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山石昌孝 横浜ゴム・社長 現任

  • OHT集中投資で乗用車量産路線から脱却し、3度の大型M&Aで売上1兆円規模の第二創業期を主導した経営者である。
    • 中計「YX2023」「YX2026」を連続策定、OHTタイヤを大戦略の柱に据え直しOHT領域を売上3,960億円規模の単一セグメントへ統合し市況耐性を強化
    • 2016年Alliance Tire(ATG→YOHT)、2023年Trelleborg Wheel Systems(Y-TWS)、2025年Goodyear建設・鉱山用OTR(G-OTR)を取得、売上1兆円突破(2024年12月期)と過去最高益更新を3年連続で実現
  • 本社平塚回帰と財務正常化で資本効率を整え、安定配当方針の下で増配を実現した。
    • 2021年3月に新橋本社ビル売却で固定資産売却益209億円計上、2023年3月に本社機能を平塚製造所内へ移転し戦後再建拠点へ司令塔を回帰、2002年締結のコンチネンタル合弁を2016年に解消し汎用乗用車海外提携路線を畳む
    • 年間配当84円(2023年)、配当性向30%目標で安定配当方針を継続、自己資本比率51.5%・ネットD/E0.34まで財務健全化(2024年末)

山石昌孝氏の在任プロフィール 主要指標と職歴

社長就任前年度 2016 年度 2016年12月期
直近年度 2025 年度 2025年12月期
在任期間 9 在任中
出自 横浜ゴム 1986-04入社
社長就任前年齢 55 1962年生まれ
直近時年齢 64 +9歳
社長就任前売上 5,962 億円 FY16
直近時売上 12,350 億円 FY25
売上CAGR +8.4 % 9年・年平均(就任前→直近)
社長就任前売上高営業利益率 7.1 % FY16
直近時売上高営業利益率 12.4 % FY25
在任平均売上高営業利益率 9.6 % 9年平均
社長就任前時価総額 3,554 億円 2016年12月末時点
直近時時価総額 10,012 億円 2025年12月末時点
時価総額変化率 +181.7 % +6,458億円
  1. 横浜ゴム入社

  2. 横浜ゴムMD推進室長就任

  3. 横浜ゴムGD100推進室長就任

  4. 横浜ゴム秘書室長就任

  5. ヨコハマ ヨーロッパ GmbH 代表取締役社長就任

  6. 横浜ゴム経営企画本部長代理就任同 年10月横浜ゴム経営企画室長就任同 年10月㈱アクティ 代表取締役社長就任

  7. 横浜ゴム執行役員就任同 年10月横浜ゴムタイヤ管掌補佐就任

  8. 横浜ゴム取締役就任同 年3月横浜ゴムタイヤ企画本部長就任同 年3月ヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナル㈱代表取締役社長就任同 年4月横浜ゴム経営企画部長就任

  9. 横浜ゴム経営企画本部長就任同 年3月横浜ゴムIT企画本部担当就任同 年7月横浜ゴム常務執行役員就任同 年10月横浜ゴムタイヤ管掌就任

  10. 横浜ゴム代表取締役社長就任

  11. 横浜ゴム代表取締役会長兼CEO就任(現任)

山石昌孝氏の任期中の業績貢献 就任前年度〜直近年度の主要指標推移

売上高(PL分解) (億円)
営業利益その他費用販管費売上原価
利益率(粗利〜営業利益率) (%)
営業利益率粗利率純利益率
利益額(純利益) (億円)
純利益
時価総額推移 (億円) ※各年度末時点
時価総額
ROE推移 (%)
ROE
PBR推移 (倍) ※各年度末時点
PBR

山石昌孝氏の主な施策 在任中の該当 10 件

年月カテゴリ出来事
2017/6社長交代

山石昌孝が代表取締役社長に就任

南雲忠信会長CEO体制から世代交代

2021/3組織再編

本社ビル「浜ゴムビル本館」を売却

東京都港区新橋(1961年竣工)

