大林組の歴史
1892年に大阪の乾物問屋の三男・大林芳五郎氏が大阪市西区阿波座で興した土木建築の請負業が起源。
1914年に辰野金吾氏設計の東京中央停車場と生駒トンネルを完工し、1927年には日本初の地下鉄工事を完工した。建築と土木を並行して請け負うゼネコン大手で、海外売上が全体の32.6%に達する。
設立から現在に至る系譜
長期業績と歴代社長
沿革
1892年〜大林芳五郎の大阪での創業と東京駅丸の内本屋の完成
- 阿部製紙所の工場を受注[1]
- 阿波座で創業[4]
- 大阪築港工事に参画[1]
- 第五回内国勧業博覧会の諸施設工事を受注[1]
- 店名を「大林組」と定め、東京事務所を開設[1]
- 本店を大阪市東区北浜に移転[1]
- 東京支店を開設[5]
- 大林組を設立[5]
- 東京中央停車場（東京駅丸の内本屋）・生駒トンネル工事が完成
- 創業者・大林芳五郎氏が死去、大林義雄氏が2代目社長に就任
- 大林組を設立[5]
- 小倉支店を開設[1]
- 本店を大阪市東区京橋に新築移転[1]
- 大阪毎日新聞本社と大阪商船神戸支店が竣工[1]
- 阪神電車甲子園大運動場と明治神宮外苑競技場が竣工[1]
- 日本初の地下鉄工事（上野〜浅草間のうち万世橋〜上野間）を完工
- 大阪地下鉄の淀屋橋〜北久太郎間を受注[1]
- 大阪城天守閣を受注[1]
- 小倉支店を福岡市に移し福岡支店に改める[4]
- 木工内装工事を行う内外木材工芸を設立[4]
- 東洋鋪装を設立[5]
- 売上高
| 就任年 | 社長氏名 | 役職名 |
|---|---|---|
| 1918年 | 大林義雄 | 取締役社長 |
筆者所見
大林芳五郎氏の創業は、技術ではなく信用を元手にした受注の事業として始まった。商家の信用と人脈で工事を取り込む方針のもと、阿波座での創業から20年余りで東京中央停車場と生駒トンネルを同じ1914年に完成させた[2]。生駒トンネルの支払いはすべて手形で融通が利かず、大林組は資金繰りに窮した[3]。信用で取れる工事の規模が、自己資本で支えられる規模を先に超えたと言える。芳五郎氏の没後に続く株式会社への改組と増資は、受注力に財務を追いつかせる手当てだった。
- [2]大林組百年史（大林組, 1993）
- [3]回顧70年 : 大林組とともに（大林組, 1968）
1936年〜第二大林組による再編と大阪・東京での株式上場
- 第二大林組を設立し大林組を再編[7]
- 旧大林組を吸収合併し資本金1,010万円に[7]
- 広島支店を設置[8]
- 内外木材工芸を内外木材工業に商号変更[8]
- 大林義雄社長が死去、大林芳郎氏が3代目社長に就任[9]
- 仙台支店を設置[8]
- 札幌支店を設置[8]
- 浪速土地を設立[8]
- 高松支店を開設[8]
- 大阪証券取引所に株式を上場[8]
- 東京証券取引所に株式を上場[8]
- 福岡証券取引所に株式を上場[8]
- 東洋ビルサービスを設立[8]
- 日本の超高層建築第一号のホテルエンパイアが竣工[1]
- 神戸支店を開設[8]
- 技術研究所を新設[8]
- 東洋鋪装を大林道路に商号変更[8]
- 東京支店を東京本社に改める[8]
- 大林道路が東京証券取引所市場第二部に上場[8]
- ジャヤ大林を設立[8]
筆者所見
大林組の海外展開は、需要に引かれた進出ではなく、需要に先回りした布石だった。1956年2月に東京支店へ海外工事部を設けたが、日本の建設業者の海外進出はおおむね1965年以後である[6]。戦後の再建と相次ぐ増資に追われる最中に、受注の当てが乏しい市場へ人員を派遣した判断は、国内需要の取り込みを優先した同業との差を生んだ。約10年の先行が、シンガポールやインドネシアで現地法人を設ける経路を用意した。
- [6]大林組八十年史（大林組社史編集委員会, 1972）
1973年〜津室隆夫の社長就任と台湾・シンガポールへの進出
