東洋ゴム工業株式会社は、1945年8月1日、東洋紡績株式会社（現・東洋紡）がゴム工業発展のために設立し強化育成した東洋ゴム化工株式会社と、株式会社平野護謨製造所が合併する形で設立された^[1]。終戦のわずか2週間前という時期で、終戦前後の未曾有の混乱のなかでの船出だった。設立時の本社は大阪府大阪市に置かれ、戦前の繊維商社・東洋紡績の系列会社として、ゴム工業全般を事業とする企業として発足している。同社の社是は1950年9月、富久力松・初代社長によって制定された。「昨日より今日はより良くより安く、需要者の為に各自の職場で最善を尽くす」という31文字の言葉は、戦後の産業復興から高度経済成長に向かう時代における企業人の姿勢を表現したもので、同社は現在も理念体系の最上位に据えている。

設立当初の主力製品はゴムベルト・ゴムホース・履物用ゴム・工業用ゴム製品など多岐にわたり、自動車タイヤは事業の一部に過ぎなかった。1953年7月、自動車タイヤの本格生産のために兵庫県伊丹市に伊丹工場が開設された^[2]。これが現在のTOYO TIREの中核拠点である伊丹事業所の起源で、戦後の自動車産業勃興期に合わせた設備投資判断であった。当時の自動車保有台数は乗用車約11万台・トラック約30万台と、現在の100分の1にも満たない規模だったが、創業者経営陣は将来の自動車普及を見越して投資を踏み切った。

戦後の高度経済成長期に入ると国産自動車メーカーが続々と量産化を進め、タイヤ需要が拡大した。1955年5月、東洋ゴム工業は株式を東京証券取引所に上場した^[3]。終戦からわずか10年での上場は、東洋紡績系という資本背景と、伊丹工場の生産能力拡大を支える資金調達の必要性を反映したものだった。上場時の発行済株式総数は約400万株で、^[4]タイヤ業界ではブリヂストンタイヤ（1961年上場）に先行して資本市場へのアクセスを得た^[5]。設立10年で多角化と上場を果たした第1期は、ゴム工業の総合メーカーとしての事業基盤を固める時期にあたる。

1961年12月、大阪府茨木市に中央研究所を開設した^[6]。タイヤ用ゴム素材の独自開発、コンパウンド技術の体系化、走行性能解析など、ゴム工業全般の研究開発機能を集約した拠点である。当時の業界では研究所を持つタイヤメーカーは少なく、東洋ゴム工業の中央研究所開設は技術蓄積への先行投資にあたった。1986年4月には自動車部品技術センターを愛知県みよし市（トヨタ自動車近接地）に開設し、^[7]自動車メーカーに近い技術拠点で開発機能を補強する体制を整えた。研究機能の社内蓄積が、後年の北米向け大口径タイヤ開発を支える基盤となる。

1960年代の事業多角化により、タイヤに加えて化成品（防振ゴム・スポンジ・防舷材）、履物（ゴム長靴・スニーカー底）、工業用品（コンベヤベルト・ホース・シール材）の4本柱体制が固まった。社名に「ゴム工業」を冠したまま、ゴム加工技術を活かして複数事業を並走させる成長モデルを採ったのが第1期の特徴である。タイヤ単独ではなくゴム工業全般の総合メーカーとして自らを定義した選択は、後年の事業構造に長く影響を残し、化成品事業を抱えたまま2019年のタイヤ専業化（TOYO TIREへの社名変更）まで続いた^[8]。

1966年7月、東洋ゴム工業は業界に先駆けて米国に「Toyo Tire (U.S.A.) Corp.（現・Toyo Tire U.S.A. Corp.）」を設立した^[9]。当時の日本タイヤ業界では海外販社設立はブリヂストン・横浜ゴムも未着手の段階で、米国市場の規模に着目した米国販社設立は同社の海外展開の出発点になった。設立から10年余りでアメリカ市場での販売実績を確立し、北米に収益を依存する構造は1960〜70年代の販売網形成に源を持つ。販社段階から始まった米国事業は、2004年のジョージア工場設立で現地生産化へ進み、^[10]後年の収益の柱に育った。

1974年2月、オーストラリアのバキュラグ社（現・TOYO TYRE AUSTRALIA PTY LTD）に資本参加してオセアニア市場へ参入、^[11]翌1975年9月には欧州の販売会社「Toyo Reifen GmbH（現・Toyo Tire Holdings of Europe GmbH）」をドイツに設立した^[12]。米州・欧州・大洋州の3極販売網の骨格が1970年代半ばに揃った形で、当時のグローバル展開のスピードは業界でも早い部類に属した。1979年2月には日東タイヤ株式会社と生産・技術・販売・管理の業務全般にわたる提携を締結し、^[13]業界再編の動きにも対応している。

