ニコンの歴史

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沿革

1917年に岩崎小彌太氏の出資で光学計器部門と反射鏡部門を統合した日本光学工業が起源。

1980年に半導体露光装置NSR-1010Gを完成させ、1983年に露光装置で世界シェア首位に立った。カメラ・半導体露光装置・ヘルスケア機器を手がける光学機器メーカーで、カメラが利益の柱である。

1917年 1949年 1988年 2009年/2015年 2022年/2024年 2026年 日本光学工業 1917年三菱の出資で設立 東京計器光学部門 1917年光学計器部門を統合 藤井レンズ製造所 1917年合併 岩城硝子反射鏡部門 1917年反射鏡部門を統合 株式上場 1949年上場 ニコン 1988年商号変更 Metris 2009年完全子会社化 オプトス 2015年買収・眼底カメラ SLM Solutions 2022年買収・3Dプリンター RED.com 2024年完全子会社化
ニコン
歴代社長と長期業績(敬称略)
2026年3月期
連結
売上収益
6,772億円
売上高純利益率
-12.7%
長岡白濱浜島杉彌永小秋元福岡荘小野吉田嶋村苅谷木村牛田馬立德成大村
売上高92億円売上高578億円売上高3,327億円売上高7,309億円売上高8,193億円売上収益6,772億円純利益率2%純利益率2.2%純利益率5.6%純利益率4%純利益率2.2%純利益率-12.7%1952/31956/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
  1. 東京計器製作所光学計器部門と岩城硝子製造所反射鏡部門を統合[1]
  2. 三菱合資岩崎小彌太氏の出資で日本光学工業を設立[1]
  3. 藤井レンズ製造所を合併[1]
  4. 大井第一工場を新設[1]
  5. 超小型双眼鏡「ミクロン4×、6×」を発売[2]
  6. 光学ガラスの量産に成功[2]
  7. 軍需生産のため増産投資を本格化
  8. 2万名を整理解雇・軍需から民需転換へ
  9. カメラ・レンズの量産開始
  10. 小型カメラ「ニコンI型」を発売[3]
  11. 東京証券取引所に株式上場
  12. 東京証券取引所に株式上場[1]
  13. Nikon Sales Inc.を設立[1]
  14. フィルム一眼レフカメラ「ニコンF」を発売[3]
  15. 国内で生産拠点を拡充
  16. 桜電子工業に経営参加[1]
  17. 高級カメラを重視
  18. 大井製作所大船工場 を新設[1]
  19. Nikon Europe N.V.を設立[1]
  20. 大井製作所相模原工場 を新設[1]
  21. カメラ輸出の低迷・業績低迷へ
第1章軍需依存から始まった光学ガラス国産化の10年
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
ニコン1979年3月期売上高841億円売上高当期純利益率3.3%
安定成長期

1980年〜ステッパーの量産とタイへのカメラ生産移管

  1. 半導体製造装置(ステッパー)に参入[4]
  2. 一眼レフカメラ「ニコンF3」を発売[2]
  3. 国産初の商用機、縮小投影型露光装置「NSR-1010G」を発表[2]
  4. 米国にNikon Americasを設立[5]
  5. ウェハ検査顕微鏡装置「オプチステーション」を発売[2]
  6. Nikon Precision Inc. を設立[1]
  7. コンパクトカメラ「ニコンピカイチ(L35AF)」を発売[2]
  8. ステッパーへの参入隣接領域への展開
  9. 熊谷製作所を新設[1]
  10. トータルステーション「DTM-1」を発売[2]
  11. 香港にNikon Hong Kongを設立[5]
  12. 液晶露光装置を発売[5]
  13. ニコンカメラ販売(現ニコンイメージングジャパン)を設立[1]
  14. 商号を日本光学工業から、ニコンに変更[1]商号変更
  15. カメラ生産をタイに移管
  16. Nikon (Thailand) Co., Ltd. を設立[1]
  17. 水戸製作所を新設[1]
  18. CNC画像測定システム「NEXIV」を発売[2]
  19. デジタル一眼レフカメラ「E2/E2s」を発売[2]
  20. Nikon Singapore Pte. Ltd.を設立[1]
  21. 研究用生物顕微鏡「ECLIPSE E800」を発売[2]
  22. コンパクトデジタルカメラ「COOLPIX 100/300」を発売[3]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
ニコン1998年3月期売上高3,721億円売上高当期純利益率2.2%
低迷期

