タカラトミーの歴史

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沿革

1924年に富山栄市郎氏が東京で創業した富山玩具製作所が起源。

1961年発売のプラレールを主力ブランドに育て、2006年にはタカラと合併した。トミカ・リカちゃんなどの自社ブランドと1998年に得たハスブロ商品の独占販売権を収益源とする玩具メーカーで、国内が売上の8割弱を占める。

1953年1959年1963年1989年1997年2006年2026年三陽工業1953年三陽玩具を改組富山商事1959年営業部門を分離トミー工業1963年商号変更トミー（販売）1963年設立トミー1989年販売子会社を合併トミー（販売）1989年合流株式上場1997年店頭登録タカラトミー2006年合併・商号変更タカラ2006年合併
タカラトミー 有価証券報告書「沿革」
タカラトミー
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
2,705億円
売上高純利益率
4.3%
富山幹太郎メイ小島富山彰夫
売上高1,856億円売上高1,631億円売上高2,705億円純利益率-5.2%純利益率-4.1%純利益率4.3%2002/32006/32011/32016/32021/32026/3
沿革概略を知る
創業期

1953年〜三陽工業の設立と「プラレール」の発売

  1. 三陽玩具製作所を改組して、三陽工業を設立[3]
  2. タカラの前身、佐藤ビニール工業所を設立[4]
  3. 営業部門を分離独立、販売子会社富山商事を設立[3]
  4. プラスチック・レールを使用した鉄道玩具「プラレール」を発売[3]
  5. 三陽工業をトミー工業に、富山商事をトミーに、それぞれ商号変更[3]
  6. 本社社屋を新築[3]
  7. TOMY （Hong Kong） Ltd.を設立[3]
  8. 西独子会社トミー・シュピールバーレンを設立[5]
  9. 本社ビル本館を新築[3]
  10. 香港・米国へ現地法人設立[6]
売上高
  • 売上高
タカラトミー売上高—
歴史詳細を読む三陽工業の設立と「プラレール」の発売

筆者所見

トミーの海外進出は、販路の拡大より、バイヤーに渡っていた利益と市場の情報を自社へ取り込む手段だった。輸出だけでは利益をバイヤーに吸い取られ、現地の市場情報も入手できないとして、同社は直接進出に転換した[1]。1970年8月に香港へ設けた現地法人が、その最初の拠点になった[2]。国内の玩具市場の小ささを前提に置く発想は、米国の愛称に寄せた1963年の社名にも表れていた。自前の海外進出は、生産を低コストの地に、企画・開発を東京に置く分業を定着させた。

  1. [1]日経ビジネス 1977年10月24日号「トミー工業。ヒット玩具続々、ミニ多国籍企業に」
  2. [2]タカラトミー 有価証券報告書 第74期（2025年3月期）【沿革】
低迷期

1982年〜東京・流山の工場閉鎖とタイ・香港への生産移管

  1. TOMY UK Ltd.を設立[3]
  2. 東京ディズニーランドにオフィシャルスポンサーとして参加[3]
  3. フランスにTOMY France SARL.を設立[3]
  4. トミー流通サービス（現タカラトミーマーケティング）を設立[3]
  5. 流山工場の閉鎖と分社化[7]
  6. タイにTOMY（Thailand）を設立[3]
  7. ユージンを設立[3]
  8. 販売子会社旧トミーを吸収合併、同時に商号をトミーに変更[3]
  9. トミー興産（現タカラトミーアイビス）を設立[3]
  10. シンガポール生産撤退[8]
  11. ユーメイト（現タカラトミーアーツ）を設立[3]
  12. トミーテックを設立[3]
  13. ユーエース（現タカラトミーマーケティング）を設立[3]
  14. トミーシステムデザイン（現タカラトミーアイビス）を設立[3]
  15. 日本証券業協会に株式を店頭登録[3]
  16. TOMY Corporationを設立[3]
  17. ハスブロ社より同社・同社グループ商品の日本における独占的販売権を取得[3]
  18. 東京証券取引所市場第二部に上場[3]
  19. 東京証券取引所市場第一部に指定[3]
  20. ウォルト・ディズニー・インターナショナル・ジャパンとライセンス契約を締結[3]
売上高
  • 売上高
タカラトミー売上高—
就任年社長氏名役職名
富山幹太郎

筆者所見

1980年代後半のトミーの再編は、円高への守りである以上に、製造業からの業態の転換だった。1986年11月に東京・流山の2工場を閉鎖し、約600名の希望退職を募集した[7]。1991年11月にはシンガポールでの玩具製造を中止し、生産をタイ・香港へ移管した[8]。国内2工場の閉鎖とシンガポール生産撤退を経て、本社の役割は企画・開発と販売に絞られた。工場に縛られない体制が、1998年のハスブロ商品の独占販売権の取得の素地になった。

  1. [7]日経ビジネス「トミー工業 第2幕に入った再編劇」（1989年1月16日）
  2. [8]日経ビジネス「トミー シンガポール生産撤退 技術拠点へ転換し円満に」（1992年5月18日）
転換期

