後藤昌彦
マキタ・元代表取締役社長
社長就任1989年5月
生年月日1946年11月16日
出自マキタ入社
社長就任までの出自
出自
1971年3月にマキタへ入社し、生産や営業ではなく企画と管理の側から役員へ上がった生え抜きである。1984年5月に取締役総合企画室長、1987年7月に常務取締役管理本部長を務めた。取締役に就任してから5年、入社からは18年での社長就任だった。社長在任は1989年5月から2013年6月までの24年に及び、退任後は代表取締役会長に就任した。
社長に選ばれた経緯
抜擢
1989年5月、常務取締役管理本部長から社長に就任した。専務取締役を経ずに常務から代表取締役社長に就任する人事だった。就任前後の連結業績は2002年3月期より前をたどれず、就任時に何が起きていたかを数字では示せない。
業績貢献FY88→FY12
後藤昌彦氏：在任中の業績貢献
社長就任から2年後の1991年、商号を株式会社マキタへ改めた。連結の売上高は2002年3月期の1662億円から2008年3月期には3426億円、営業利益は670億円まで増加した。金融危機後の2010年3月期は売上2458億円・営業利益304億円へ減少した。退任期の2013年3月期は売上3096億円・当期純利益311億円まで回復している。
売上高：1985年2月期〜2018年3月期
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2013/33,096億円
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営業利益率：1985年2月期〜2018年3月期
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2013/314.7%
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ROE：2012年3月期〜2018年3月期
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2013/38.3%
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| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1985年2月期 | 879億円 | +19.6% | — | — | ||
| 2002年3月期 | 1,662億円 | — | — | — | 電動工具の生産を開始城山開発を設立ザックス・ドルマーを買収 | |
| 2003年3月期 | 1,756億円 | +5.7% | — | — | 大阪証券取引所市場第一部の上場を廃止 | |
| 2004年3月期 | 1,841億円 | +4.8% | — | — | ポルトガルにマキタF.E.S.U.Lda.を設立マキタ・ロシアを設立スロバキアにマキタs.r.o.を設立 | |
| 2005年3月期 | 1,947億円 | +5.8% | — | — | 城山開発が民事再生手続開始 | |
| 2006年3月期 | 2,291億円 | +17.6% | 20.0% | — | 城山開発の経営権を譲渡マキタEU S.R.L.を設立マキタ・ウクライナを設立 | |
| 2007年3月期 | 2,799億円 | +22.2% | 17.2% | — | マキタ・ペルーを設立富士ロビンに対し株式公開買付を実施 | |
| 2008年3月期 | 3,426億円 | +22.4% | 19.6% | — | 電動工具の生産を開始富士ロビンを子会社化富士ロビンを完全子会社化しマキタ沼津に商号変更 | |
| 2009年3月期 | 2,940億円 | ▲14.2% | 17.0% | — | マキタ・インディアを設立マキタ一宮を清算マキタ・コロンビアを設立 | |
| 2010年3月期 | 2,458億円 | ▲16.4% | 12.4% | — | マキタ・ベトナムを設立 | |
| 2011年3月期 | 2,726億円 | +10.9% | 15.4% | — | マキタ・タイ生産拠点を設立 | |
| 2012年3月期 | 2,957億円 | +8.5% | 16.4% | 10.1% | スロベニアにマキタd.o.o.を設立 | |
| 2013年3月期 | 3,096億円 | +4.7% | 14.7% | 8.3% | マキタ韓国を清算電動工具の生産を開始マキタ・マレーシアを設立 | |
| 2014年3月期 | 3,832億円 | +23.8% | 14.3% | 8.8% | ||
| 2015年3月期 | 4,147億円 | +8.2% | 17.3% | 9.3% | ||
| 2016年3月期 | 4,236億円 | +2.1% | 15.3% | 8.7% | ||
| 2017年3月期 | 4,150億円 | ▲2.0% | 15.1% | 8.9% | ||
| 2018年3月期 | 4,773億円 | +15.0% | 16.7% | 10.4% |
参考文献1件
参考文献
- マキタ 有価証券報告書【役員の状況】
事実根拠：出所（マキタ）