任天堂・山内溥氏から岩田聡氏への社長交代

任天堂は1889年、山内房治郎氏が京都で花札の製造販売業として創業した会社で、以来、婿養子を交えながら山内家が代々経営を継いできた。1949年、2代目社長だった祖父の急逝を受け、早稲田大学在学中の山内溥氏が22歳で3代目社長を継ぐ。以後、山内社長はプラスチック製トランプや電子ゲームへの多角化を進め、1983年7月のファミリーコンピュータ発売で家庭用ゲーム市場を築き、半世紀にわたって任天堂の意思決定をほぼ一人で担った^[1][2]。

山内社長は、任天堂を家電のような「ハード屋」ではなく、ソフトと娯楽で稼ぐ会社だと繰り返し語っていた。ソフト事業は当たり外れが大きく、失敗すれば上場企業が傾くほどの投資も伴う。この特殊な事業を率いる後継者には、販売やマーケティングの才ではなく「特殊な才能」が要るというのが山内社長の持論だった。在任中の2001年、山内社長は本誌インタビューで、任天堂は世襲をしないと明言する。理由は身内に適任者がいないためで、後継者選びは水面下で進めていると明かした^[3][4][5]。

2002年5月31日、山内社長は32歳年下の岩田聡氏を新社長に指名し、自らは取締役相談役に退いた。岩田氏はHAL研究所出身のプログラマーで、社長就任時は42歳。ゲームソフトの開発現場を通って経営に就く人選は、山内社長が語ってきた「特殊な才能」の条件に沿うものだった。1889年の創業から続いた創業家による経営はここで途切れ、創業家以外からの社長登用は任天堂の歴史で初めてとなった^[6]。

山内社長にとって、この交代は突然の決断ではなかった。退任後の2003年、山内相談役は、社長を辞めることを想定し始めたのはかなり前からで、引退を見据えた時期から会社に過大なほどの現金を持たせてきたと振り返っている。証券アナリストからは資本効率の低さを繰り返し批判されたが、山内相談役は、事業環境が急変しても任天堂が再起できる時間と体力を残すことを優先し、その備えが後継世代へ引き継ぐためのものでもあると語った^[7][8][9]。

交代の翌年、相談役となった山内氏は、会社に足を運ぶのは週1回ほどで、月1回の役員会には出るが経営会議には出ないと語り、松下幸之助氏や稲盛和夫氏のように院政を敷く道は選ばなかった。若者の消費が携帯電話へ流れ、ゲーム市場が踊り場に差しかかるなか、山内相談役は膨大な手元資金こそ任天堂の力だとし、それをどう生かすかを岩田社長ら次世代の課題と見ていた^[10][11]。

岩田社長体制のもとで、任天堂は2004年のニンテンドーDS、2006年のWiiを相次いで投入し、幅広い年齢層を取り込んで2009年3月期に連結売上高1兆8386億円という当時の過去最高を記録した。山内相談役が引退の備えとして積み上げた手元資金は、その後の後継機の谷でも任天堂の再建を支える原資となった。岩田社長は2015年に55歳で急逝したが、任天堂はその後も看板ハードのヒットを重ねた。創業家の求心力にも、開発者出身の岩田社長個人にも頼らない形で成長を保てたことは、山内相談役が渡そうとした「特殊な才能」と「厚い手元資金」の両輪が、一代限りの属人経営を超えて働いたことを示している^[12]。