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「大東急」の形成|1942年・東急の決断

更新:
売上高(億円)営業利益率(%)
データの出所
  • 1953年上場会社総覧(1956年版)半期合算
  • 1954年上場会社総覧(1956年版)半期合算
  • 1955年上場会社総覧(1956年版)半期合算
  • 1957年上場会社総覧(1959年版)半期合算
  • 1958年上場会社総覧(1959年版)半期合算
  • 1959年会社年鑑(1963年版)半期合算
  • 1960年会社年鑑(1963年版)半期合算
  • 1961年会社年鑑(1963年版)半期合算
  • 1962年会社年鑑(1963年版)半期合算
  • 1963年会社年鑑(1967年版)半期合算

何をなぜ決めたか:戦時交通統合による戦後の解体

概要
概要

1942年5月、東京横浜電鉄が京浜電気鉄道・小田急電鉄を合併して東京急行電鉄へ商号変更し(資本金2億480万円)、1944年に京王電気軌道も加えて関東の主要私鉄を水平統合する"大東急"を形成した経営判断。統合は陸上交通事業調整法に基づく戦時の国策であり、敗戦後の1948年6月には占領期の再編で3社が再独立し、大東急は解体された。

背景
背景

太平洋戦争下、資材と労働力を軍需へ集中させるため、1938年公布の陸上交通事業調整法が都市周辺の私鉄を地域ごとにまとめる枠組みを定めた。1922年の目黒蒲田電鉄以来、合併を重ねて関東の郊外電鉄を広げてきた五島慶太社長の東京横浜電鉄が、東京圏の統合の中核会社に選ばれた。

内容
内容

1942年5月に京浜・小田急を合併して東京急行電鉄へ改称し(資本金2億480万円)、1944年5月に京王電気軌道を合併して、東横・目蒲・京浜・小田急・京王を一体化した。関東の主要私鉄をほぼ一社で担う体制が戦時下の数年で築かれ、後年"大東急"と呼ばれた。

考察:統合と分割が引いた首都圏私鉄の地図
考察

考察:統合と分割が引いた首都圏私鉄の地図

今日、東急・小田急・京急・京王が別々の会社として首都圏の私鉄地図を分け合う姿は、この6年間の統合と、それをほどいた解体の産物であると思われる。四社をいったん一つに集めたのも、ふたたび分けたのも、経営者の構想というより戦争と占領という外の力であった。五島慶太氏(社長)の合併経営は関東の私鉄を水平統合する素地を用意したが、その到達点である大東急は、平時の事業戦略として選ばれたものではなく、戦時の国策が生んだ暫定の形であったのだろう。

解体で東急に残ったのは、膨張以前から手がけていた東京南西部の路線と渋谷のターミナルであった。皮肉なことに、この縮んだ範囲こそが、のちに多摩田園都市の開発と渋谷の再開発へ資源を注ぎ込む舞台となる。巨大化した数年よりも、そこから何を残して再出発したかのほうが、その後の東急の性格を長く左右しただろう。統合と分割という外からの二つの力のあいだで、東急がどの資産を手元に握り直したかに、戦後の歩みの分かれ目があったといえる。

Yutaka Sugiura, 2026年7月
業績の推移

東急:業績の推移

売上高(億円)営業利益率(%)
データの出所
  • 1953年上場会社総覧(1956年版)半期合算
  • 1954年上場会社総覧(1956年版)半期合算
  • 1955年上場会社総覧(1956年版)半期合算
  • 1957年上場会社総覧(1959年版)半期合算
  • 1958年上場会社総覧(1959年版)半期合算
  • 1959年会社年鑑(1963年版)半期合算
  • 1960年会社年鑑(1963年版)半期合算
  • 1961年会社年鑑(1963年版)半期合算
  • 1962年会社年鑑(1963年版)半期合算
  • 1963年会社年鑑(1967年版)半期合算
決算期連単売上高億円営業利益億円利益率%
1953/3単体343.299.7
1954/3単体415.9314.5
1955/3単体436.0914.2
1957/3単体5712.1621.3
1958/3単体6714.2621.3
1959/3単体68——
1960/3単体75——
1961/3単体82——
1962/3単体94——
1963/3単体105——
参考文献

参考文献

参考

  • 東急100年史(東急株式会社)
  • 東急 有価証券報告書(2025年3月期)【沿革】

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