任天堂Nintendo Switchの発売：据置と携帯に分かれていた2つの製品ラインを1台へ集約する選択

2017年3月3日、任天堂がNintendo Switchを全世界で発売した経営判断。家庭用据置型テレビゲーム機でありながら本体を持ち出して遊べる形にし、それまで別々だった据置機と携帯機の製品ラインを1台へ集約した。同時発売の『ゼルダの伝説 ブレスオブザワイルド』は29日間で276万本を売り、ハードウェアは274万台、ソフトウェアは546万本の立ち上がりとなった。

直前の任天堂は3期連続の営業損失を抱えていた。2012年3月期に営業損失373億円、2013年3月期に364億円、2014年3月期に464億円である。

据置機のWii Uはソフトウェアの販売本数が2017年3月期に1,480万本と前期比46％減まで落ち、携帯機のニンテンドー3DSがハードウェア727万台で会社を支える形になっていた。2つのラインを別々に維持する構造そのものが重荷だった。

新しい機種は据置型として届けられた。2017年3月期の研究開発費は591億円で、同じ期にスマートデバイス向けソフトウェアの開発体制の構築も進めている。生産実績はSwitchプラットフォームだけで1,425億円に達し、同期の生産実績合計4,324億円の3割を占めた。一方、販売実績は1,109億円である。期末1か月の投入では全社を押し上げるには至らず、Wii Uの落ち込みと円高が重なって売上高は4,890億円、前期比3.0％の減収となった。

翌2018年3月期、Switchプラットフォームの販売実績は7,534億円と前期比579.0％増えた。全社の売上高は1兆556億円で2.2倍、営業利益は1,775億円と6倍である。2021年3月期にはハードウェアの販売台数が2,883万台、販売実績は1兆6,664億円に達し、全社の販売実績1兆7,589億円の94.7％を1つのプラットフォームが占めるに至った。据置と携帯を分けない形は、そのまま会社の収益構造を1本にする選択でもあった。