日本電子の沿革
1949年〜2025年
日本電子の1949年〜2025年の主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に並べた沿革（社史年表）
| 年度 | 売上高 | 純利益 | 年月 | 区分 | 出来事 | 歴史的意義 |
|---|---|---|---|---|---|---|
FY50 1950/3 | 会社設立 | 日本電子光学研究所を三鷹市に設立、電子顕微鏡の製造販売を開始 東京都三鷹市に「株式会社日本電子光学研究所」（資本金500千円）設立、電子顕微鏡の製造・販売を開始 | 電子顕微鏡国産化の起点 | |||
FY53 1953/3 | 新規事業 | 産業機器分野へ進出（高周波焼入装置完成） 産業機器分野に進出（高周波焼入装置完成） | 事業領域拡張 | |||
FY57 1957/3 | 新規事業 | 分析機器分野へ進出（磁気共鳴装置完成） 分析機器分野に進出（磁気共鳴装置完成） | NMR等分析機器事業の起点 | |||
FY61 1961/3 | 組織再編 | さくら精機（後の日本電子テクニクス）を設立 東京都昭島市に「さくら精機株式会社」（1989年12月「日本電子テクニクス株式会社」に変更、2021年4月当社に吸収合併）設立 | 生産子会社設置 | |||
FY62 1962/3 | 「日本電子株式会社」に商号変更 「日本電子株式会社」に商号変更 | 社名統一 | ||||
FY63 1963/3 | 株式上場 | 東証二部に上場 東京証券取引所市場第二部に上場 | 公開市場参入 | |||
海外進出 | 米国JEOLCO(U.S.A.)を設立 米国に「JEOLCO(U.S.A.)INC.」設立（1993年4月「JEOL USA,INC.」に変更） | 海外展開の起点、米国市場参入 | ||||
FY65 1965/3 | 設備投資研究開発 | 昭島製作所開発館完成 昭島製作所開発館完成 | R&D機能拡張 | |||
海外進出 | フランスJEOLCO(FRANCE)を設立 フランスに「JEOLCO(FRANCE)S.A.」設立（2005年4月「JEOL(EUROPE)SAS」に変更） | 欧州事業の起点 | ||||
FY67 1967/3 | 本店を三鷹市より昭島市へ移転 本店を三鷹市より昭島市へ移転登記 | 本社拠点移転 | ||||
株式上場 | 東証一部に上場 東京証券取引所市場第一部に上場 | 大企業地位確立 | ||||
FY69 1969/3 | 海外進出 | 英国子会社を設立 英国に「JEOLCO(U.K.)LTD.」設立 | 英国市場進出 | |||
海外進出 | 豪州子会社を設立 豪州に「JEOL(AUSTRALASIA)PTY.LTD.」設立 | 大洋州市場進出 | ||||
FY72 1972/3 | 英文社名をJEOL Ltd.に変更 英文社名をJEOL Ltd.に変更 | 海外ブランド統一 | ||||
FY73 1973/3 | 新規事業 | 医用機器分野へ進出（生化学自動分析装置完成） 医用機器分野に進出（生化学自動分析装置完成） | 医用機器事業の起点 | |||
海外進出 | オランダ子会社を設立 オランダに「JEOL(EUROPE)B.V.」設立 | 欧州販売網拡大 | ||||
海外進出 | スウェーデン子会社を設立 スウェーデンに「JEOL(SKANDINAVISKA)A.B.」設立 | 北欧市場進出 | ||||
FY85 1985/3 | 海外進出 | イタリア子会社を設立 イタリアに「JEOL(ITALIA)S.p.A.」設立 | 南欧市場進出 | |||
FY94 1994/3 | 海外進出 | 韓国子会社を設立 韓国に「JEOL KOREA LTD.」設立 | 韓国市場進出 | |||
FY95 1995/3 | 海外進出 | シンガポール子会社（JEOL ASIA）を設立 シンガポールに「JEOL ASIA PTE.LTD.」設立 | アジア統括拠点設置 | |||
FY98 1998/3 | 海外進出 | ドイツ子会社を設立 ドイツに「JEOL(GERMANY)GmbH」設立 | 欧州拠点拡大 | |||
FY99 1999/3 | 海外進出 | 台湾子会社を設立 台湾に「JEOL DATUM TAIWAN LTD.」設立（2003年7月「JEOL TAIWAN SEMICONDUCTORS LTD.」に変更） | 半導体検査装置の台湾市場対応 | |||
FY02 2002/3 | 売上高 827億円 | 経常利益 26億円 | 設備投資 | 山形クリエイティブを設立 「山形クリエイティブ株式会社」設立（2016年4月「日本電子山形株式会社」に変更） | 生産機能拡張 | |
FY03 2003/3 | 売上高 828億円 | 経常利益 0億円 | ||||
FY04 2004/3 | 売上高 871億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 8億円 | ||||
FY05 2005/3 | 売上高 859億円 | |||||
