大阪ガス神戸・京都など14ガス会社の合併吸収と近畿2府4県一元供給への移行

大阪瓦斯は1897年4月、資本金35万円をもって設立された。1905年10月に大阪市内でガス供給を開始し、石炭を原料とするガス灯やガスかまどの時代から事業を積み上げてきた。大阪の都市化とともにガス需要は伸び、供給エリアは市内から周辺部へと広がった。原料の輸送・貯蔵から製造設備の維持、需要家の機器の点検までを自前で抱える重い事業形態は、関西の生活基盤に深く組み込まれていた^[1]。

1933年には本社ビルが竣工した。安井武雄氏が設計したこの建物は、大阪を代表する公益企業としての地位を象徴した。もっとも、太平洋戦争の激化はガス事業の足元を揺さぶった。資材や労働力の不足に空襲による設備の損傷が重なり、経営基盤の弱い中小のガス会社ほど負担は重く、事業の継続そのものが危ぶまれるところも現れた。都市ガスは原料の確保から設備の維持まで手のかかる装置産業であり、戦時の物資難のもとで個々の会社が単独で供給を支えることは難しくなっていた^[2]。

1945年10月、大阪瓦斯は神戸ガスや京都ガスをはじめとする14のガス会社を合併吸収した。この合併により供給区域は大阪府にとどまらず、京都府・兵庫県・奈良県・和歌山県へと広がり、近畿2府4県を一社で担う体制になった。個別に散在していた中小のガス事業者が、大阪瓦斯という一つの供給網へと束ねられた。関西の都市ガス供給の骨格が、この一時期の合併で大きく塗り替えられた^[3]。

14社もの合併が一時期に集中した背景には、戦時下でのガス事業の統合という国全体の流れがあった。個々の会社が単独で原料を確保し設備を維持することが難しくなるなか、供給を地域の大手へ集約する動きが進んでいた。大阪瓦斯にとってこの統合は、自ら描いた拡大というより、時代の要請を受けて近畿一円の供給を引き受ける形での区域拡大であった。東京ガスが首都圏を、大阪瓦斯が関西圏を受けもつ都市ガスの大きな骨格が、この時期にかたちを整えた^[4]。

終戦直後の混乱を抜けると、近畿2府4県を一社で抱える供給網は、大阪瓦斯の事業展開の土台になった。1949年には大阪ガスケミカルを設立してコークス製造の副産物を生かした化学事業に乗り出し、1965年には大阪ガス都市開発を設けて不動産へも足を伸ばした。ガス本業の周辺に素材と不動産の芽を置く多角化の型が、この一社体制の上に組み立てられていった。供給の責任を一元的に抱えたことが、周辺事業を広げる際の後ろ盾になった^[5]。

一社で近畿全域を担う体制は、その後の大規模なインフラ更新を可能にする前提にもなった。1975年に始まった石油系ガスから天然ガスへの熱量転換は、供給エリア内の需要家の機器を一台ずつ切り替える膨大な作業をともない、1990年に完了するまで約15年を要した。2府4県にまたがる転換を一つの会社が計画的に進められたのは、戦時の合併で供給の責任が大阪瓦斯へ一元化されていたことが大きい。戦後の関西のエネルギー供給は、この合併で描かれた枠組みの上を長く歩んだ^[6]。