創業者精神として掲げた「世界の友だち、日本のトミー」「われらの優良な商品で世界の市場をにぎわせよう」は、のちのちまで経営理念に据えられた。その出発点は1924年、初代・富山栄市郎氏が関東大震災で焼け野原になった東京で玩具屋を開いたことにあり、商号は富山玩具製作所であった。ブリキを使った金属玩具を製造していたが、戦時中は平和産業である玩具づくりをやめるよう求められて事業を止めた。再起は1953年1月で、戦後に金属玩具を製造していた合資会社三陽玩具製作所を改組し、東京都葛飾区立石に三陽工業株式会社を設立した。1959年3月には営業部門を分離独立、販売子会社富山商事株式会社を設立し、製販分離による営業体制を構築した。
素材をいち早くブリキからプラスチックに切り替え、プラスチック玩具のトップメーカーとして成長を遂げた。のちに主力ブランドへ育つ"プラレール"は、プラスチック製のレールで走らせる鉄道玩具として1961年10月に売り出された。米国でありふれた人名トムの愛称と富山の音とを掛け合わせたのがトミーという名であり、この名を掲げた時点で会社を多国籍にする構想をすでに温めていたと後年明かされている。その名が社名になったのは1963年3月で、三陽工業株式会社がトミー工業株式会社に、富山商事株式会社が株式会社トミーに改められ、1969年4月には東京都葛飾区立石で本社社屋が新築された。
創業者は商品開発を企業の命と断じ、市場情報を集める部門と開発部門を切り分けた組織で、新製品を年30〜50点、特許・実用新案・意匠登録の出願を年100件超送り出していた。その担い手として、1977年時点の商品開発本部には約100人の専門スタッフがおり、同じ規模の玩具メーカーでは珍しい厚みだった。大手玩具問屋の下請けから離れて以来、企画・製造・販売を自前でこなす体制を崩さず、1976年度にはトミー工業・トミー・米国・香港・シンガポールの5社の連結売上高が250億6000万円となって、業界首位のバンダイグループに並ぶところまで届いていた。
海外バイヤーに製品を輸出するだけでは、儲けの多くを相手に持っていかれ、現地の市場の動きも手元に届かない。そう見た同社は、リスクを承知で自ら市場を切り開く直接進出へと方針を転じた。その最初の現地法人として、1970年8月に香港でTOMY (Hong Kong) Ltd.を設けた。欧州の拠点としては、1982年12月にイギリスでTOMY UK Ltd.(現TOMY UK Co.,Ltd.)を立ち上げた。1983年4月には東京ディズニーランドのオフィシャルスポンサーに加わり、キャラクタービジネスに力を入れた。
1970年創立のシンガポール子会社は同社唯一の海外一貫工場で、特恵関税の対象国という利点から100%自社工場として建設され、1979年度の売上高は2年前の倍以上に達する勢いにあった。毎年8月か9月には世界各国の生産・販売拠点のトップが東京に集まる海外連絡会議を開き、特恵関税の有無や労賃・原材料価格を突き合わせて翌年の生産配分を決めていた。一方、1976年7月に設立した西独子会社トミー・シュピールバーレンは、販路開拓の難しさから現地玩具会社との合弁に切り替えたものの、経営を委ねた相手の販売力と財務が伴わず1979年3月に合弁を解消し、香港・シンガポールからの輸入品販売に絞り直した。事前調査の甘さが招いた曲折だった。
1985年9月のフランス TOMY France SARL.、1987年10月のタイ TOMY (Thailand) Ltd.、1988年2月の株式会社ユージン(現株式会社タカラトミーアーツ)設立でカプセル玩具・キャラクター事業の母体を整え、1996年3月には株式会社トミーテックを設立して鉄道模型・ホビー事業の中核も追加した。タイ工場は円高後により労働コストの安い生産地を求めた工場再編の一環で、1988年4月から稼働している。海外拠点は生産と販売で役割を分け、日本本社は企画と開発を担う分業が定着した。
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|---|---|---|---|---|
| 1953〜1981年創業期 ─ 三陽工業の設立からプラレール発売と海外一貫生産まで | 三陽玩具製作所を改組して、三陽工業を設立 | ★ | ||
| 営業部門を分離独立、販売子会社富山商事を設立 | ★ | |||
| プラスチック・レールを使用した鉄道玩具「プラレール」を発売 | ★★ | |||
| 三陽工業をトミー工業に、富山商事をトミーに、それぞれ商号変更 | ★ | |||
| 本社社屋を新築 | ★ | |||