FY06 2006/3 | 売上高 933億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 13億円 | ||||
FY07 2007/3 | 売上高 1,018億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 28億円 | ||||
FY08 2008/3 | 売上高 939億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 1億円 | ||||
FY09 2009/3 | 売上高 839億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 -19億円 | ||||
FY10 2010/3 | 売上高 848億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 3億円 | 組織再編 | 日本電子データム・アクティブを吸収合併 「日本電子データム株式会社」「日本電子アクティブ株式会社」当社に吸収合併 | グループ簡素化 | |
FY11 2011/3 | 売上高 753億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 1億円 | ||||
FY12 2012/3 | 売上高 832億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 -90億円 | 組織再編 | JEOL RESONANCE を分社新設 東京都昭島市に分社型の新設分割により「株式会社JEOL RESONANCE」設立（2022年10月当社に吸収合併） | NMR事業を分社化 | |
FY13 2013/3 | 売上高 796億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 16億円 | ||||
FY14 2014/3 | 売上高 993億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 40億円 | ||||
FY15 2015/3 | 売上高 954億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 20億円 | ||||
FY16 2016/3 | 売上高 1,074億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 41億円 | ||||
FY17 2017/3 | 売上高 997億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 6億円 | ||||
FY18 2018/3 | 売上高 1,046億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 45億円 | ||||
FY19 2019/3 | 売上高 1,113億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 59億円 | ||||
FY20 2020/3 | 売上高 1,172億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 54億円 | 企業買収 | JEOL KOREAを100％子会社化 「JEOL KOREA LTD.」100％子会社化 | 韓国子会社の完全子会社化 | |
企業買収 | Integrated Dynamic Electron Solutionsを全株式取得 米国の「Integrated Dynamic Electron Solutions, Inc.」の全株式を取得 | 電子顕微鏡関連技術強化 | ||||
FY21 2021/3 | 売上高 1,104億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 37億円 | ||||
FY22 2022/3 | 売上高 1,384億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 123億円 | 組織再編 | 日本電子テクニクスを吸収合併 「日本電子テクニクス株式会社」当社に吸収合併 | 生産子会社の本体統合 | |
設備投資 | 武蔵村山製作所を開所 武蔵村山製作所開所 | 生産能力大幅拡張 | ||||
FY23 2023/3 | 売上高 1,627億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 178億円 | 組織再編 | JEOL RESONANCEを吸収合併 「株式会社JEOL RESONANCE」当社に吸収合併 | NMR事業を本体に統合 | |
FY24 2024/3 | 売上高 1,743億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 217億円 | ||||
