ニコンの歴史|三菱系の光学会社から光学機器メーカーへの発展
ニコンは、1917年に岩崎小彌太氏の出資で光学計器部門と反射鏡部門を統合した日本光学工業を起源とする企業である。1948年にカメラ・レンズの量産を始め、1980年に半導体露光装置NSR-1010Gを完成させた。
沿革:出来事を知る
- 1917年〜1979年日本光学工業の軍需光学と戦後の民需カメラへの転換21件の沿革詳細
- 1980年〜1998年ステッパーの量産とタイへのカメラ生産移管22件の沿革詳細
- 1999年〜2015年ステッパーの顧客転換失敗による最終赤字とインテルとの提携23件の沿革詳細
- 2016年〜2026年1000名削減の構造改革とSLM Solutions・RED買収26件の沿革詳細
沿革の全文92件
転換期
1917年〜日本光学工業の軍需光学と戦後の民需カメラへの転換
- 東京計器製作所光学計器部門と岩城硝子製造所反射鏡部門を統合[1]
- 三菱合資岩崎小彌太氏の出資で日本光学工業を設立[1]
- 藤井レンズ製造所を合併[1]
- 大井第一工場を新設[1]
- 超小型双眼鏡「ミクロン4×、6×」を発売[2]
- 光学ガラスの量産に成功[2]
- 軍需生産のため増産投資を本格化
- 2万名を整理解雇・軍需から民需転換へ
- カメラ・レンズの量産開始
- 小型カメラ「ニコンI型」を発売[3]
- 東京証券取引所に株式上場
- 東京証券取引所に株式上場[1]
- Nikon Sales Inc.を設立[1]
- フィルム一眼レフカメラ「ニコンF」を発売[3]
- 国内で生産拠点を拡充
- 桜電子工業に経営参加[1]
- 高級カメラを重視
- 大井製作所大船工場 を新設[1]
- Nikon Europe N.V.を設立[1]
- 大井製作所相模原工場 を新設[1]
- カメラ輸出の低迷・業績低迷へ
安定成長期
1980年〜ステッパーの量産とタイへのカメラ生産移管
- 半導体製造装置(ステッパー)に参入[4]
- 一眼レフカメラ「ニコンF3」を発売[2]
- 国産初の商用機、縮小投影型露光装置「NSR-1010G」を発表[2]
- 米国にNikon Americasを設立[5]
- ウェハ検査顕微鏡装置「オプチステーション」を発売[2]
- Nikon Precision Inc. を設立[1]
- コンパクトカメラ「ニコンピカイチ(L35AF)」を発売[2]
- ステッパーへの参入
- 熊谷製作所を新設[1]
- トータルステーション「DTM-1」を発売[2]
- 香港にNikon Hong Kongを設立[5]
- 液晶露光装置を発売[5]
- ニコンカメラ販売(現ニコンイメージングジャパン)を設立[1]
- 商号を日本光学工業から、ニコンに変更[1]
- カメラ生産をタイに移管
- Nikon (Thailand) Co., Ltd. を設立[1]
- 水戸製作所を新設[1]
- CNC画像測定システム「NEXIV」を発売[2]
- デジタル一眼レフカメラ「E2/E2s」を発売[2]
- Nikon Singapore Pte. Ltd.を設立[1]
- 研究用生物顕微鏡「ECLIPSE E800」を発売[2]
- コンパクトデジタルカメラ「COOLPIX 100/300」を発売[3]
低迷期
1999年〜ステッパーの顧客転換失敗による最終赤字とインテルとの提携
- ステッパーの顧客転換に失敗・最終赤字に転落
- デジタル一眼レフカメラ「D1」を発売[3]
- 液晶ディスプレイ用露光装置「FX-21S」を発売[2]
- すばる望遠鏡に高分散分光器「HDS」と微光天体分光撮像装置「FOCAS」を納品[2]
- オランダにNikon Holdings Europeを設立[5]
- 縮小投影型露光装置「NSR-S306C」を発表[2]
- カメラの現地生産を開始
- ニコングループのブランドシンボルを制定[2]
- 一眼レフカメラ「ニコンF6」を発売[2]
- 横浜製作所横須賀分室を新設[1]
- Nikon Imaging (China) Sales Co., Ltd. を設立[1]
- ArF液浸スキャナー「NSR-S609B」を発売[2]
- 細胞培養観察装置「BioStation CT」を発売[2]
- ArF液浸スキャナー「NSR-S620」を発売[2]
- 単元株式数を100株に変更[1]
- ベルギーのMetris NVを完全子会社化[1]
- 超解像顕微鏡「N-SIM」「N-STORM」を発売[2]
- 最終赤字に転落
- レンズ交換式アドバンストカメラ「Nikon 1 J1」「Nikon 1 V1」を発売[2]
- デジタル一眼レフカメラ「D4」を発売[2]
- インテルと半導体製造装置で提携
- 「ニコンミュージアム」を開設[2]
- オプトスを買収(眼底カメラ)
