1840年、鹿島岩吉は江戸に「大岩」の屋号で大工として独立し、幕末の横浜開港を機に1860年に英国商社の通称「英一番館」を施工して日本の洋風建築の最初期を担った[1]。2代目の鹿島岩蔵は「鹿島方」で洋風建築を全国に広げたのち、1880年にこれを解散して鹿島組を新設し、鉄道専門の工事業者へ転身した[2]。明治・大正期の請負高は鉄道67%・水力発電14%だった。1930年には3代目の鹿島精一が資本金300万円で株式会社へ改組した[3]。1918年着工の丹那トンネルを16年の難工事の末に1934年に完成させ、鹿島の土木技術力を全国に知らしめた[4]。1938年に鹿島守之助が社長へ就いて建築部門を強化すると、戦時の軍・官需要で工場建築44%・発電所30%となり、鉄道は4%へ低下した。

戦後の混乱を駐留軍工事などでしのいだ鹿島組は、1947年12月に鹿島建設と改称した[5]。1949年に建設業界初の技術研究所を設立して研究開発に先行投資し、1957年には東海村の日本原研第1号原子炉を完成させて原子力で業界一の実績を積んだ[6]。1961年に東京・大阪証券取引所へ上場すると、1963年には年間受注高で世界1位を達成する[7]。1968年4月には日本初の柔構造による本格的超高層ビル・霞が関三井ビルを完成させ、耐震構造の権威・武藤清を副社長に迎えて都市開発の先駆けとなった[8]。1971年に定款を変更して開発事業を加え、1978年就任の石川六郎はTQCを導入し、1981年度に業界初の受注高1兆円を達成した。

1990年6月、鹿島昭一が退いて鹿島家以外で初めて宮崎明が社長に就き、1840年の創業以来150年続いた創業家経営が終わった[9]。翌1991年には長期経営計画KE21を掲げ、4つの総事業本部体制へ移行した[10]。ところが1993年に茨城県庁舎をめぐる贈賄事件が発覚して指名停止を受け、1996年に就いた梅田貞夫が経営再建に着手した。業界首位の座は1990年3月期に売上高・受注高とも清水建設へ譲り、1995年には子会社・東亜不動産の処理で518億円の特別損失を計上した[11]。営業利益率はFY07で0.96%・FY08で1.01%と1%前後に低迷し、2009年3月期に初の連結純損失、翌期に初の連結営業赤字へ転落して、利益率1%前後の低収益構造は2014年まで約20年続いた[12]。

2015年6月、押味至一が10代目社長に就き、創業家を離れた組織運営の系譜が初めて形になった[13]。東日本大震災後の復興需要で工事単価が上向き、連結営業利益はFY15で1,111億円、FY16で1,554億円へ急回復し、20年続いた利益率1%前後の構造から抜け出した[14]。2018年の中期経営計画は3年で総額5,000億円を開発事業に投じる方針を打ち出し、請負中心の事業構造を改めた。2021年6月に就いた天野裕正は中計「未来につなぐ投資」を掲げ、2024年8月に米国Rodgers Buildersを買収して北米を強化した[15]。ところが2026年1月に天野社長が急逝し、押味の暫定再任を経て同年6月に桐生雅文が13代目社長へ就いて、技術伝承を経営の柱に据える方針を示した[16]。