任天堂のファミリーコンピュータ発売と低価格・ソフト収益モデルへの転換

任天堂のルーツは、明治期に京都で始まった花札とトランプの製造にある。山内溥社長の曽祖父が1889年に花札づくりを起こして以来、同社は昭和30年代までかるたとトランプを細々と売る老舗にとどまっていた。1959年に売り出したディズニー・トランプはキャラクター商品のはしりとして一時はトランプでシェア8割を占めるほど売れたが、需要が一巡した1964年には売り上げが激減し、任天堂は倒産の危機に立たされて金策に走り回った。老舗の跡取りとして育った山内社長は、このとき生まれて初めて金に苦労したといい、ヒットのはかなさを痛感したと振り返っている^[1]。

この苦い経験が、伝統に安住せず新製品開発と技術力を重んじる方向へ山内社長をかりたてた。1970年に発売した「光線銃」を電子玩具の第一弾としながらも、続くレーザークレー射撃システムは不発に終わり、在庫負担に石油ショックが追い打ちをかけて、1974年には前年比で50%近い減益に見舞われた。それでも山内社長は、エレクトロニクスゲームがいずれゲームの主流になるという信念のもとに開発を続け、1978年のインベーダーブームがその読みを裏づけた。1980年発売の「ゲーム&ウオッチ」は累計3000万個以上を売り、その後を受ける柱として家庭用テレビゲーム機の開発が進んだ^[2][3]。

家庭用への展開を後押ししたのは、業務用ゲームで培ったマイコン技術と、山内社長自身の市場観だった。米国でアタリの家庭用ゲームがヒットしたとき、実際にそのゲームを見た山内社長は「こんなものが日本で売れるはずがない」と感じたという。その一方で、ゲームに関しては日本人の方がずっと目が肥えており、技術的にもっと高度で面白いゲームを作れば必ず売れると読んだ。「任天堂は玩具メーカーではない」というのが山内社長の口ぐせで、狙いはあくまで大人向けであり、子供に売れるのはその結果だと語っていた。この読みが、家庭用テレビゲーム機の開発につながった^[4][5]。

1983年7月、任天堂は「ファミリーコンピュータ」を本体価格1万4800円で発売した。子供向けの玩具としては決して安くないが、3万円以上した低価格パソコンのMSXや、米アタリが出した同種のゲーム機（2万4800円）に比べれば大幅に安い。ゲームのソフトは本体に差し込む別売のROMカートリッジに収められ、本体を安く配って普及させ、ソフトの販売で収益を回収する構造を採った。パソコン機能も追った多機能機に対し、実際に一番よく使われるゲーム機能だけを追求したこの割り切りを、当時の記事は「本音商品」と評している^[6]。

この賭けの裏には、ほかに行き場のない切迫があった。「ゲーム&ウオッチ」のブームが終わりに近づくなか、任天堂には次の柱がなく、家庭用ゲーム機に失敗すれば量産のために新設した宇治工場などの設備投資を回収できない状況にあった。山内社長は後年、この判断について「そこに行くしか道がない時は迷うこともない」「企業がここで潰れるかもしれない、会社更生法を申請するか、それとも実直に耐え抜いて頑張るのか、という時ですから、とにかくもうそこにしか行くところがない。ファミコンでやるしかなかった」と振り返っている^[7]。

低価格と表現力を両立させる鍵は、ゲーム専用のカスタムLSI（特別注文の大規模集積回路）にあった。アタリのゲームを動画能力や画面の美しさの点で物足りないと感じた山内社長は、1981年秋、独自に高性能のゲーム専用LSIの開発を決めた。画像やゲーム展開を処理するこの集積回路を新たに開発したことが、ゲーム画面の色彩や動きの速さで他社製品との差につながった。開発第二部部長の上村雅之氏は、限られた容量の中でどの機能をどれだけ載せるかの仕様決定に最も苦労したと語り、この設計でゲームの大枠が決まったとしている。製造はリコーに委託し、1個あたりおよそ2000円で調達した^[8][9]。

ソフトの供給では、任天堂は少数精鋭の方針を採った。米国ではアタリなどが中途半端なソフトを乱発して自らブームの火を消した経緯があり、山内社長は「絶対売れると確信できるものだけしか出さない」とした。ソフトの種類は業界2位のセガより少なかったが、1種類あたり50万〜60万本も売れた。ゲームソフトは3000本がヒットの目安とされる中で、これは異例の水準だった。発売の翌年にはナムコやハドソンといった有力ソフトメーカーがヒットに注目してソフトを供給し始め、自社ソフトの手薄を補う援軍になった^[10]。

1983年春頃から本格化した家庭用ビデオゲーム商戦は、当初こそ本場米国の最大手アタリが圧勝するとの声が強かった。ところがふたを開けてみると競争に残ったのは日本勢だけで、なかでも京都のトランプの老舗である任天堂が圧勝しそうな勢いをみせた。アタリは予定価格を大幅に引き下げて発売したものの、日本メーカーが相次いで1万円台で出したため価格競争に敗れ、この秋に日本から撤退した。もっとも、同じ1万円台の日本勢の中でも任天堂以外はそれほど売れず、玩具売り場では「ゲーム内容で差がついている」との声がもっぱらだった。1984年だけで約120万台を売り、累計販売台数は低価格パソコンMSXの約4倍に達した^[11]。

影響はゲーム機メーカーだけにとどまらなかった。パーソナル・コンピューターの売れ行き鈍化も家庭用ビデオゲームの普及と無関係でないとの見方が強まり、秋葉原の電器店主は「ウチでもパソコンを買いにきて、結局任天堂の“ファミコン”を買って帰るお客さんが結構いますよ」^[12]と語った。低価格パソコンは日常業務にも使えるとうたいながら、個人の用途では結局ゲーム専用機に押される「タテマエ商品」であり、ゲーム機能だけを追い求めた「ホンネ商品」が明暗を分けた格好だった。

商戦での圧勝は、業績にも表れた。任天堂の売上高は、ファミコン発売前の1981年8月期の230億円から、1983年8月期には651億円へ伸びた。日経ビジネスが1984年春闘を前に試算した「賃上げ余力ランキング」では、任天堂は前年の300社圏外から一気に2位へ躍進し、1位のファナックに次ぐ高収益・高生産性の企業として名を連ねた^[13][14]。

一方で、当時の記事は課題も書き留めていた。任天堂は日本の総世帯数の15%にあたる550万世帯を市場と見込んでいたが、本体はもともと低めに設定した価格のため、山内社長は「売れている割には儲けが少ない」と語っていた。ヒットがいつまで続くか、面白いゲームをどれだけ供給し続けられるかが、任天堂にとっての次の課題として残された^[15]。