山内溥氏の社長退任と岩田聡氏への継承（2002年・任天堂の決断）2002年 | 任天堂の決断

山内氏が創業家以外の岩田氏を選んだのは、後継者の条件を血縁ではなく能力で定めていたからである。2001年4月の時点で世襲をしないと明言し、ハードもソフトも経営も分かる人物を探していた。ハル研究所でソフトを作り、経営危機に陥った会社の社長として和議の終了まで導いた岩田氏は、その条件をほぼ満たしていた。最年少の取締役という異例さよりも、ソフト開発の現場と経営の双方を知る経験を優先した選択だった。

ただ、山内氏が後継世代に引き継いだのは人材だけではなかった。2002年3月期の自己資本比率は80.84%に達し、アナリストから資本効率の低さを批判されながらも、山内氏は一つの失敗で会社が傾くソフト事業には厚い余裕が要るとの主張を変えなかった。厚い現預金は新しい経営陣の挑戦を支える一方で、資本をどう使うかを問う株主の声への答えを、次の世代に委ねることにもなった。

交代後の数字は二つの局面に分かれた。交代直後の経常利益は501億円まで低下したが、ニンテンドーDSとWiiを経て、その後の連結売上高は1兆8386億円に達した。ソフト開発を知る社長のもとで新しいゲーム機が続いた点は、山内氏が描いた継承の条件と重なる。一方で、翌期の売上高は前期比22.0%減となり、ハードの世代交代のたびに業績が振れる事業の構造そのものは、社長の交代後も変わらなかった。