FY25 2025/3 | 売上高 1,967億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 187億円 | 企業買収 | ジャパンスーパーコンダクタテクノロジーを買収 「ジャパンスーパーコンダクタテクノロジー株式会社」の全株式を取得 | 超伝導磁石技術の取得 | |
組織再編 | JEOL HOLDING EUROPEを設立 フランスに「JEOL HOLDING EUROPE SAS」設立 | 欧州事業の持株会社化 |
- 日本電子光学研究所を三鷹市に設立、電子顕微鏡の製造販売を開始
東京都三鷹市に「株式会社日本電子光学研究所」（資本金500千円）設立、電子顕微鏡の製造・販売を開始
電子顕微鏡国産化の起点 - 産業機器分野へ進出（高周波焼入装置完成）
産業機器分野に進出（高周波焼入装置完成）
事業領域拡張 - 分析機器分野へ進出（磁気共鳴装置完成）
分析機器分野に進出（磁気共鳴装置完成）
NMR等分析機器事業の起点 - さくら精機（後の日本電子テクニクス）を設立
東京都昭島市に「さくら精機株式会社」（1989年12月「日本電子テクニクス株式会社」に変更、2021年4月当社に吸収合併）設立
生産子会社設置 - 「日本電子株式会社」に商号変更
「日本電子株式会社」に商号変更
社名統一 - 東証二部に上場
東京証券取引所市場第二部に上場
公開市場参入 - 米国JEOLCO(U.S.A.)を設立
米国に「JEOLCO(U.S.A.)INC.」設立（1993年4月「JEOL USA,INC.」に変更）
海外展開の起点、米国市場参入 - 昭島製作所開発館完成
昭島製作所開発館完成
R&D機能拡張 - フランスJEOLCO(FRANCE)を設立
フランスに「JEOLCO(FRANCE)S.A.」設立（2005年4月「JEOL(EUROPE)SAS」に変更）
欧州事業の起点 - 本店を三鷹市より昭島市へ移転
本店を三鷹市より昭島市へ移転登記
本社拠点移転 - 東証一部に上場
東京証券取引所市場第一部に上場
大企業地位確立 - 英国子会社を設立
英国に「JEOLCO(U.K.)LTD.」設立
英国市場進出 - 豪州子会社を設立
豪州に「JEOL(AUSTRALASIA)PTY.LTD.」設立
大洋州市場進出 - 英文社名をJEOL Ltd.に変更
英文社名をJEOL Ltd.に変更
海外ブランド統一 - 医用機器分野へ進出（生化学自動分析装置完成）
医用機器分野に進出（生化学自動分析装置完成）
医用機器事業の起点 - オランダ子会社を設立
オランダに「JEOL(EUROPE)B.V.」設立
欧州販売網拡大 - スウェーデン子会社を設立
スウェーデンに「JEOL(SKANDINAVISKA)A.B.」設立
北欧市場進出 - イタリア子会社を設立
イタリアに「JEOL(ITALIA)S.p.A.」設立
南欧市場進出 - 韓国子会社を設立
韓国に「JEOL KOREA LTD.」設立
韓国市場進出 - シンガポール子会社（JEOL ASIA）を設立
シンガポールに「JEOL ASIA PTE.LTD.」設立
アジア統括拠点設置 - ドイツ子会社を設立
ドイツに「JEOL(GERMANY)GmbH」設立
欧州拠点拡大 - 台湾子会社を設立
台湾に「JEOL DATUM TAIWAN LTD.」設立（2003年7月「JEOL TAIWAN SEMICONDUCTORS LTD.」に変更）
半導体検査装置の台湾市場対応 - 山形クリエイティブを設立
「山形クリエイティブ株式会社」設立（2016年4月「日本電子山形株式会社」に変更）
生産機能拡張 - 日本電子データム・アクティブを吸収合併
「日本電子データム株式会社」「日本電子アクティブ株式会社」当社に吸収合併
グループ簡素化 - JEOL RESONANCE を分社新設
東京都昭島市に分社型の新設分割により「株式会社JEOL RESONANCE」設立（2022年10月当社に吸収合併）
NMR事業を分社化 - JEOL KOREAを100％子会社化
「JEOL KOREA LTD.」100％子会社化
韓国子会社の完全子会社化 - Integrated Dynamic Electron Solutionsを全株式取得
米国の「Integrated Dynamic Electron Solutions, Inc.」の全株式を取得
電子顕微鏡関連技術強化 - 日本電子テクニクスを吸収合併
「日本電子テクニクス株式会社」当社に吸収合併
生産子会社の本体統合 - 武蔵村山製作所を開所
武蔵村山製作所開所
生産能力大幅拡張 - JEOL RESONANCEを吸収合併
「株式会社JEOL RESONANCE」当社に吸収合併
NMR事業を本体に統合 - ジャパンスーパーコンダクタテクノロジーを買収
「ジャパンスーパーコンダクタテクノロジー株式会社」の全株式を取得
超伝導磁石技術の取得 - JEOL HOLDING EUROPEを設立
フランスに「JEOL HOLDING EUROPE SAS」設立
欧州事業の持株会社化