マキタの歴史

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沿革

1915年に牧田茂三郎氏が名古屋市で個人創業した牧田電機製作所が起源。

1958年に国産第一号の携帯用電気カンナを発売し、1959年にモーターの生産をやめて電動工具の専業となった。電動工具の大手で、販売網は55カ国に及び、売上の半分を欧州が占める。

1915年1962年1991年2006年/2007年2019年2026年牧田電機製作所1915年創業マキタ電機製作所1962年商号変更株式上場1962年上場マキタ1991年商号変更ザックス・ドルマー1991年買収兼松日産農林2006年釘打機事業を譲受富士ロビン2007年子会社化尼寺空圧工業2019年子会社化・後に合併
マキタ 有価証券報告書「沿革」
マキタ
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上収益
7,776億円
売上高純利益率
10.2%
後藤十次郎後藤昌彦堀後藤宗利
売上高296億円売上高2,291億円売上高4,236億円売上収益7,776億円純利益率11.1%純利益率17.6%純利益率9.8%純利益率10.2%1967/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1915年〜名古屋の電灯器具修理店から国産電気カンナへ

  1. 牧田電機製作所を創業[1]創業
  2. ソ連へ発電機・モータを初輸出[2]
  3. 株式会社に改組[1]
  4. 本社所在地の工場を新設[1]
  5. 電気カンナで電動工具化[1]祖業・主力事業の転換
  6. モーターの生産を中止し電動工具専門メーカーに転換[3]
  7. 電動工具メーカーへ転換[2]
  8. 小型電気カンナ1300を出荷し電動工具の輸出を開始[2]
  9. マキタ電機製作所に商号変更[1]商号変更
  10. 名古屋証券取引所二部に上場[1]上場
  11. 完全無借金会社の実現[2]
  12. 東京証券取引所・大阪証券取引所二部に上場[1]上場
  13. 充電式工具第1号の電池ドリル6500Dを発売[2]
第1章牧田茂三郎氏の創業──名古屋の電灯器具修理店として
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
マキタ1969年2月期売上高88億円売上高経常利益率15.9%
就任年社長氏名役職名
牧田茂三郎
1955年後藤十次郎取締役社長
安定成長期

1970年〜マキタUSA設立と流通支配による高収益化

  1. マキタUSAの設立[1]海外進出・現地生産
  2. 岡崎工場を新設[1]
  3. 東京・名古屋・大阪証券取引所市場第一部に指定[1]
  4. マキタ・フランスを設立[1]
  5. マキタ・エレクトリック(U.K.)を設立[1]
  6. マキタ・オーストラリアを設立[1]
  7. アムステルダム証券取引所に上場[1]上場
  8. マキタ・パワー・ツールズ・カナダを設立[1]
  9. マキタ・ベネルックスを設立[1]
  10. マキタS.p.A.を設立[1]
  11. ナスダックでADR取引開始[1]
  12. ベルギーにS.A.マキタN.V.を設立[1]
  13. マキタ・ヴェルクツォイクGmbHを設立[1]
  14. ニッカド電池第1号の充電式ドリル6010Dを発売[2]
  15. 電動工具の生産を開始し初の海外生産[2]
  16. エア工具第1号のエア釘打AN5000とエアコンプレッサを発売[2]
  17. マキタ・ド・ブラジルを設立[1]
  18. オーストリアにマキタ・ヴェルクツォイクを設立[1]
  19. ルクセンブルグ証券取引所に上場[1]上場
  20. マキタ・パワー・ツールズ・シンガポールを設立[1]
  21. マキタ・コーポレーション・オブ・アメリカを設立[1]
  22. 電動工具の生産を開始[2]
  23. 城山開発を設立[1]
  24. マキタ・タイワンを設立[1]
  25. マキタ・エスパーニャを設立[1]
  26. 決算期を2月20日から3月31日に変更[1]
  27. マキタ・マニュファクチュアリング・ヨーロッパを設立[1]
第2章変形直販によるブラック・アンド・デッカーの締め出し
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
マキタ1985年2月期売上高879億円売上高経常利益率17.9%
就任年社長氏名役職名
1955年後藤十次郎取締役社長
後藤昌彦
安定成長期

