東京ガス の歴史

1885年10月、東京府が運営していた官営瓦斯局^[1]の払い下げを受けて東京瓦斯会社が創立された。横浜で1874年に始まった日本の都市ガス事業が^[2]、東京で民間主導の事業として出発した瞬間である。渋沢栄一ら実業家が設立に関与し^[3]、石炭を原料とするガス灯を中心とした事業で首都の夜を照らした。明治期の東京では電灯の普及以前にガス灯が街路照明の中心を占め、ガス事業は都市インフラの重要な一角を担った。石炭を原料とする製造ガス（石炭ガス）の供給には、原料の輸送・貯蔵・製造設備の維持という重いオペレーションが欠かせない。当時の技術水準では事業運営そのものが難題であり、製造・輸送・需要家対応の各工程で経験の積み上げが不可欠な事業形態だった。

戦時中の1944年には関東瓦斯以下19社を合併吸収して首都圏全域に供給エリアを拡大し^[4]、戦後の1949年に東京証券取引所に上場した^[5]。1962年には供給ガスの熱量を3600kcal^[6]から5000kcalへ引き上げ、石炭ガスから石油系ガスへの転換を行った。原料の切り替えは単なる燃料の変更ではなく、供給設備の改修とガス機器の対応を同時に要する事業であり、都市ガス会社が定期的に経験する技術的な節目でもあった。高度経済成長に伴う都市部の人口集中とガス需要の急増は、東京ガスにさらなる原料転換を迫る圧力となった。1960年代後半には次の技術選択として天然ガス（LNG）が経営議論の中心に据えられた。当時の首都圏の大気汚染問題は政治課題としても顕在化しており、低硫黄のエネルギー源への転換は社会的な要請でもあった。

転機は1960年代後半に訪れた。高度経済成長に伴うガス需要の急増と、都市部の深刻な大気汚染に対応するため、東京ガスは天然ガスへの全面転換を決断する。1966年に根岸LNG基地を稼働させ^[7]、1967年にはMarathon Oil社・Phillips Petroleum社とLNG売買契約を締結した^[8]。1969年11月、LNG船『ポーラ・アラスカ号』^[9]がアラスカから根岸基地に入港し、日本初のLNG輸入が完了した。この判断は世界的にも他に先例がなく、日本が世界最大のLNG消費国へ成長する出発点となった。大気汚染対策とエネルギー安全保障の両面で重要な政策的意義を持ち、日本のエネルギー政策全体の歴史的な転換点ともなった。さらにこの決断は、タンカー・基地・パイプラインといった巨大設備への先行投資を前提とする重い意思決定でもあった。

LNG導入に続き、1972年から供給ガスの熱量を5000kcal^[10]から11000kcalへ引き上げる天然ガス転換事業が始まった。約400万世帯の顧客が使うガス機器を一台ずつ天然ガス対応^[11]に交換しなければならない。地区ごとに新旧のガスが混在しないよう切り替え日を設定し、作業員が各家庭を訪問して機器を調整するという、世界的にも類例のないインフラ転換事業である。1973年にはブルネイからのLNG導入と袖ケ浦LNG基地の稼働を開始し^[12]、LNGの調達先と受入設備を同時に拡充して転換のスピードを上げた。2度のオイルショックを挟みながらも作業は続き、1988年10月に全供給エリアの天然ガス転換が完了した^[13]。16年の歳月を要したこの事業は、SO2やNOxの排出削減に加え、天然ガスの高発熱量を活かしてガス機器の性能向上と供給効率の改善をもたらす革命的な転換となった。