1987年3月、台湾の正新橡膠工業（マキシス・インターナショナル）と合弁で自動車用防振ゴム製造の「洋新工業」を設立し、^[14]アジア生産網の最初の足場を築いた。1996年10月には国内販社の菱東タイヤ株式会社を吸収合併し、^[15]販売網を再編した。1998年12月には伊丹事業所の生産部門を桑名工場（三重県）へ統合して伊丹工場を閉鎖し、^[16]国内生産再編で生産効率を高めた。創業地の伊丹は本社機能と研究開発拠点として残り、生産は桑名へ集中する分業体制が定着した。海外への販売網拡大と国内生産の集約という二方向の再編が、1970〜90年代を通じて同時に進んだ点が第2期前半の特徴である。

2001年11月、伊丹に「TOYO TECHNICAL CENTER（現・タイヤ技術センター）」を開設し、^[17]研究開発機能の刷新を図った。1961年開設の中央研究所（茨木）に加えて、伊丹のタイヤ技術センターは商品開発・走行評価に特化する拠点へ転換した。2003年1月には中国・上海市に自動車タイヤ販売会社「東洋輪胎(上海)貿易有限公司（現・通伊欧輪胎(上海)貿易有限公司）」を設立し、^[18]中国市場参入を果たした。 2004年6月、米国ジョージア州に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire North America, Inc.（現・Toyo Tire North America Manufacturing Inc.）」を設立した^[19]。1966年の販社設立から38年を経ての北米現地生産化で、当時の業界では中規模メーカーが自社工場で現地生産を行う例は多くなかった。ジョージア工場はその後増強され、現在では北米市場で売るSUV／ピックアップ向け大口径タイヤの主力供給拠点として、TOYO TIREの収益の柱を担う存在となる。2004年9月には中国・広東省に自動車用防振ゴム製品生産子会社「東洋橡塑(広州)有限公司」を設立し、^[20]化工品事業も中国現地生産化を始めた。

2007年4月には国内のタイヤ販売会社10社を統合し「株式会社トーヨータイヤジャパン」を設立、同時にゴム化工品販売会社2社を統合し「東洋ゴム化工品販売株式会社（現・東洋ゴム化工品株式会社）」を発足させた^[21]。販社統合により販売網の効率化を加速し、メーカー直販体制を強化した。2008年5月にはブリヂストンと業務提携合意を発表、^[22]業界首位との提携でタイヤ事業の中長期競争力強化を図る判断だった。2008年10月にはロシア・モスクワに販社「TOYO TIRE RUS LLC」を設立、^[23]新興市場への展開を続けた。

2011年4月、マレーシア・ペラ州に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tyre Manufacturing (Malaysia) Sdn Bhd（現・Toyo Tyre Malaysia Sdn. Bhd.）」を設立し、^[24]東南アジア生産拠点を整えた。続く同年6月、中国・山東省の自動車タイヤ製造・販売会社を子会社化し「東洋輪胎(諸城)有限公司」と改称、^[25]中国生産能力を拡張した。2011年12月にはタイ・アユタヤ県に自動車用防振ゴム販売会社「TOYO RUBBER CHEMICAL PRODUCTS (THAILAND) LIMITED」を設立、^[26]化工品事業の地域分散にも着手した。2013年4月にはタイ・バンコクに販社「Toyo Tire (Thailand) Co., LTD.」を設立、^[27]東南アジア販売網を拡大した。2013年12月、中央研究所を大阪府茨木市から兵庫県川西市に移設し「東洋ゴム基盤技術センター」（現・基盤技術センター）に改称、^[28]研究機能を再編した。 決算期については2012年12月期に変更があった。同社は1945年の設立以来、3月決算を維持していたが、2012年4月に信木明社長が就任した後、グローバル子会社との決算期統一を目的として2012年12月期から12月決算へ移行した^[29]。これに伴い2012年12月期は9ヶ月の変則決算となり、売上高2,911億円（9ヶ月相当）、経常利益136億円という数字が記録された。グローバル経営を進めるための制度変更で、後年のIFRS化に向けた布石でもあった。

2015年3月、東洋ゴム工業は「免震ゴムの性能データ改ざん」を公表した^[30]。同社が製造販売した建築物用免震積層ゴムについて、国土交通大臣認定で要求される性能を満たさないにもかかわらず、性能評価データを改ざんして大臣認定を取得していたことが発覚した事件である。対象建築物は判明分だけで55棟に及び、^[31]マンション・庁舎・病院など公共性の高い建物が多数含まれていた。さらに2015年10月にはJIS規格不適合の防振ゴム製品の性能データ偽装も追加で発覚し、^[32]化成品事業の信頼失墜は深刻な水準に達した。 事件発覚直後、信木明社長は2015年4月に退任し山本卓司氏が後任社長に就任した。山本社長は2017年4月までの2年間、原因究明と再発防止策の策定・実行、対象建築物の交換工事対応、ステークホルダーへの説明責任を主導した。同社の統合報告書2025（FY26ラベル）には「2015年に発覚した当時の免震ゴム事業と防振ゴム事業におけるデータ不正問題でした。会社存続の危機ともいえる状況に直面した2016年、当時の経営層が、『社会的な使命・責任を見つめ直し、社会から必要とされる会社として生まれ変わっていく』必要性を深刻に受け止め、企業風土改革を進める第一歩として、全役員・従業員共通の価値観をあらためて方向づけて言語化すること、すなわち理念のあり方を再構築することを決定しました」と記され、創業以来70年で初めての本格的な企業理念の再構築が事件の帰結として進められた。

