トランプ専業を脱するための多角化とその全敗

任天堂は、花札とトランプの製造で明治期から続いた京都の老舗である。1953年に国産初のプラスチック製トランプを量産し、1959年にはウォルト・ディズニーと国内独占契約を結んでキャラクタートランプを売り出した。山内溥社長は「トランプごときの宣伝にテレビCMを打つなんて、当時では、およそ常識はずれの話」と振り返るが、この宣伝が当たって販売は伸び、1963年ごろにはトランプの国内市場でシェア八割を握った。1962年1月には大阪証券取引所二部へ上場している^[1]。

ところが、トランプは需要が一巡すると伸びが止まった。「しょせんトランプですから、需要が一巡した39年から売上げの伸びはバッタリ止まってしまった」と山内氏は語る。1956年の渡米視察でも、全米最大手のトランプメーカーですら事業規模が限られる現実を目の当たりにしていた。単品の経営には浮き沈みがつきまとう。「トランプやかるただけでは将来の見通しが立たない」と考えた山内氏は、1961年ごろから本業の外に次の柱を探し始めた^[2]。

最初に手をつけたのが即席食品だった。山内氏は京都大学の付属研究機関に有望な新商品を尋ね、乾燥米に湯をかけて食べる「インスタントライス」に行き着く。同じころ近江絹糸も京大に相談しており、京大の勧めで両社が出資し、1961年6月にサンオー食品を設立した。ポパイやディズニーのキャラクターを付けたふりかけも売り出し、発売から一年で全国に月商一億円の地盤を築いて、丸美屋の「のりたま」と競った^[3][4]。

多角化は食品にとどまらなかった。山内氏は1955年からタクシー会社ダイヤ交通の代表を務め、のちに任天堂レジャーシステムを興し、折りたたみ式の乳母車や複写機にも手を広げた。「複写機は文房具さんが相手だったんですが売れなかった」と当時の担当は述べている。いずれの事業も、トランプ製造で培った技術や販路との連続性を欠いていた。本業の頭打ちを前に、次の柱を焦って外へ求めた矢継ぎ早の展開だった^[5]。

結果は、ことごとく失敗に終わった。インスタントライスは「実際にお湯をかけたインスタントライスはそんなにおいしくなかった。味が逃げてしまう」といい、ふりかけもサンオーラーメンも根づかず、製造機は日清食品へ売却した。1964年から翌年にかけては、トランプの伸び止まりと多角化のツケが重なって「ダブルパンチ」を食らった。1969年までに、タクシーも食品も残らず消えた^[6][7]。

この全敗が、逆に進む道を定めさせた。任天堂は1966年、トランプ専業の看板を下ろし、室内で遊ぶ娯楽機器を広く手がける「総合室内ゲーム企業」への転換を決めた。娯楽の外には出ない、という選択である。同時に山内氏は、大きな工場や生産ラインを自前で抱えることを避けた。「本格的な設備投資はほとんどやってません」「増産するために工場を増設して人を増やして、ということはしませんでした」。売れ残りが命取りになる娯楽で、在庫を持たない身の丈の経営が、この失敗から固まった^[8][9]。