社合弁で設立
  7. 北海道鷹栖町に冬用タイヤ専用テストコースを建設[4]
  8. モホーク・ラバー・カンパニーを買収[4]
  9. 平塚製造所内に研究開発センタービルを建設[7]
  10. ヨコハマタイヤコーポレーションがモホーク・ラバーを吸収合併[4]
  11. 萩原晴二氏が社長就任[8]
  12. コスト削減に経営の的を絞る方針を提示[8]
  13. ヨコハマタイヤフィリピンを設立[4]
  14. ヨコハマラバー（タイランド）を設立[4]
  15. 杭州横浜輪胎を設立[4]
  16. コンチネンタル社と合弁会社を設立[4]
  17. タイにヨコハマタイヤマニュファクチャリング（タイ）を合弁設立[4]
  18. 横浜ハイデックスを吸収合併[4]
  19. 事業統括会社「横浜橡胶」を設立[4]
  20. 中国に山東横浜橡胶工業制品を合弁設立[4]
  21. 中国にトラック・バス用タイヤの蘇州横浜輪胎を設立[4]
  22. インドにヨコハマ・インディアを設立[4]
  23. タイに販売・調達会社「ヨコハマ アジア」を設立[4]
  24. ロシアにLLC ヨコハマ R.P.Z.を設立[4]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
横浜ゴム2008年3月期売上高5,514億円売上高当期純利益率3.8%
就任年社長氏名役職名
玉木泰男
冨永靖雄
南雲忠信
安定成長期

2009年〜Alliance Tire Group買収による農機・産業用タイヤの拡大

  1. リーマンショックで初の純損失に転落[7]
  2. タイに「タイヤ テストセンター オブ アジア」を建設[4]
  3. 国内市販用販社19社を統合しヨコハマタイヤジャパンを設立[4]
  4. 低燃費タイヤ「BluEarth AE-01」を発売[3]
  5. 工業品販売会社8社を統合し横浜ゴムMBジャパンを設立[4]
  6. 特例子会社「ヨコハマピアサポート」を設立[4]
  7. ヨコハマビジネスアソシエーションを設立[4]
  8. ミシシッピにタイヤ製造販売会社を設立[4]
  9. 更生タイヤのヨコハマタイヤリトレッドを統合設立[4]
  10. 米国サスラバーカンパニーをYHアメリカの子会社に移管[4]
  11. パーカーMHP社（マリンホース）を買収[4]
  12. スポーツ事業をプロギアへ吸収分割で承継[4]
  13. シンガポールに原材料調達会社を設立[4]
  14. 旭川市に北海道タイヤテストセンターを建設[4]
  15. コンチネンタル社との合弁を解消[4]
  16. ATG・TWS・グッドイヤーOTRの連続取得[7]
  17. 米国ノースカロライナ州にタイヤ開発研究センターを設立[4]
  18. 山石昌孝が代表取締役社長に就任[7]
  19. 産業車両用タイヤの愛知タイヤ工業を買収[4]
  20. ヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナルを解散[4]
  21. 持株会社アライアンス・タイヤ・グループを設立[4]
  22. 浜ゴム不動産を吸収合併[4]
  23. ハマタイト事業を売却[4]
  24. 東京証券取引所の市場区分見直しでプライム市場へ移行[4]
  25. ヨコハマゴム・ファイナンスを吸収合併[4]
  26. 本社を神奈川県平塚市に移転[4]
  27. 監査等委員会設置会社への移行
  28. スウェーデンTrelleborg Wheel Systems（Y-TWS）を買収[4]
  29. 売上収益10,947億円・事業利益1,344億円で過去最高更新[9]
  30. Goodyear社のOTR事業（G-OTR）を買収[4]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 当期純利益率
横浜ゴム2025年12月期売上高12,349億円売上高当期純利益率8.5%
就任年社長氏名役職名
南雲忠信
野地彦旬
山石昌孝
清宮眞二

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出典・参考
#年出所
[1]1967刊行社史『横浜ゴム50年の歩み』「外国技術を導入」
[2]1967刊行社史『横浜ゴム50年の歩み』「注目された日・米合弁の新会社」
[3]2026横浜ゴム 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[4]2026有価証券報告書（2026年3月25日）
[5]1955企業史書籍『会社銀行八十年史』「横浜護謨製造」
[6]1967刊行社史『横浜ゴム50年の歩み』「第二次世界大戦とゴム工業」
[7]—有価証券報告書
[8]1993日経ビジネス「萩原晴二氏［横浜ゴム］登場 熟慮断行、コスト削減に的絞る」（1993年5月10日）
[9]—IR

横浜ゴムの業績概況

横浜ゴムの業績サマリーを見るROEFCF自己資本比率＋360科目

同業他社の業績概況

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最終改定: 2026年10月