2017年4月、清水隆史氏が代表取締役社長に就任した^[33]。同年中に事業部制から機能別組織への刷新を実施し、^[35]商品・技術・生産・販売・調達など機能ごとに横串で意思決定する経営体に作り替えた。同年5月には本社を大阪市西区から兵庫県伊丹市に移転し、^[34]本社機能と伊丹工場・タイヤ技術センターを一体化した。事件の遠因として指摘された「事業部の独立性が高過ぎて全社品質統制が機能しなかった」構造を、機能組織化と本社の現場集約で解消する判断だった。山本社長期の原因究明・交換工事対応に続き、清水社長期は再発を防ぐ組織構造そのものの作り替えへと再生の段階を進めた。

2018年11月、東洋ゴム工業は三菱商事と資本業務提携を締結した^[36]。三菱商事は同社の安定株主として参画し、グローバル販売網（タイヤ・自動車部品市場のチャネル）と原材料調達面で連携する内容で、免震ゴム偽装事件からの信頼回復過程で得た重要な戦略的パートナーシップである。三菱商事からは取締役（笹森建彦・山田保裕の両氏）が派遣され、^[37]現任取締役会の中核を担う構造である。同社の大株主構成でも、2015年12月時点で7.86%（10,000千株、業界首位）だったブリヂストン保有株は減じ、^[38]代わって三菱商事系が比重を高めた。

2019年1月、社名を「TOYO TIRE株式会社」に変更した^[39]。1945年から74年にわたって続いてきた「東洋ゴム工業株式会社」の商号を、タイヤ専業化を明示する「TOYO TIRE」へと刷新した判断である。同月、米国ジョージア州に「北米R&Dセンター」を開設、^[40]続く2019年10月にはセルビア共和国・インジヤに自動車タイヤ生産子会社「Toyo Tire Serbia d.o.o. Beograd（現・Toyo Tire Serbia d.o.o.）」を設立した^[41]。さらに同年11月にはドイツ・ヴィリッヒに「欧州R&Dセンター」を開設し、3極R&D体制を完成させた^[42]。社名変更とR&D拠点増設は、免震ゴム事件で失墜したブランドを「タイヤ専業のグローバル企業」として再構築する一連の施策だった。

清水社長は2021年に中期経営計画「中計 '21」（2021-2025）を策定・発表した^[43]。「販売数量より付加価値の高い商品比率向上で成長」を掲げ、北米市場のSUV／ピックアップ向け大口径タイヤを「重点商品」と定義して、その比率向上と機能組織連携による顧客密着型マーケティングを軸に据えた。サステナビリティ経営との融合も柱とし、2021年にサステナビリティ委員会を新設、マテリアリティ7項目（持続可能なモビリティ社会・脱炭素・サプライチェーン・品質と安全性ほか）を各機能組織の事業計画に組み込んだ。2022年4月には東証の市場区分見直しでプライム市場へ移行した^[44]。 2024年12月期の連結業績は売上高5,654億円（前期比2.3%増）・営業利益940億円・経常利益1,021億円・親会社株主に帰属する当期純利益748億円となり、売上から純利益までいずれも過去最高を更新した。北米事業の好調が牽引した結果で、清水社長は2024年末会見で「2024年は売上・営業利益・経常利益・純利益すべて過去最高を更新。2025年は『原点回帰、不断の改革と柔軟性で強靭化を図る年』にしていきたい」と述べた。同年12月には生産拠点のあるセルビアへ欧州の販売機能を集約する販売会社「Toyo Tire Sales and Marketing Europe d.o.o. Indija」を設立し、^[45]自動車需要が鈍化する欧州で生産・販売を一体化したバリューチェーンを整えた。

中計 '21（2021-2025）の最終年度に当たる2025年について、^[46]清水社長は「収益性をはじめROEなど指標に置いていた水準をクリアし、コミットした主要項目の達成が現実的に視野に入った」と総括した（統合報告書2025）。計画策定時の前提は新型コロナ感染拡大・ロシアのウクライナ侵攻・米中通商摩擦など想定外の変化に見舞われたが、変化への適応を進めて目標水準に到達した。一方で収益の北米依存という構造課題は残り、2026年を起点とする新中期経営計画では北米市場の深耕に加え、欧州・日本市場への攻勢準備、カーボンニュートラルやサーキュラーエコノミー対応、人的資本経営の在り方が論点として挙げられた。保護主義が強まり自由貿易体制が変容するなか、新たなグローバルサプライチェーンの構築が次期中計のテーマとなる。