近鉄の歴史|奈良軌道から日本一長い私鉄網への発展
近鉄グループホールディングスは、1910年に奈良軌道として創立した大阪電気軌道を起源とする。1914年に生駒山を隧道で抜いて大阪・奈良間を開通させ、1944年に近畿日本鉄道を設立した、日本一長い私鉄の路線網を持つグループである。
沿革:出来事を知る
- 1910年〜1948年大阪電気軌道の開業と近畿日本鉄道の成立14件の沿革詳細
- 1949年〜1987年大阪証券取引所上場と百貨店・ホテルへの多角化21件の沿革詳細
- 1988年〜2004年志摩スペイン村の建設とバファローズの球団合併12件の沿革詳細
- 2005年〜2026年あべのハルカスの開業と持株会社体制への移行21件の沿革詳細
沿革の全文68件
創業期
1910年〜大阪電気軌道の開業と近畿日本鉄道の成立
- 奈良軌道として発足[1]
- 大阪電気軌道に商号変更[2]
- 大林組が隧道工事に着工[3]
- 電灯電力供給を開始[4]
- 大阪・奈良間で運輸営業開始[1]
- 畝傍線が全通[5]
- 東大阪土地建物を合併[2]
- 参宮急行電鉄を設立[1]
- 大軌百貨店を開業[2]
- 参宮急行電鉄が伊勢電気鉄道を合併[4]
- 参宮急行電鉄を合併し関西急行鉄道に商号変更[4]
- 南海鉄道と合併し近畿日本鉄道を設立[4]
- 旧南海鉄道事業を高野山電気鉄道に譲渡[4]
- 大阪・名古屋間で座席指定制の特急を開始[6]
安定成長期
1949年〜大阪証券取引所上場と百貨店・ホテルへの多角化
- 大阪証券取引所に上場[2]
- 学園前住宅地開発に着手[2]
- 志摩観光ホテルを開業[2]
- 2階電車ビスタ・カー運転開始[7]
- 名古屋線の軌間拡幅[2]
- 名古屋線軌間拡幅工事完成[6]
- 奈良電気鉄道を合併[8]
- 三重電気鉄道を合併[6]
- 伊藤忠から京都丸物の株式を引き受け[9]
- 名古屋近鉄ビルを開業[2]
- 東名高速道路浜名湖SAに浜名湖近鉄レストランを開業[2]
- 近鉄航空貨物を設立[2]
- 上本町・難波間で運輸営業開始[2]
- 近鉄百貨店を設立[2]
- 今里英三氏が社長に就任[10]
- 新・都ホテルを開業[2]
- 都ホテル東京を開業[2]
- 上山善紀氏が社長に就任[11]
- 都ホテル大阪を開業[2]
- 東大阪生駒電鉄を合併[12]
- 東大阪線(長田・生駒間)の運輸営業開始[2]
1988年〜志摩スペイン村の建設とバファローズの球団合併
- アーバンライナー運転開始[13]
- 京都市営地下鉄烏丸線と相互直通運転開始[2]
- 御堂筋グランドビルが完成[1]
- 志摩スペイン村への投資[14]
- 運営会社の志摩スペイン村を設立[15]
- 伊勢志摩ライナー運転開始[13]
- 志摩スペイン村を開業[2]
- 上本町駅構内等に直営コンビニエンスストア展開[1]
- バス事業を近鉄バスに譲渡[13]
- 近鉄不動産・京近土地・近鉄ビルディングを合併[13]
- オリックスとの球団合併[16]
- 大阪バファローズがプロ野球事業をオリックス野球クラブへ譲渡[17]
転換期
2005年〜あべのハルカスの開業と持株会社体制への移行
- 近鉄ホテルシステムズを合併し直営化[2]
- けいはんな線(生駒・学研奈良登美ヶ丘間)の運輸営業開始[2]
- 小林哲也氏が社長に就任[18]
- 近鉄奈良・三宮間で阪神電気鉄道との相互直通運転開始[2]
- KNT-CTHDが発足[2]
- 近畿日本ツーリストとクラブツーリズム統合
- 観光特急「しまかぜ」運転開始[2]
- 駅ナカ売店・コンビニ事業でファミリーマートと業務提携[19]
- あべのハルカス全面開業[2]
- 純粋持株会社制へ移行し近鉄グループHDに商号変更[20]
- 吉田昌功氏が社長就任
- 志摩観光ホテルをリニューアル[2]
- 近鉄博多ビル(都ホテル 博多)を開業[1]
- 名阪特急「ひのとり」運転開始[2]
- 小倉敏秀氏が社長に就任[21]
- 都ホテル京都八条など国内8ホテルの資産を譲渡し運営受託を開始[13]
- 踏切設備の遠隔状態監視システムを導入[22]
- 観光特急「あをによし」運転開始[2]
- 株式公開買付けにより近鉄エクスプレスを子会社化[23]
- 近鉄エクスプレスとの吸収分割を決定[24]
- 監査等委員会設置会社へ移行
業績:数字を知る
経営判断:転機を知る
2026年6月監査等委員会設置会社へ移行
監査等委員会設置会社へ移行監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行し、重要な業務執行の決定権限の大部分を社長ほか代表取締役へ委譲して、取締役会を監督と中長期戦略の審議に寄せた機関設計の組み替え
経緯と対応移行の決定 2026年3月期中の取締役会 移行の理由 監督機能の強化と機動的な業務執行 株主総会へ提案した議案 定款一部変更の件ほか2件 移行日 2026年6月19日 2015年4月吉田昌功氏が社長就任
吉田昌功氏が社長就任純粋持株会社制への移行と同じ日に社長を交代させ、8年近く執行を率いた小林哲也氏を会長へ、グループ会社での経営を経た吉田昌功氏を社長に登用した経営体制の引き継ぎ
連結営業収益と営業利益率2015 2016 2021 営業収益(億円) 12,338 12,180 6,972 営業利益率(%) 4.6 5.3 -8.9 2013年1月近畿日本ツーリストとクラブツーリズム統合
近畿日本ツーリストとクラブツーリズム統合連結子会社のクラブツーリズムと持分法適用関連会社の旧近畿日本ツーリストを株式交換で結び、店舗網に依る営業力と会員組織による無店舗販売という二つの型を一つの持株会社の下へまとめた旅行事業の再編
ホテル・レジャー業の売上高と利益率2012 2013 2018 外部顧客への売上高(億円) 1,964 2,087 4,785 セグメント利益率(%) -0.1 1.9 2.0 2004年6月オリックスとの球団合併
オリックスとの球団合併観客動員の伸び悩みと年俸の高騰で球団の赤字が拡大するなか、本体も最終赤字が続いて構造改革を進めており、命名権の売却を断念したのちオリックスとの合併を選んで球団経営から撤退した
レジャー・サービス業の営業収益と営業利益率2005 2010 外部顧客への営業収益(億円) 1,151 2,354 営業損益率(%) -2.4 -0.4