| TOMY (Hong Kong) Ltd.を設立 | ★ | |||
| 本社ビル本館を新築 | ★ | |||
| バイヤー依存の輸出から海外現地法人の直接進出への転換 1970年代を通じて、トミー工業(現タカラトミー)が輸出をバイヤーに委ねる商法から脱し、香港・シンガポール・米国・西独へ自前の現地法人を設立して"ミニ多国籍企業"を築いた経営判断。 詳細を読む | ★★★ | |||
| 1982〜2000年再編期 ─ 円高不況の工場閉鎖から東証一部上場とハスブロ独占販売権まで | TOMY UK Ltd.を設立 | ★ | ||
| 東京ディズニーランドにオフィシャルスポンサーとして参加 | ★ | |||
| 円高危機を受けた生産拠点の整理と、つくる機能を切り離す経営再編 1986年から1989年にかけて、トミー工業(現タカラトミー)がプラザ合意後の急激な円高で悪化した業績を立て直すため、国内2工場の閉鎖と大量の希望退職、製造部門の分社化、経営陣の世代交代を一気に進めた経営再編。1986年12月には副社長の富山幹太郎氏が32歳で社長に就任し、製造主体の会社から企画・開発・販売主体の会社への転換に着手した。 詳細を読む | ★★★ | |||
| 富山幹太郎 | ユージンを設立 | ★ | ||
| 富山幹太郎 | 販売子会社旧トミーを吸収合併、同時に商号をトミーに変更 | ★ | ||
| 富山幹太郎 | 好調なうちに現地の生産を畳み、技術拠点へ切り替える転換 1991年から1992年にかけて、玩具大手のトミー(現タカラトミー)が、20年近く続けたシンガポールでの玩具生産を中止した経営判断。完全撤退ではなく、約4000万円を投じて設計・技術指導の拠点へ転換し、解雇した従業員の一部を再雇用して新会社として再出発することで、アジアで摩擦を生みやすい撤退を混乱なく着地させた。 詳細を読む | ★★★ | ||
| 富山幹太郎 | トミーテックを設立 | ★ | ||
| 富山幹太郎 | 日本証券業協会に株式を店頭登録 | ★ | ||
| 富山幹太郎 | TOMY Corporationを設立 | ★ | ||
| 富山幹太郎 | ハスブロ社より同社・同社グループ商品の日本における独占的販売権を取得 | ★★ | ||
| 富山幹太郎 | ウォルト・ディズニー・インターナショナル・ジャパンとライセンス契約を締結 | ★ | ||
| 2001〜2014年拡大期 ─ タカラ・トミー合併(2006年)とTPG提携による海外展開 | 富山幹太郎 | タカラと合併 | ★★ | |
| 富山幹太郎 | タカラトミーに商号変更 | ★ | ||
| 富山幹太郎 | TPGとの戦略的資本・事業提携を発表 | ★★ | ||
| 富山幹太郎 | インデックス・HDとの業務提携を発表・第三者割当増資を引受け | ★★ | ||
| 2015〜2026年第二世代承継期 ─ 外部社長による回復から創業100周年と"中長期経営戦略2030"へ | ハロルド・ジョージ・メイ | 創業家が執行を外部のプロ経営者へ委ね、2年7か月で引き戻した社長人事 2015年6月、代表取締役副社長最高執行責任者のハロルド・ジョージ・メイ氏が代表取締役社長兼最高経営責任者に就任した。28年あまり社長を務めてきた富山幹太郎氏は代表取締役会長へ就任している。役職変更の目的に掲げたのは、経営監視機能と経営執行機能を明確に分離してガバナンスの実効性を確保するとともに、迅速な意思決定を行い機動的な業務執行を実現することであった。 メイ氏は日本コカ・コーラ副社長などを経て2014年3月に経営顧問として招かれ、同年6月に代表取締役副社長へ上がっている。社長在任は2017年12月31日の辞任まで2年7か月だった。 詳細を読む | ||
| 富山彰夫 | 監査役会を廃して監査を取締役会の内側へ移し、業務執行の決定を取締役へ委ねる機関設計の組み替え 2026年6月25日の第75回定時株主総会で定款を変更し、監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移った。監査役4名を置く体制を改め、監査等委員である取締役3名を取締役会の構成員とする形に組み替えている。 取締役会は9名から11名へ増え、うち社外取締役は5名から6名となって過半数を占めた。監査等委員会は3名のうち2名が社外取締役で、委員長は独立社外取締役が務める。 詳細を読む |
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事実根拠:出所(タカラトミー)