任天堂の沿革・歴史的証言

オイルショック後の不況も重なったことで販売が低迷した。特に、1975年度にはレーザークレーのブーム終焉も重なり、大幅な減収となった。この結果、1975年2月期（半期実績）の売上高42億円に対して、売上債権31億円および棚卸し資産20億円を抱え込み、在庫の倒産の危機に陥った。

1990年代にソニーがプレーステーションを発売したのに対抗し、任天堂も64bitのテレビゲーム機「Nintendo64」を発売。この頃から任天堂とソニーの２社での激しい競争が火蓋を切った。

1949年から任天堂の社長を歴任した山内溥氏は、高齢であることを受けて社長を退任した。後任には叩き上げの岩田聡氏を指名し、任天堂は4代にわたって続いた同族経営に終止符を打った。

WiiおよびDSの販売好調により、2009年3月期に過去最高となる連結売上高1.8兆円を記録。

2010年までの任天堂は「DS」と「Wii」の２機種のヒットによって売上を確保したが、それぞれの後継機種「3DS」「Wii U」について販売に苦戦した。この結果、2009年3月期をピークとして、以降は2017年3月期まで8期連続の減収となった。また、2012年3月期および2014年3月期において最終赤字に転落した。

スマホ向けのゲームに関する協業に向けて、DeNAと業務資本提携を締結。任天堂はDeNAの株式10%を220億円で取得し、DeNAも任天堂の株式1.24%を取得した。

バリューアクト・キャピタル・マネジメントは、任天堂の株式11億ドル相当の保有を公表。任天堂のガバナンス強化や企業価値向上を促す目的で、株主提案を行う可能性が指摘された。

「あつまれ どうぶつの森」などの販売好調により、Nintendo Switchの累計販売台数が1億台を突破