富山彰夫 タカラトミー・社長現任

  • 創業家第二世代(富山幹太郎氏・第3代)からの兄弟・親族承継下で、創業100周年(2024年)を機にパーパスとともに『中長期経営戦略2030』を策定し、事業基点を『おもちゃ』から『アソビ』へ拡張する経営姿勢を示した。
    • 2024年6月、第5代・小島一洋氏(三菱商事出身)から代表取締役社長COO(後にCEO)に就任、創業100周年の節目で創業家への CEO 系譜の回帰を実現
    • 海外事業・グローバル戦略系のキャリアを背景に、創業100周年を機に新たな経営体制を刷新、Kidults(キダルト)層を意識した年齢軸の拡大とグローバル展開強化を提示
    • 新たに発表された『中長期経営戦略2030』ではコアブランド×IP投資を中核に据え、中国での展開強化を最優先テーマに設定
    • 「中長期経営戦略2030」を機に、富山幹太郎氏(前 CEO、2024年6月から名誉会長)から経営体制を刷新、米国ハスブロ社との業務提携継続と M&A 戦略を継承
  • 創業100周年(2024年)を経た101年目に、品質管理強化と人的資本戦略・株主還元施策を経営課題として明示し、社会的信頼の再構築を進めた。
    • FY24(2025年3月期)は売上高2,502.35億円(前期比+20.1%)・営業利益248.70億円(同+32.2%・営業利益率9.9%)と過去最高を更新、純利益163.50億円(前期比+66.7%)
    • 創業100周年で発表したパーパス『アソビで、世界はもっと良くなる。』を経営活動の中核に据え、社会価値創造と業績の両立を提示
    • 品質管理体制の強化を「重要な責務」と位置づけ、品質関連の事案を契機に再構築を進める
    • 「夢にあがこう。」を新タグラインに、コアブランド×IP投資の戦略推進と人的資本戦略・株主還元施策(自己株式取得・配当)の組み合わせを提示

富山彰夫氏の在任プロフィール主要指標と職歴

社長就任前年度2022年度2023年3月期
直近年度2024年度2025年3月期
在任期間2在任中
出自タカラトミー入社2010-11入社
社長就任前年齢381984年生まれ
直近時年齢40+2歳
社長就任前売上1,873億円FY22
直近時売上2,502億円FY24
売上CAGR+15.6%2年・年平均(就任前→直近)
社長就任前売上高営業利益率7.0%FY22
直近時売上高営業利益率9.9%FY24
在任平均売上高営業利益率9.5%2年平均
社長就任前時価総額1,404億円2023年3月末時点
直近時時価総額3,241億円2025年3月末時点
時価総額変化率+130.8%+1,837億円
  1. タカラトミー入社

  2. タカラトミー欧米戦略室

  3. TOMY International,Inc.駐在

  4. TOMY International,Inc.入社、CSO

  5. タカラトミー企画開発本部グローバルR&D室長兼任

  6. タカラトミー常務執行役員

  7. タカラトミー常務執行役員事業統括本部長 タカラトミー取締役常務執行役員事業統括本部長 タカラトミー常務取締役事業統括本部長

  8. タカラトミー取締役副社長

  9. タカラトミー取締役副社長 COO

  10. タカラトミー代表取締役社長 COO

  11. タカラトミー代表取締役社長 CEO(現任)

富山彰夫氏の任期中の業績貢献就任前年度〜直近年度の主要指標推移

売上高(PL分解)億円
営業利益販管費売上原価
利益率(粗利〜営業利益率)%
営業利益率粗利率経常利益率純利益率
利益額(純利益)億円
純利益
時価総額推移億円※各年度末時点
時価総額
ROE推移%
ROE
PBR推移※各年度末時点
PBR

富山彰夫氏の主な施策在任中の該当 0 件

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ファクトシート

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FY27ファクトシート(最新版)過去5期分(FY21〜FY25)の四半期別 PL・セグメント別・地域別売上を一覧化したデータブック。本文記述は最小限で表中心。長期トレンド把握用の補助資料。

アニュアルレポート / 統合報告書

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FY26統合報告書2025創業100周年を経た101年目の統合報告書。前年スタートの『中長期経営戦略2030』を本格推進する位置づけで、コアブランド×IP投資による次期中計の構想を提示。事業基点を「おもちゃ」から「アソビ」へと拡張、品質管理強化と人的資本戦略・株主還元施策を経営課題として明示。
FY25統合報告書2024創業100周年の節目に発行された初の統合報告書。2024年6月に30年強 CEO を務めた前任から代表取締役社長 COO へ承継、新たに発表した『中長期経営戦略2030』で経営体制を刷新。Kidults層への年齢軸拡大、中国展開強化、M&A・米国ハスブロ社との業務提携継続、人的資本・株主還元施策を経営課題として提示。