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任天堂の歴史

山内溥(任天堂・当時社長)
山内溥(任天堂・当時社長)
illustration by @yusugiura
1889年

山内任天堂を創業し、花札の製造を開始

任天堂の歴史は明治時代に花札の製造を行うために山内任天堂が創業されたことに始まる。創業者である山内房治郎は、明治時代に京都の鴨川付近に本社工場を構えて花札の製造を開始した。

明治xx

たばこ販路を活用して花札を販売

山内任天堂の主力製品は花札であったが、明治時代後期から大正時代における日本は物流網が貧弱であり、自前で販売網を構築することが困難であった。そこで、山内房治郎は「花札」の顧客と客層が同じ「たばこ」に着目し、当時日本有数の民間たばこ会社の村井兄弟商会と手を結ぶことで花札の販路拡大に成功する。

1949年

二代目社長・山内積良が急逝。山内溥(22歳)が経営者へ

1949年時点の山内任天堂は二代目の山内積良が経営を担っていたが突如として急逝。終戦直後の混乱期という時代も重なり、任天堂は存亡の危機を迎える。

1949年

山内溥が3代目社長に就任

このため、積良の孫であり早稲田大学の学生であった山内溥(当時22歳)が突如として後継者となり、山内任天堂の経営を担う。なお、山内溥の父親は経営者としての素質がなく遊び人であったことから、後継者とはならなかった。以後、山内溥は2002年に社長を退任するまで、任天堂の経営をトップダウンで運営した。

1953年

国産初のプラスチック製トランプを発売

創業時代からの主力である「花札」と決別するために、山内溥は西洋の遊び道具であるトランプに着目。加えて当時最先端の素材であったプラスチックによりトランプを製造することで、業容の拡大を試みるとともに、社内における求心力の増大を目論む(当時、山内溥社長は20代であり、このことよ快く思わない従業員も多かったという)。

1958年

米国視察を通じて「脱トランプ」を決意

山内溥は任天堂を「花札・かるた」の会社から「トランプ」の会社へと順調に変貌させつつあり、1958年に渡米視察した。だが、そこで全米シェアトップのトランプ会社の工場を訪問して「こんなものか・・・」という感想を抱き、任天堂をトランプに限らない会社に発展させることを心に決める。以後、任天堂は山内溥社長のトップダウンによってトランプの利益を原資として、経営の多角化を推進する。

1962年

株式上場

1950年代を通じて山地溥は日本的な「かるた・花札」ではなく、西洋の「トランプ」に注力することで任天堂を発展させた。特に、ディズニーと提携して「ディズニートランプ」をテレビCMを打つことで販売を拡大し、任天堂は国内トランプ業界のトップメーカーへと変貌を遂げた。この結果、1962年に任天堂は株式上場を果たす。ただし、このころの任天堂は京都の中堅企業に過ぎず「京都のちっぽけなトランプ屋」と揶揄される存在であった。

1965年

在庫により資金繰りが悪化(1度目の倒産危機)

1960年代を通じて任天堂は脱トランプを志向してインスタント食品など、本業以外の分野に積極投資をしたが販売は芳しくなかった。この結果、大量の在庫を積み上げる形となり、1965年に日本経済を襲った一時的な不況も相まって、任天堂は過大な在庫を抱えて倒産の危機に陥る。この時、任天堂を支援したのが、同社の大株主(当時10.0%保有)の京都銀行・栗林四郎(のちの京都銀行頭取)である。ちなみに、1962年の任天堂の有価証券報告書を調査した結果、京都銀行による任天堂への株式投資の実施(10.0%取得)は上場前後(1962年ごろ)と推察される。

1975年

在庫により資金繰りが悪化(2度目の倒産危機)

1970年代を通じて任天堂は屋外ゲーム機市場に参入し、当時最先端のエレクトロニクスを活用したおもちゃ「レーザー銃」の大量生産に乗り出した。だが、オイルショック後の不況により販売が低迷し、1975年2月期(半期実績)の売上高42億円に対して、売上債権31億円および棚卸し資産20億円を抱え込み、またしても在庫の倒産の危機に陥る。この時も、任天堂を経営危機から救ったのが大株主の京都銀行であった。京都銀行は任天堂が新しい分野にチャレンジすることを高く評価し、メインバンクとして緊急融資を決断した。(なお、京都銀行は今日に至るまで任天堂の大株主として莫大な含み益を獲得している)

