日本ビクターの沿革（1927〜2011年）

日本ビクターの創業から現在までの主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に一覧できる沿革（社史年表）ページです。 各年の売上高・純利益などの業績推移と、歴史的意義の解説をあわせて掲載しています。 社史・報道資料などの公開情報をもとに重要事項を判断の上、作成しています。

1. 1927年09月overseas

   日本ビクター蓄音機を設立

   代理店モデルを捨て現地法人で日本市場に直接進出した米ビクター
2. 1928年02月

   米RCAが日産財閥に株式譲渡
3. 1931年12月

   横浜工場を新設

   蓄音機およびレコードの製造競争で優位に立つため、1931年に日本ビクターは横浜に8000坪の大規模工場を新設した。投資額は350万円であった。この工場は日本ビクターの旗艦工場となり、日本ビクターにおける重要拠点として位置づけられた。

4. 1943年acquisition

   東芝が日本ビクターを買収

   外資→日産→東芝と二度の資本移動を経た戦時下の産業再編
5. 1945年12月

   日本ビクターに商号変更
6. 1954年alliance

   松下電器と資本提携を締結

   レコード専門店網を武器にした松下傘下での事業再構築
7. 1960年

   東京証券取引所へ株式上場
8. 1961年01月

   オーディオ生産拠点を新設

   オーディオ機器の量産のために国内生産拠点を拡充。以後、日本ビクターは関東圏を中心に工場を新設し、関西圏の松下電器（親会社）との棲み分けを行う

9. 1975年03月

   競争激化により減益へ

   1970年代を通じてオーディオ業界では大企業のソニーに加え、ベンチャー企業のパイオニアなどの新興勢力が台頭し、市場における競争が激化した。このため、名門企業であった日本ビクターを取り巻く競争環境が悪化し、1973年に発生したオイルショックの余波もあり業績が伸び悩みに転じた。このため、日本ビクターについて当時のメディアは「凋落か再起か、剣が峰に立つ名門」（1975/5/26日経ビジネス）と報道している。

10. 1976年

    松下電器がVHSの規格採用

    技術の優劣ではなく陣営形成の戦略で決着したビデオ規格戦争
11. 1981年03月

    国内生産拠点を新設
12. 1987年03月

    S-VHSを発売

    規格を握りながら利益を確保できないという構造的矛盾
13. 1993年03月

    最終赤字430億円を計上

    1980年代後半に日本ビクターはVHSで覇権を確立したが、1985年に主要各国政府で締結された「プラザ合意」によって猛烈な勢いで円高が進行すると、韓国のサムスンなどがVHSの量産で台頭したため競争が激化。日本ビクターの生産拠点は横浜などの国内が中心であったため、円高ドル安の打撃を受ける形となった。このため、FY1992に日本ビクターは430億円の巨額赤字に転落し、前途に暗雲が漂い始めた。

14. 1995年10月

    シンガポールにアジア統括拠点を設立
15. 2002年04月

    「躍進21計画」をスタート
16. 2008年10月restructuring

    JVCケンウッドと経営統合

    VHS規格の消滅とともに独立性を失った規格主導企業の末路
17. 2011年

    旧日本ビクター川崎本社工場を売却

    JVCケンウッドは日本ビクターの資産売却を開始。旧本社工場の売却を決定