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佐藤俊美 大林組・社長現任

  • 長期ビジョンと中計追補のもとで、海外建設・グリーンエネルギー等の事業ポートフォリオ拡充を推進する経営者である。
    • 長期ビジョン「Obayashi Sustainability Vision 2050」のもと中計2022(追補)を継続実行、ニュージーランドEastland Generation等で再エネ・地熱・グリーン水素事業を拡大
    • 北米水処理建設のMWH社を2023年12月に連結子会社化、北米事業基盤を強化
  • 政策保有株式縮減と株主還元拡充を進め、財務基盤を強化する資本政策の姿勢を示した。
    • 政策保有株式売却を進め当期純利益の押し上げ要因として計上、配当方針はDOE5%目安を基本とし利益水準改善に応じて目安を見直し
    • 自己株式取得を当事業年度588万株(約120億円)実施、1株当たり配当を42→75→81円(FY22→FY23→FY24)へ引き上げ累計でも継続取得

佐藤俊美氏の在任プロフィール主要指標と職歴

社長就任前年度2023年度2024年3月期
直近年度2024年度2025年3月期
在任期間1在任中
出自大林組1985-04入社
社長就任前年齢641960年生まれ
直近時年齢65+1歳
社長就任前売上23,252億円FY23
直近時売上26,201億円FY24
売上CAGR+12.7%1年・年平均(就任前→直近)
社長就任前売上高営業利益率3.4%FY23
直近時売上高営業利益率5.5%FY24
在任平均売上高営業利益率5.5%1年平均
社長就任前時価総額13,445億円2024年3月末時点
直近時時価総額14,269億円2025年3月末時点
時価総額変化率+6.1%+824億円
  1. 大林組入社

  2. 大林組海外支店北米統括事務所副所長

  3. 大林組本社財務部長

  4. 大林組本社経営企画室長

  5. 大林組執行役員

  6. 大林組取締役

  7. 大林組常務執行役員

  8. 大林組専務執行役員

  9. 大林組副社長執行役員

  10. 大林組代表取締役

  11. 大林組代表取締役社長兼CEO(現任)

佐藤俊美氏の任期中の業績貢献就任前年度〜直近年度の主要指標推移

売上高(PL分解)億円
営業利益販管費売上原価
利益率(粗利〜営業利益率)%
営業利益率粗利率経常利益率純利益率
利益額(純利益)億円
純利益
時価総額推移億円※各年度末時点
時価総額
ROE推移%
ROE
PBR推移※各年度末時点
PBR

佐藤俊美氏の主な施策在任中の該当 3 件

年月カテゴリ出来事
2024/11経営計画

データセンター事業への参入を発表

今後10年間で1,000億円の投資を計画。都市型データセンター2拠点を2028年度開業予定。2030~31年に単年度黒字化を目論む。

2025/4社長交代

佐藤俊美が9代目社長に就任

蓮輪賢治社長から交代。北米駐在経験を持ち、M&A戦略を積極推進する方針。

2025/5経営計画

中期経営計画2022追補の総括と次期中計への布石

北米事業のグランドデザイン策定、オセアニアでのM&A検討、自己資本1兆円水準の維持と機動的株主還元(自己株式取得1,000億円)を方針として提示。

佐藤俊美氏の任期中のIR資料公式 IR ページ掲載資料へのリンク

決算説明会資料

FY報告資料の種別見所リンク調査時点のURLのため、現在は有効ではない可能性があります
FY25通期決算説明会「中期経営計画2022追補」と資本政策の進捗を報告。前年度買収の北米水処理建設MWH社の連結子会社化が増収増益に寄与、政策保有株式売却が計画を上回るペースで進捗し特別利益を計上。自己株式取得122億円、DOE5%目安を継続。
FY24通期決算説明会「中期経営計画2022追補」を公表し配当方針をDOE3%程度から5%程度へ引上げ。前年度連結子会社化したMWH社が売上高1,000億円超で利益貢献。政策保有株式の売却推進、自己株式取得や特別配当を含む戦略的株主還元を導入。

ファクトシート

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FY25データブック(FY2020-2024 5年)FY25通期の業績報告。特記すべき構造的トピックなし。
FY24データブック(2019-2023 5年)FY24通期の業績報告。特記すべき構造的トピックなし。

アニュアルレポート / 統合報告書

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FY26統合報告書(OBAYASHI Corporate Report 2025)中計2022および同追補のもと、次期中計に向けた長期ビジョン「Obayashi Sustainability Vision 2050」の再構築に着手。事業ごとの自己資本配分見直し、政策保有株式縮減、DOE5%目安と中計期間中1,000億円規模の自己株式取得を継続的に推進。
FY25統合報告書(OBAYASHI Corporate Report 2024)「中期経営計画2022追補」を発表し、ROE目標を含む経営指標と資本政策を見直し。北米水処理大手MWH社の連結子会社化を通じ建設バリューチェーンを強化、DOE5%へ引上げと自己株式取得拡充により株主還元の枠組みを刷新。
FY24統合報告書(OBAYASHI Corporate Report 2023)「大林グループ中期経営計画2022」のもとESG重要課題(マテリアリティ)と事業施策を統合運営。木造建築強化のためサイプレス・スナダヤを2023年2月に連結子会社化、スマートビル領域での新合弁会社設立や中長期的なグループ事業基盤拡張に着手。