転換期
2016年〜1000名削減の構造改革とSLM Solutions・RED買収
- デジタル一眼レフカメラ「D5」を発売[2]
- アクションカメラ「KeyMission 360」「KeyMission 170」「KeyMission 80」を発表[2]
- 監査等委員会設置会社へ移行[1]
- 監査等委員会設置会社への移行
- Mark Roberts Motion Control Limitedを完全子会社化[1]
- 希望退職者の募集
- デジタル一眼レフカメラ「D850」を発売[2]
- FPD露光装置「FX-103SH」「FX-103S」を発売[2]
- フルサイズミラーレスカメラ「Z 7」を発売[6]
- 光加工機「Lasermeister 100A」を発売[2]
- 創薬研究の支援を行う「Nikon BioImaging Lab」をボストンに開設[2]
- 中期経営計画を発表[7]
- 最終赤字に転落
- Morf3D Inc.に出資、子会社化[1]
- 中期経営計画(2022〜2025年度)を発表[8]
- SLM Solutionsを買収(3Dプリンター)
- 米国にNikon Advanced Manufacturingを設立[1]
- ドイツのSLM Solutions Group(現Nikon SLM Solutions)を完全子会社化[1]
- RED.com, LLCを完全子会社化[1]
- 本社を東京都品川区に移転[1]
- DSP-100の受注開始[9]
- Nikon Metrology NVが特定子会社から離脱[10]
- デジタルマニュファクチャリング事業で減損損失を計上[10]
- 退職給付信託の一部解約を決議[10]
- 大村泰弘氏が代表取締役社長に就任[10]
- 精機事業で減損損失と棚卸資産評価損を計上[10]
業績:数字を知る
歴史詳細:文脈を知る
経営判断:転機を知る
2025年7月DSP-100の受注開始
DSP-100の受注開始露光技術の世代交代(液浸・EUV)と半導体顧客の地理的シフトで前工程の首位を失ったニコンが、正面決戦を退き、FPD露光装置のマルチレンズ技術を転用したデジタル露光で後工程へ回った事業の再定義
精機事業の売上収益と利益率2025 2026 売上収益(億円) 2,020 1,673 セグメント利益率(%) 0.8 -2.7 2016年11月希望退職者の募集
希望退職者の募集半導体露光装置と映像の二本柱が同時に不振に陥ったニコンが、外部登用の岡昌志氏の主導で1,143人の希望退職を含む全社構造改革を断行し、半導体装置の黒字化と映像の選択と集中で短期に採算を戻したが、縮小均衡にとどまり次の成長事業が残った構造改革
映像事業の売上収益と利益率2016 2017 2022 売上収益(億円) 5,205 3,830 1,782 セグメント利益率(%) 8.8 4.5 10.7 2016年6月監査等委員会設置会社への移行
監査等委員会設置会社への移行取締役会が実効性の高い監督を行うとともに、重要な業務執行の一部を業務執行取締役に委任できる体制を構築するため、監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行した
移行の経緯と体制移行日 2016年6月29日 移行前の機関 監査役会設置会社 移行の理由 取締役会による実効性の高い監督 掲げた目的 経営の効率化・透明性の向上と監督機能の強化 1984年ステッパーへの参入
ステッパーへの参入カメラ専業の成熟と多角化の遅れを背景に、精密光学の技術を半導体露光装置へ転用して参入し、量産拠点の新設まで進めてカメラと並ぶ第二の柱を確立した経営判断
業績の推移1983 1984 1985 売上高(億円) 1,352 1,435 1,877 経常利益率(%) 3.7 3.7 7.0
設立から現在に至る系譜
歴代社長:経営者を知る
1947年2026年
1947年〜長岡正男退任
取締役社長
1959年〜白濱浩退任
取締役社長
1963年〜浜島昇退任
取締役社長
1969年〜杉豊退任
取締役社長
1973年〜彌永恭二郎退任
取締役社長
1978年〜小秋元隆輝退任
取締役社長
1983年〜福岡成忠退任
取締役社長
1989年〜荘孝次退任
取締役社長
1993年〜小野茂夫退任
取締役社長
1997年〜吉田庄一郎退任
取締役社長
2001年〜嶋村輝郎退任
取締役社長 COO
2005年〜苅谷道郎退任
取締役社長 CEO COO
2010年〜木村眞琴退任
取締役社長 社長執行役員
2014年〜牛田一雄退任
代表取締役 社長執行役員
2019年〜馬立稔和退任
代表取締役 社長執行役員 CEO
2024年〜德成旨亮退任
代表取締役 社長執行役員 COO
2026年〜大村泰弘現任
代表取締役 社長執行役員 CEO