1991年〜ザックス・ドルマーの買収とマキタへの商号変更

  1. ザックス・ドルマーを買収[1]買収
  2. マキタに商号変更[1]商号変更
  3. 欧州で電動工具の生産を開始[2]
  4. チェーンソーメーカーのザックス・ドルマーを買収[4]買収
  5. 日進事業所を開設[2]
  6. マキタ・パワー・ツールズ(H.K.)を設立[1]
  7. マキタ・ニュージーランドを設立[1]
  8. 牧田を設立[1]
  9. ポーランドにマキタSp.zo.o.を設立[1]
  10. マキタ・メキシコを設立[1]
  11. マキタ・インターナショナル・ヨーロッパを設立[1]
  12. ユーロ・マキタ・コーポレーションを設立[1]
  13. チェコにマキタspol.sr.o.を設立[1]
  14. 電動工具の生産を開始[2]
  15. マキタ一宮を設立[1]
  16. ハンガリーにマキタKft.を設立[1]
  17. マキタ韓国を設立[1]
  18. アラブ首長国連邦にマキタ・ガルフFZEを設立[1]
  19. マキタ・アルゼンチンを設立[1]
  20. ルクセンブルグ証券取引所上場廃止[1]上場廃止
  21. マキタ・チリを設立[1]
  22. マキタ・ギリシャを設立[1]
  23. マキタ・ルーマニアを設立[1]
  24. スイスにマキタSAを設立[1]
  25. 牧田（昆山）を設立[2]
  26. 牧田(昆山)有限公司を設立[1]
  27. マキタ・ラテン・アメリカを設立[1]
  28. フィンランドにマキタOyを設立[1]
  29. 牧田(上海)機電国際貿易有限公司を設立[1]
  30. 大阪証券取引所市場第一部の上場を廃止[1]上場廃止
  31. ポルトガルにマキタF.E.S.U.Lda.を設立[1]
  32. マキタ・ロシアを設立[1]
  33. スロバキアにマキタs.r.o.を設立[1]
  34. アムステルダム証券取引所の上場を廃止[1]上場廃止
  35. 城山開発が民事再生手続開始[1]
  36. 城山開発の経営権を譲渡[1]
  37. マキタEU S.R.L.を設立[1]
  38. マキタ・ウクライナを設立[1]
  39. 兼松日産農林の自動釘打機事業を譲受[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
マキタ2006年3月期売上高2,291億円売上高当期純利益率17.6%
就任年社長氏名役職名
後藤昌彦
安定成長期

2007年〜富士ロビンの子会社化とタイ生産拠点の設立

  1. マキタ・ペルーを設立[1]
  2. 富士ロビンに対し株式公開買付を実施[1]買収
  3. 電動工具の生産を開始[2]
  4. 富士ロビンを子会社化[1]買収
  5. 富士ロビンを完全子会社化しマキタ沼津に商号変更[1]買収
  6. マキタ・ブルガリアを設立[1]
  7. マキタ・インディアを設立[1]
  8. マキタ一宮を清算[1]
  9. マキタ・コロンビアを設立[1]
  10. ユーロ・マキタ・コーポレーションを清算[1]
  11. モロッコにマキタ・アフリカを設立[1]
  12. 牧田(上海)機電国際貿易有限公司を清算[1]
  13. マキタ・ベトナムを設立[1]
  14. マキタ・タイ生産拠点を設立[1]
  15. スロベニアにマキタd.o.o.を設立[1]
  16. マキタ韓国を清算[1]
  17. 電動工具の生産を開始[2]
  18. マキタ・マレーシアを設立[1]
  19. マキタ沼津を吸収合併[1]
  20. ナスダック上場廃止[1]上場廃止
  21. ベルギーにマキタ・ヨーロッパN.V.を設立[1]
  22. マキタ・カザフスタンを設立[1]
  23. 創業100周年[2]
  24. マキタ・エンジニアリング・コリアを設立[1]
  25. タンザニアにマキタ・アフリカを設立[1]
  26. モロッコのマキタ・アフリカを清算[1]
  27. 尼寺空圧工業を子会社化[1]買収
  28. マキタ・モロッコを設立[1]
  29. 尼寺空圧工業を吸収合併[1]
  30. マキタ・インターナショナル・ヨーロッパを清算[1]
  31. プライム・プレミア市場へ移行[1]
  32. マキタ・インターナショナル・プロキュアメントを設立[1]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
マキタ2026年3月期売上高7,776億円売上高営業利益率13.5%
就任年社長氏名役職名
後藤昌彦
堀司郎
後藤宗利
最新の適時開示
大林組MWH機軸の積極M&A
アートネイチャーバングラデシュに製造子会社ANBD社を設立
三菱電機三菱電機モビリティ株式50%の鴻海への譲渡
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出典・参考4件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2026年6月23日）
  • [2]マキタ 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [3]証券 1968年20巻9号（234号）「新規上場会社紹介 株式会社マキタ電機製作所」
  • [4]有価証券報告書 第104期（2016年6月29日）

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最終改定: 2026年10月