2001年〜タカラ合併によるタカラトミー発足とTPG提携

  1. トミーデベロップメントセンター（現タカラトミーアイビス）を設立[3]
  2. ハートランド（現タカラトミーアーツ）を設立[3]
  3. トミーゼネラルサービス（現タカラトミーアイビス）を設立[3]
  4. 中国にTOMY (Shenzhen)を設立[3]
  5. 中国にTOMY (Shanghai)を設立[3]
  6. 和興（現タカラトミーアーツ）の株式を取得し子会社化[3]
  7. タカラと合併契約を締結[3]
  8. 子会社ユージンがJASDAQ証券取引所に上場[3]
  9. 玩具菓子事業を分社化してすばる堂を設立[3]
  10. タカラと合併[3]
  11. タカラトミーに商号変更[3]
  12. 香港にアジア支店を設立[3]
  13. 東京都葛飾区立石に本社ビル新館を新築[3]
  14. TPGとの戦略的資本・事業提携を発表[3]
  15. キデイランドの株式を取得し子会社化[3]
  16. 買収防衛策を導入[3]
  17. 中国生産拠点の環境変化に伴いベトナムでの生産を開始[3]
  18. インデックス・HDとの業務提携を発表・第三者割当増資を引受け[3]
  19. ユージン（現タカラトミーアーツ）を完全子会社化[3]
  20. ティーツーアイエンターテイメントの株式を追加取得し子会社化[3]
  21. ユージンが子会社3社と合併、タカラトミーアーツに商号変更[3]
  22. 丸の内キャピタルとの戦略的資本・事業提携を発表[3]
  23. 千葉県市川市に市川物流センターを開設[3]
  24. 米国のRC2 Corporationの株式公開買付を開始[3]
  25. TOMY Internationalグループの買収を完了し連結子会社化[3]
  26. Boon及びKeen Distributionの両社を事業譲渡により取得[3]
  27. タカラトミーマーケティングがタカラトミーロジスティクスを吸収合併[3]
  28. 子会社3社が合併、タカラトミーアイビスに商号変更[3]
  29. TPGとの戦略的資本・事業提携を解消[3]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
タカラトミー2014年3月期売上高1,548億円売上高当期純利益率0.1%
就任年社長氏名役職名
富山幹太郎

筆者所見

タカラとの合併は、二つの玩具会社を一つにしたが、資本の独立を外部に委ねる期間の始まりでもあった。2006年3月にタカラと合併し、2007年3月にはTPGとの戦略的資本・事業提携を発表した[3]。統合の直後に投資ファンドを株主に迎えたのは、合併だけでは財務の基盤が整わなかったためである。2011年3月に米国RC2の株式公開買付を開始し、2014年12月にTPGとの提携を解消した[3]。外部資本に依存した8年間は、規模の代償に重い海外子会社を残した。

  1. [3]有価証券報告書（2026年6月24日）

2015年〜外部社長による回復と中長期経営戦略2030

  1. TOMY Asia Limitedを設立[3]
  2. 丸の内キャピタルとの戦略的資本・事業提携を解消[3]
  3. ハロルド・ジョージ・メイ氏が社長就任
  4. アジア支店の事業をTOMY Asia Limitedに移管[3]
  5. ティンカーベルの全株式を売却[3]
  6. シンガポールにTOMY SOUTHEAST ASIAを設立[3]
  7. ベトナムにTOMY (Vietnam)を設立[3]
  8. TOMY InternationalがFat Brain Holdingsの持分を取得し子会社化[3]
  9. 社長直轄組織としてCSR推進室を新設[11]
  10. 東京証券取引所の市場区分見直しによりプライム市場に移行[3]
  11. 米国にT-Licensing Inc.を設立[3]
  12. 創業100周年[12]
  13. 中長期経営戦略2030を発表[9]
  14. 買収防衛策を廃止[3]
  15. TOMY Internationalののれん減損損失を計上[10]
  16. 監査等委員会設置会社への移行
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
タカラトミー2026年3月期売上高2,705億円売上高営業利益率8.9%
就任年社長氏名役職名
富山幹太郎
ハロルド・ジョージ・メイ
小島一洋
富山彰夫

筆者所見

2015年以降の回復は、ハロルド・ジョージ・メイ氏の社長起用で執行を外部へ預けた判断に始まるが、2011年に買収した米国事業の重さは解消されなかった。2024年5月に中長期経営戦略2030を発表し、2025年6月に買収防衛策を廃止した[9][3]。防衛策の廃止で、同社は株主の評価を直接受ける立場を選んだ。2026年2月にはTOMY Internationalののれん減損損失を計上した[10]。買収から15年を経ても、海外子会社の収益力は課題であり続けた。

  1. [9]会社IR「統合報告書 2024」（2024年）
  2. [3]有価証券報告書（2026年6月24日）
  3. [10]臨時報告書

タカラトミーについて調べる

出典・参考
#年出所
[1]1977日経ビジネス 1977年10月24日号「トミー工業。ヒット玩具続々、ミニ多国籍企業に」
[2]2025タカラトミー 有価証券報告書 第74期（2025年3月期）【沿革】
[3]2026有価証券報告書（2026年6月24日）
[4]2026タカラトミー 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[5]1980日経ビジネス「海の向こうのニッポン経営 トミー・シュピールバーレン」（1980年1月28日）
[6]1977日経ビジネス「トミー工業 ヒット玩具続々、ミニ多国籍企業に」（1977年10月24日）
[7]1989日経ビジネス「トミー工業 第2幕に入った再編劇」（1989年1月16日）
[8]1992日経ビジネス「トミー シンガポール生産撤退 技術拠点へ転換し円満に」（1992年5月18日）
[9]2024会社IR「統合報告書 2024」
[10]—臨時報告書
[11]2021有価証券報告書 第70期（2021年6月24日）
[12]2024有価証券報告書 第73期（2024年6月27日）

タカラトミーの業績概況

タカラトミーの財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋314科目

同業他社の業績概況

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最終改定: 2026年10月