新城工場建設で立て直し（1963年・横浜ゴムの決断）

首位を明け渡した後の巻き返しと、島崎敬夫社長による経営刷新

概要

1955年前後にブリヂストンへ生産・販売の首位を明け渡した横浜ゴム（当時・横濱護謨製造）が、1963年10月の社名改称を節目に、新城工場の増産投資と島崎敬夫社長による経営刷新で巻き返しをはかった一連の経営判断。人員整理・省力投資・自主技術の確立を柱に、業界2位からの再建をめざした。

背景

大正から昭和初期にかけてゴム業界の主導権を掌握し市場の約4割を占めた横浜ゴムは、1955年を境にブリヂストンへ生産・販売の首位を奪われた。米国B.F.グッドリッチが35%超を出資する株式公開会社ゆえ、新製品の意思決定に時間がかかり、石橋正二郎社長が全株を握るブリヂストンの機動力に後れをとった。

内容

1963年に社名を横浜ゴムへ改め、1964年に新城工場を建設してタイヤ専門の増産に投じた。1965年ごろ社長に就任した島崎敬夫氏は、就任年に約2,000人の人員整理に踏み切り、採算重視・省力投資・自主技術の確立を進めた。1966年度からは生産性向上・マーケティング強化・技術開発を柱とする"自立五カ年計画"を掲げた。

含意

米国からの技術導入に安住せず自社技術を育てる方針は、資本自由化を前にした自立の宣言でもあった。1968年時点で従業員一人あたりの生産販売量は3年で約2倍に高まり、タイヤ売上比率77%・業界2位を保った。首位奪回には至らないまま、規模を追わず生産性で対抗する路線が形づくられていった。