- 西日本最初の超高層ビル大阪大林ビルが竣工[1]
- 大林道路が東京証券取引所市場第一部に上場[8]
- タイ大林を設立[8]
- 金沢支店を開設[8]
- 東京本社にエンジニアリング本部を新設[1]
- 福岡支店を九州支店に商号変更[8]
- 大林芳郎氏の社長退任と津室隆夫氏への継承[9]
- オーシー・ファイナンスを設立[8]
- CI導入、企業理念・新社章を制定[9]
- 台湾大林組を設立[8]
- 大林シンガポールを設立[8]
- 仙台市長への贈賄容疑で経営首脳が逮捕
- 東京国際フォーラム、大阪ドーム、京都駅ビルが竣工[1]
- 東京本社を品川インターシティに移転[1]
- シドニー五輪のメインスタジアム、スタジアム・オーストラリアが竣工[1]
- 創業110年を記念し大林組歴史館を開設[1]
- 大林USAを設立[8]
- 六本木ヒルズ森タワーが竣工[1]
- オーク設備工業の全株式を取得[8]
- 大林ファシリティーズを設立[8]
- 大林ベトナムを設立[8]
- 海外支店を開設[8]
筆者所見
津室隆夫氏の社長就任は、大林組が同族の会社から組織の会社へ転換する境目になった。生え抜きの津室隆夫氏は就任翌年の1990年4月にCIを導入し、企業理念と新社章を制定した[9]。同じ1990年には台湾大林組と大林シンガポールを設立している[8]。理念の刷新と海外拠点の新設を同じ年に重ねた狙いは、創業家の名に依らない求心力を事業の広がりで示すことにあった。45年続いた一人の社長の時代を、仕組みで引き継ぐ試みでもあった。
- [9]日経ビジネス「新社長登場 津室隆夫氏（大林組） 同族外で初の登板『先読み』に自信」（1990年7月30日）
- [8]有価証券報告書（2025年6月19日）
2010年〜初の営業赤字とMWH・Multiplexの買収による海外拡大
- 初の営業赤字・純損失を計上[5]
- 東京本社を本社及び東京本店に、本店を大阪本店に改める[8]
- 大林カナダホールディングスを設立[8]
- 新星和不動産の全株式を取得[8]
- 京都営業所を京都支店に改める[8]
- 大林クリーンエナジーの設立[8]
- 大林不動産が新星和不動産を合併し大林新星和不動産に商号変更[8]
- 大林道路を完全子会社化[8]
- リニア談合で第三者委員会設置
- 海外支店を廃止[8]
- シンガポールにアジア支店、米国に北米支店を開設[8]
- 関東支店を設置[8]
- 大林プロパティズＵＫを設立[8]
- 東京証券取引所の市場区分見直しでプライム市場へ移行[8]
- サイプレス・スナダヤの株式を取得[8]
- シルチェスターの提案否決
- 大林クリーンエナジーニュージーランドを設立[8]
- 米国の水処理関連施設建設会社MWHを子会社化[5]
- データセンター事業への参入を発表[10]
- MWH機軸の積極M&A[10]
- 米国の建設会社GCONの株式取得を発表[10]
- 豪州・英国・カナダのMultiplexの子会社化を発表[10]
- インドネシアの高速道路事業JTDJP社を関連会社化[11]
- Obayashi North Americaの特定子会社化を決定[11]
- OCE Investmentなど3社の特定子会社化を決定[11]
- Multiplex Europeなど7社を特定子会社化[11]
筆者所見
2010年以降の大林組は、請負の外に利益の源泉を持つことを経営の主題に据えた。初の営業赤字と純損失を計上した2年後に大林クリーンエナジーを設け、2023年12月には米国のMWHを子会社化した[5][8]。発電所の保有も水処理施設の建設会社の買収も、国内の受注量の振れに左右されない収益を求めた手である。特別配当の株主提案の否決のとおり、厚い自己資本を成長投資へ振り向ける方針は、買収の成果で妥当性を証明する責任を経営に課した。
- [5]有価証券報告書
- [8]有価証券報告書（2025年6月19日）