平野護謨と合併し発足(1945年・TOYOTIREの決断)

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論点戦災を受けた2社で合併するか
ゴム二社が一つとなり、東洋ゴム化工から東洋ゴム工業へと改まった出発点

何をなぜ決めたか:ゴム二社が一つとなり、東洋ゴム化工から東洋ゴム工業へと改まった出発点

概要

1945年8月1日、東洋紡績がゴム工業発展のために設立し強化育成した東洋ゴム化工と、株式会社平野護謨製造所が合併し、東洋ゴム工業株式会社が発足した。終戦の2週間前にあたる。両社とも大空襲で主力工場に壊滅的な被害を受けており、それぞれ単独で再建する代わりに1社へまとまって再起する選択であった。

背景

平野護謨製造所は1943年12月に資本金140万円で発足し、合名会社平野護謨製造所の各種工業用ゴム製品の製造および販売を継承した会社である。1944年4月には東洋紡績西成工場を賃借して軍需用電池槽の製造を開始し、同年9月に同工場の土地・建物などの現物出資を受けて資本金を600万円へ増やしている。合併の前から東洋紡績は資本と設備の両面で関わっていた。

内容

合併により資本金350万円の東洋ゴム化工を取り込み、社名を東洋ゴム工業へ改めた。製品は軍需用電池槽から履物・ベルト・再生ゴムへ入れ替わり、1946年には京都府綾部市に以久田工場を新設して履物の製造を開始している。

含意

1948年に自動車タイヤ設備を大阪工場へ移し、1949年4月に大阪証券取引所へ株式を初公開、1953年7月に伊丹工場を開設してタイヤの本格生産に入った。1955年5月の東京証券取引所上場は、ブリヂストンの1961年上場に6年先立つ。ゴム工業全般を営む会社という発足時の形は、2019年のTOYO TIREへの社名変更まで社名に残った。

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考察:焼けた設備を持ち寄って始まった会社
考察

考察:焼けた設備を持ち寄って始まった会社

焼けた設備を抱えた2社が、別々に建て直す時間を選ばなかった。ここにこの合併の性格が表れている。東洋紡績は1944年の時点で西成工場を現物出資し、平野護謨製造所の資本の内側へ入っていた。1945年8月の合併は、すでにあった関係を1社の形へ整理する手続きでもあった。終戦の直前に商号を変更し、翌年には履物の生産を開始するという切り替えの速さは、設備と人が同じ場所に残っていたことに支えられていたと推察される。

もっとも、この出発点が残したものは身軽さだけではなかった。ゴム工業全般を営む会社として生まれた以上、タイヤと履物と化工品を同時に抱える構成が長く続き、タイヤ専業を名乗るまでには74年を要した。合併で得た品目の幅は、復興期には需要のある製品へ設備を回せる強みとして働き、自動車が主役になった後には的の絞りにくさとして残った。

Yutaka Sugiura, 2026年7月
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参考文献

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