1999年〜ステッパーの顧客転換失敗による最終赤字とインテルとの提携

  1. ステッパーの顧客転換に失敗・最終赤字に転落赤字転落
  2. デジタル一眼レフカメラ「D1」を発売[3]
  3. 液晶ディスプレイ用露光装置「FX-21S」を発売[2]
  4. すばる望遠鏡に高分散分光器「HDS」と微光天体分光撮像装置「FOCAS」を納品[2]
  5. オランダにNikon Holdings Europeを設立[5]
  6. 縮小投影型露光装置「NSR-S306C」を発表[2]
  7. カメラの現地生産を開始
  8. ニコングループのブランドシンボルを制定[2]
  9. 一眼レフカメラ「ニコンF6」を発売[2]
  10. 横浜製作所横須賀分室を新設[1]
  11. Nikon Imaging (China) Sales Co., Ltd. を設立[1]
  12. ArF液浸スキャナー「NSR-S609B」を発売[2]
  13. 細胞培養観察装置「BioStation CT」を発売[2]
  14. ArF液浸スキャナー「NSR-S620」を発売[2]
  15. 単元株式数を100株に変更[1]
  16. ベルギーのMetris NVを完全子会社化[1]買収
  17. 超解像顕微鏡「N-SIM」「N-STORM」を発売[2]
  18. 最終赤字に転落赤字転落
  19. レンズ交換式アドバンストカメラ「Nikon 1 J1」「Nikon 1 V1」を発売[2]
  20. デジタル一眼レフカメラ「D4」を発売[2]
  21. インテルと半導体製造装置で提携
  22. 「ニコンミュージアム」を開設[2]
  23. オプトスを買収(眼底カメラ)買収
転換期

2016年〜1000名削減の構造改革とSLM Solutions・RED買収

  1. デジタル一眼レフカメラ「D5」を発売[2]
  2. アクションカメラ「KeyMission 360」「KeyMission 170」「KeyMission 80」を発表[2]
  3. 監査等委員会設置会社へ移行[1]
  4. 監査等委員会設置会社への移行機関設計・取締役会改革
  5. Mark Roberts Motion Control Limitedを完全子会社化[1]買収
  6. 希望退職者の募集リストラ・構造改革
  7. デジタル一眼レフカメラ「D850」を発売[2]
  8. FPD露光装置「FX-103SH」「FX-103S」を発売[2]
  9. フルサイズミラーレスカメラ「Z 7」を発売[6]
  10. 光加工機「Lasermeister 100A」を発売[2]
  11. 創薬研究の支援を行う「Nikon BioImaging Lab」をボストンに開設[2]
  12. 中期経営計画を発表[7]
  13. 最終赤字に転落赤字転落
  14. Morf3D Inc.に出資、子会社化[1]買収
  15. 中期経営計画(2022〜2025年度)を発表[8]
  16. SLM Solutionsを買収(3Dプリンター)買収
  17. 米国にNikon Advanced Manufacturingを設立[1]
  18. ドイツのSLM Solutions Group(現Nikon SLM Solutions)を完全子会社化[1]買収
  19. RED.com, LLCを完全子会社化[1]買収
  20. 本社を東京都品川区に移転[1]
  21. DSP-100の受注開始[9]選択と集中
  22. Nikon Metrology NVが特定子会社から離脱[10]
  23. デジタルマニュファクチャリング事業で減損損失を計上[10]損失計上
  24. 退職給付信託の一部解約を決議[10]
  25. 大村泰弘氏が代表取締役社長に就任[10]社長交代
  26. 精機事業で減損損失と棚卸資産評価損を計上[10]損失計上
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
ニコン2026年3月期売上高6,772億円売上高営業利益率-16.6%
出典・参考 10件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書(2025年6月26日)
  • [2]ニコン 公式サイト「沿革」(2026年10月)
  • [3]有価証券報告書 第154期(2018年6月28日)
  • [4]日経ビジネス「『神話』の輝き薄れた日本光学工業」(1981年10月19日)
  • [5]有価証券報告書 第153期(2017年6月29日)
  • [6]有価証券報告書 第155期(2019年6月27日)
  • [7]有価証券報告書 第157期(2021年6月29日)
  • [8]有価証券報告書 第161期(2025年6月26日)
  • [9]日経ビジネス「ニコン。技術でキヤノンに後手 頼みのステッパーじり貧」(1992年2月10日)
  • [10]臨時報告書

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