東京ガス供給熱量の11,000キロカロリーへの引き上げと、首都圏550万件のガス機器の自社調整

1969年11月にアラスカ産LNGの第一船が根岸へ着いても、そのガスをそのまま送り出すことはできなかった。首都圏の家庭・商店・オフィス・工場に据えられた都市ガス機器は、原料となる石炭や石油の熱量に対応するよう設定されていた。天然ガスを原料とする都市ガスでは、熱量が5,000キロカロリーから11,000キロカロリーへ倍以上に上がる。器具を使う側の設定を変えない限り、原料を替えた効果は一軒にも届かない^[1][2]。

熱量を上げること自体にも利得があった。高カロリーの13Aガスに統一すると、同じ直径・長さの導管でも供給量が2倍以上に増える。首都圏の人口が膨らみ続けるなかで、導管網を敷き直さずに供給力を積み増せる手立てでもあった。1962年9月に本社地区の熱量を3,600キロカロリーから5,000キロカロリーへ引き上げた経験は、この会社にすでにあった^[3][4]。

工程の設計は、第一船が着いた1969年に始まった。着手のXデーに向けて組まれたのは、わずか11名の少数精鋭であった。安定したガス源をどう確保するか、限られた作業員で膨大な手作業をどう捌くか、どの地区から着手するのが現実的か。数百に及ぶ検討事項を一つずつ精査し、欧州各国とも連携して先行事例から知見を得ながら、テストケースを丹念に積み上げていった^[5]。

対象の規模は大きかった。1976年の時点で同社がガスを供給していたのは520万軒であり、作業を終える1988年までに訪ねた件数は首都圏の550万件（当時）に達する。作業は地区ごとに進み、東京東支社が熱量変更を完全に達成したのは1977年、最後に残った山梨県甲府地区が終わったのは1988年10月であった。着手から数えて17年弱の歳月を要している^[6][7][8]。

最も重い課題は、首都圏の一軒一軒を回る人手をどこから出すかであった。論議を重ねた末に同社が置いた結論は、外部に委託せず社員の手で担うという設計であった。社員であればそれまでの知見を活かせる。加えて、この機会は顧客とのコミュニケーションの機会になる。費用と工期だけを見れば外注が早い場面で、同社は二つ目の理由を並べて自前を選んでいる^[9]。

掲げられた言葉は「未来をひらく新しい炎をともそう」であった。1972年6月、埼玉県上尾地区から作業が始まる。切り替えは、原料を受け入れる側の整備と並走した。1973年に袖ケ浦工場が稼働し、1976年には袖ケ浦と根岸を結ぶ天然ガス環状幹線が動き出す。ガスを送る側と使う側を、同じ年月のなかで組み替えていく工程であった^[10][11]。

作業が5年目に入った1976年4月、同社は供給先520万軒すべてに周知カードを配った。カードにはサービス主任の氏名と電話番号が刷られ、そのお宅を担当する責任者であると記されている。ガスに関する要望と相談はこの担当が全責任を持って引き受けると、消費者に約束した体制であった。担当が違うと言って電話をたらい回しにすることは、これでできなくなった^[12]。

サービス主任1人が受け持つ区域は平均7万5000軒にのぼる。世田谷営業所には14回線分の専用電話が引かれ、1日に800本、引っ越しの季節には1500本の相談を処理していた。同時代の記事はこの体制を、合理化を追求してきた結果への反省から生まれた、合理化には逆行する仕組みと評している。メーターは屋外に移り、集金の大半は銀行振り込みとなって、消費者との対話は皆無に近づいていた^[13][14][15]。

作業が進むにつれて、想定を超える問題が次々に起きた。技術的な不慣れ、ガス機器の老朽化、そして未登録機器の大量発覚。子供が寝静まってから調整に向かうなど、作業は連日、深夜にまで及んだ。社内には「転換地獄」という言葉が生まれている。事務側は作業員の衣食住に至るまで支え、当初は手探りだった手順も、区域を広げるにつれて手順そのものが練り直されていった^[16]。

安全性への不信から、反対運動も起きた。運動はマスコミが大きく採り上げるほど熾烈になり、同社は説明を繰り返して協力を仰いでいる。工事の期間は、原料費の高騰とも重なった。1976年10月には平均21.4％、第二次石油ショックを受けた1980年4月には平均46.0％の料金値上げが認可されている。値上げを重ねる会社の作業員が、家々の台所へ上がり込む年月であった^[17][18]。

1988年10月、山梨県甲府地区を最後に熱量変更が完了した。1972年6月の着手から16年4か月、同社が17年と数える歳月であった。訪ねた件数は首都圏の550万件、投じた社員は延べ750万人にのぼると同社は記している。閉所式で統括センター所長の越智氏は、社員の苦労をねぎらう専務の言葉に続けて、このプロジェクトにかけた熱き血潮を新たな職場でさらにたぎらせてほしいと述べた^[19][20]。

波及は1社に留まらなかった。同社の成功をきっかけに、当時の通商産業省は都市ガス会社・機器メーカー・消費者それぞれの立場から全国で天然ガス利用を進める「IGF21計画」をまとめる。全国200以上の事業者が熱量変更に加わり、同社は自社の作業を終えたのちも各地の都市ガス会社を支援した。高度経済成長期であればこそできた試みでもあった、というのが同社自身の振り返りでもある^[21][22]。