山内溥の発言
山内溥の発言

長い間仕事をやって来て過去には失敗もありました。それを積み重ねてきたわけですが、この間、こういう企業を目指すとか、こうなろうとか、5カ年計画で売り上げを倍にするのだ、というようなことは考えたこともありませんでした。ただ、自分が行くべきところを模索していたのですね。あの頃は自分がどこへ行っていいのかわからなかった。経営者にとってこれほど苦しいことはない。任天堂はそういう時期が長かったのですよ。動きようがなくて、どうしようもなかったという方が良いでしょう。

1986/3/17日経ビジネス
1983年

ファミリーコンピューターを発売。発売前に100万台分の半導体部品をリコーに発注

1980年代を通じてテレビゲーム市場が急拡大し、任天堂もこの分野への参入を決断。同業他社を圧倒するために、ファミリーコンピューターを発売前に100万台製造することで、ハードウェア(特にゲーム機の心臓部である半導体(MPU)・製造はリコー池田工場が担当)のコストダウンによって市場を切り開くことに賭けた。売れ行きが全く予想できない新製品の100万台発注という前代未聞の決断は、バンダイなどの同業他社の度肝を抜かせて「任天堂コンプレックス」を抱かせ、テレビゲーム機市場からライバルを撤退させることに繋がった。任天堂の100万台発注について、バンダイの山科誠社長は1995年に「でも、当時、市場はなかったんですよ。数万台しか売れていなかった。その時に100万のロットで部品を注文するというのは、僕にはとても・・・。ギャンブラーにはかなわない、僕は降りようと思いました。だから、負けたとか、屈辱感とかはないですよ」(1995/10/09日経ビジネス)と吐露している。

1984年

ファミコンが社会現象へ

100万台の発注によって15,000円という低価格を実現したファミリーコンピューターは日本の子供達にすぐに受け入れられ、社会現象を巻き起こした。ファミコン発売前の任天堂の売上高は1981年時点で239億円(純利益率6.8%)に過ぎなかったが、ファミコン発売後の1989年には売上高2912億円(純利益率11.8%)という驚異的な水準を叩き出した。

1996年

テレビゲーム機NINTENDO64を発売

1990年代にソニーがプレーステーションを発売したのに対抗し、任天堂も64bitのテレビゲーム機「Nintendo64」を発売。この頃から任天堂とソニーの2社での激しい競争が火蓋を切った。

2002年

岩田聡が任天堂社長に就任

1990年代を通じてソニーがテレビゲーム機市場に参入し、プレーステーションによって業容を拡大。このためテレビゲーム市場における任天堂の独壇場に陰りが差し、2002年に任天堂の社長に就任した岩田聡はソニーとの競争に対処する必要が生じた。

2006年

テレビゲーム機Wiiを発売

ソニーは高性能なグラフィックチップ(GPU)を搭載したプレーステーションによってゲーム市場を拡大する中、任天堂は「家族で楽しめる」という方針に則り「テレビゲーム機Wii」を発売した。ファミリー層に受け入れられ、任天堂の業績回復に大きく寄与した。

2015年

岩田聡がガンのため55歳の若さで逝去。任天堂社長を退任

Wiiによって任天堂を増収増益に導いた岩田聡は2015年にガンにより逝去。スマホによるゲーム市場が急拡大する中で、テレビゲーム市場を主戦場とする任天堂は求心力のある社長を失うという非常事態に陥る。

2017年

Nintendo Switchをを発売

2017年に任天堂はファミリー層でも楽しめるテレビゲーム機「Nintendo Switch」を発売。インターネットによるコンテンツの販売や、Youtubeによる配信動画の許容などのマーケティングによりヒット商品に育ち、任天堂の増収増益に大きく寄与した。

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