2021/11組織再編

ハマタイト事業を売却

スイスSika AGに会社分割で譲渡

2022/4株式上場

東証プライム市場に移行

市場区分見直し

2023/3組織再編

本社を神奈川県平塚市に移転

平塚製造所内に集約

2023/5企業買収

スウェーデンTrelleborg Wheel Systems(Y-TWS)を買収

農機・産業用タイヤ製造販売

2023/12

売上収益9,853億円・事業利益991億円で過去最高

円安・原料安定・TWS連結化が寄与

2024/12

売上収益10,947億円・事業利益1,344億円で過去最高更新

TWSフル寄与とプレミアムタイヤ拡販

2025/2企業買収

Goodyear社のOTR事業(G-OTR)を買収

建設・鉱山用車両向けタイヤ事業

2025/12

売上1兆2,200億円・事業利益1,380億円を計画

G-OTR連結化でOHT売上3,960億円規模

山石昌孝氏の任期中のIR資料 公式 IR ページ掲載資料へのリンク

決算説明会資料

年度経営の振り返り報告資料
FY26中計「YX2026」総仕上げ。OHT事業はATG・TWSにG-OTRが加わり市況耐性強化、TWS買収シナジー計画プラスαで進捗。中計目標値を上方修正、次期中計策定の議論を開始。

決算説明会

https://www.y-yokohama.com/ir/pdf/document/25_4Qpresentation.pdf
FY25中計「Yokohama Transformation 2026(YX2026)」始動。乗用車用タイヤとOHTタイヤの2軸を大戦略に据える。Y-TWSフル寄与で売上1兆円突破、Goodyear社のオフザロード事業(G-OTR)取得を発表。

決算説明会

https://www.y-yokohama.com/ir/pdf/document/24_4Qpresentation.pdf
FY24Y-TWS買収(2023年5月)の8ヶ月寄与で連結売上収益9,853億円、過去最高益更新。買収時の資産・負債公正価値評価とPPA償却・一過性費用を吸収。年間配当84円へ大幅増配。

決算説明会

https://www.y-yokohama.com/ir/pdf/document/23_4Qmanagement.pdf
FY23YOHTセグメントが牽引、過去最高益更新ペース。MIX改善・OHT増販・固定費抑制で利益率改善。Y-TWS買収プロジェクトを準備中の年度。

決算説明会

https://www.y-yokohama.com/ir/pdf/document/22_4Qmanagement.pdf
FY22旧ATG事業を「YOHT」セグメントに名称変更し「タイヤ」へ集約再編。OHT領域を独立収益源として明示化、原材料高を価格・MIXで吸収。

決算説明会

https://www.y-yokohama.com/ir/pdf/document/21_4Qmanagement.pdf
FY21戦略投資・構造改革による収益力向上を強調。OHT増産・MIX改善・M&A路線の継続を表明、配当性向30%目標で安定配当方針を維持。

決算説明会

https://www.y-yokohama.com/ir/pdf/document/20_4Qmanagement.pdf

ファクトシート

年度経営の振り返り報告資料
FY26サステナビリティデータ集。GHG・人的資本・ガバナンス指標を集約。特記すべき構造的トピックなし。

サステナビリティデータブック

https://www.y-yokohama.com/sustainability/report/pdf/reference_2025.pdf
FY25サステナビリティデータ集。環境・社会・ガバナンス定量指標を開示。特記すべき構造的トピックなし。

サステナビリティデータブック

https://www.y-yokohama.com/sustainability/report/pdf/reference_2024.pdf
FY24サステナビリティデータ集。GHG排出・水資源・人的資本の指標を集約。特記すべき構造的トピックなし。

サステナビリティデータブック

https://www.y-yokohama.com/sustainability/report/pdf/reference_2023.pdf
FY23サステナビリティデータ集。環境・社会・ガバナンス定量指標を集約。特記すべき構造的トピックなし。

サステナビリティデータブック

https://www.y-yokohama.com/sustainability/report/pdf/reference_2022.pdf

アニュアルレポート / 統合報告書

年度経営の振り返り報告資料
FY26中計「YX2026」進捗を中心に、OHT市場の成長性と同社の強みを強調。タイヤ生産財・OHT事業を成長領域として詳述、平塚回帰した本社体制下の経営姿勢を整理。

統合報告書

https://www.y-yokohama.com/sustainability/information/backnumber/pdf/2025/sustainability2025_a3.pdf
FY25新中計「YX2026」を発表。CEO・COO・Co-COO体制の新ガバナンスで「YX2023」の100年の垢を整理し、OHTタイヤを軸に売上1兆円から次の段階へ。

統合報告書

https://www.y-yokohama.com/sustainability/information/backnumber/pdf/2024/sustainability2024_a3.pdf
FY24中計「YX2023」の振り返り。Alliance Tire買収(2016年)からのOHT集中投資を再確認、本社機能の平塚移転とESG投資指数選定を整理。

統合報告書

https://www.y-yokohama.com/sustainability/information/backnumber/pdf/2023/sustainability2023_a3.pdf