1804年、越中富山出身の大工・清水喜助が江戸神田鍛冶町で大工業を開業し、町家や商家の建築を請負った[1]。1859年の横浜開港で外国商館を手がけ、1872年に2代清水喜助が第一国立銀行で擬洋風建築を示した。方針が固まったのは1887年に相談役へ就いた渋沢栄一が営業方針を「民間の建築工事」と定めてからで、清水組は官需に頼らず民間建築で実績を重ねた。1915年に合資会社清水組、1937年に株式会社清水組へと法人化し全国支店網を整えた[2]。1948年には社名を清水建設へ改め、清水同族以外から初めて外部資本を導入する[3]。1954年に土木部門を強化して総合建設業へ移行し、1962年に東証一部へ上場、建築と土木を二本柱とするスーパーゼネコンの基盤を1960年代前半に固めた[4]。

1966年に清水康雄が死去し吉川清一が清水同族以外から初の社長に就いた。1973年の石油危機で国内需要が冷え込むと、ブラジルを皮切りに海外34カ国へ営業網を広げた[5]。1978年にはEC化で企画から維持保全までを一括して請け負う体制へ移る。だが創業以来の慎重さは根強く、石橋を叩いて壊すとも言われた。1985年、野村哲也社長は「堅実だけでは足りない」と認め「走りながら考えろ」を掲げて攻めへ転じる[6]。バブル経済では民間建築の強みが噛み合い、1987年に総額500億円の無担保転換社債を初めて発行し、1989年度に業界トップへ返り咲いた[7]。だがバブル崩壊で受注は細り、1989年から累計約500億円を省力化に投じて鉄骨溶接ロボットで省力化率40%を達成した[8]。

リーマンショック後の2010年3月期、清水建設は創業以来初の連結純損失68.5億円を計上した[9]。だが建設投資の回復は早く、都市再開発ブームと民間建築の強みで業績は急回復する。FY16には売上高1兆5,674億円・営業利益率8.2%を達成し、FY19（2020年3月期）には連結営業利益1,339億円とバブル期を超える過去最高を記録した[10]。しかしFY18頃から受注時採算に陰りが出て、資材と労務費の高騰が原価を押し上げる。FY23（2024年3月期）には売上高2兆55億円と過去最高を更新しながら、上場来初の営業損失247億円を計上した[11]。民間工事比率の高さが好不況の振れ幅を広げる一方、2022年に道路舗装大手の日本道路をTOBで連結子会社化した[12]。