佐藤俊美
大林組・代表取締役社長兼CEO
Sato Toshimi（1960年生まれ）
就任年 2024年
就任時年齢 64歳
現年齢 66歳
在任期間 2年
出自 大林組
- 長期ビジョンと中計追補のもとで、海外建設・グリーンエネルギー等の事業ポートフォリオ拡充を推進する経営者である。
- 長期ビジョン「Obayashi Sustainability Vision 2050」のもと中計2022（追補）を継続実行、ニュージーランドEastland Generation等で再エネ・地熱・グリーン水素事業を拡大
- 北米水処理建設のMWH社を2023年12月に連結子会社化、北米事業基盤を強化
- 政策保有株式縮減と株主還元拡充を進め、財務基盤を強化する資本政策の姿勢を示した。
- 政策保有株式売却を進め当期純利益の押し上げ要因として計上、配当方針はDOE5%目安を基本とし利益水準改善に応じて目安を見直し
- 自己株式取得を当事業年度588万株（約120億円）実施、1株当たり配当を42→75→81円（FY22→FY23→FY24）へ引き上げ累計でも継続取得
就任前（FY23）23,252億円
直近（FY25）25,863億円
変化（2カ年）+11%
就任前（FY23）3.4%
直近（FY25）7.5%
変化（2カ年）+4.1pt
佐藤俊美の経歴社長就任に至るキャリア
- 佐藤俊美氏は1985年に大林組へ入社し、2013年に本社財務部長、2015年に本社経営企画室長を務めるなど、財務・経営企画といった管理部門の中核を歩んだ。技術系・創業家出身の経営者が続いた同社にあって、事務系を背景に持つ経営者として頭角を現した。
- 2011年には海外支店北米統括事務所副所長として北米に駐在し、海外建設や買収案件の現場で経験を積んだ。就任後はこの海外・財務の経験を背景に、本社にM&A検討チームを設け、オセアニアでの買収や北米事業の次のグランドデザイン策定を主導する姿勢を示している。
- 2017年に執行役員、2018年に取締役、2019年に常務執行役員、2022年に専務執行役員、2023年に副社長執行役員と昇進を重ね、2024年4月に代表取締役、2025年4月に代表取締役社長兼CEOに就任した。7年にわたり社長を務めた蓮輪賢治社長の後任として、財務・経営企画を背景に事業ポートフォリオの変革と資本政策の深化を担う。
所属・役職1985年20202025年╱╱
大林組
1985年入社
2017年執行役員
2018年取締役
2019年常務執行役員
2022年専務執行役員
2023年副社長執行役員
2024年代表取締役
2025年代表取締役社長兼CEO
| 年月 | 内容 |
|---|---|
| 1985-04 | 大林組入社 |
| 2011-01 | 大林組海外支店北米統括事務所副所長 |
| 2013-04 | 大林組本社財務部長 |
| 2015-05 | 大林組本社経営企画室長 |
| 2017-04 | 大林組執行役員 |
| 2018-06 | 大林組取締役 |
| 2019-04 | 大林組常務執行役員 |
| 2022-04 | 大林組専務執行役員 |
| 2023-04 | 大林組副社長執行役員 |
| 2024-04 | 大林組代表取締役 |
| 2025-04 | 大林組代表取締役社長兼ＣＥＯ（現任） |
発言集公開インタビューからの発言（画像はOGPより引用・改変なし）
「数値目標達成という観点だけでなく、持続可能な成長のために短期的な事業環境の変化にも対応できるような引き出しを揃えておくことが課題と考えている」
「オセアニアでの事業展開についてM&Aを検討している。本社には、M&Aについて検討を進めるチームを立ち上げており、戦略的かつ体系的な市場分析を踏まえた上でM&Aを実施していく」
「規模や用途だけでなく、現場のマネジメントや人材育成のため、超大型案件だけでなく中小規模の案件を含め、幅広く受注することが重要と考えている」
「長期安定配当の方針に基づきDOE5%を維持していくとともに、1,000億円の自己株式取得について大きな経営環境の変化がない限り予定どおり進めていく」
「重要顧客との関係性を維持していくため、将来の禍根を残すことのないよう受注判断していく」
「大林グループは、1892年の創業以来、脈々と受け継がれる「三箴－良く、廉く、速い－」の精神を礎として、優れた技術による誠実なものづくりを通じて空間に新たな価値を創造するとともに、社会課題の解決に取り組むことで、持続可能な社会の実現に貢献してまいりました」
ごあいさつ | 会社情報 www.obayashi.co.jp/company/message_01.html 任期中のIR資料公式ページへのリンク
原典リンクあり 資料あり（URL未登録） なし