日本電子の歴史

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沿革

1949年に風戸健二氏らが三鷹市に設立した日本電子光学研究所が起源。

欧米数社しか製造できなかった電子顕微鏡を国産化し、IMSと共同開発したマルチビーム電子線描画装置でEUV世代の半導体製造を支える。1973年度には透過電子顕微鏡で世界2位、走査電子顕微鏡で世界1位を占めた。

1949年1961年1962年2009年2011年2025年2026年日本電子光学研究所1949年三鷹で設立日本電子1961年商号変更株式上場1962年上場日本電子データム2009年吸収合併JEOL RESONANCE2011年分社新設ジャパンスーパーコンダクタ2025年買収
日本電子 有価証券報告書「沿革」
日本電子
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
1,794億円
売上高純利益率
12.3%
原田栗原大井
売上高1億円売上高40億円売上高114億円売上高933億円売上高1,074億円売上高1,794億円純利益率7.5%純利益率-1.8%純利益率1.4%純利益率3.8%純利益率12.3%1954/31956/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
沿革概略を知る
創業期

1949年〜日本電子光学研究所の電子顕微鏡から分析機器・磁気共鳴装置へ

  1. 電子顕微鏡JEM-1が完成[1]
  2. 日本電子光学研究所を三鷹市に設立、電子顕微鏡の製造販売を開始[2]
  3. 産業機器分野に参入[2]
  4. 高周波焼入装置が完成[2]
  5. 東京事務所を開設[2]
  6. 大阪営業所を開設[2]
  7. フランス原子力委員会から電子顕微鏡JEM-5Gを受注[1]
  8. 分析機器分野に参入[2]
  9. 磁気共鳴装置が完成[2]
  10. 名古屋営業所を開設[2]
  11. さくら精機（後の日本電子テクニクス）を設立[2]
  12. 昭島製作所1号館の第1次工事が完成[1]
  13. 「日本電子」に商号変更[2]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 営業利益率
日本電子1961年3月期売上高9億円売上高営業利益率22.2%
歴史詳細を読む日本電子光学研究所の電子顕微鏡から分析機器・磁気共鳴装置へ
安定成長期

1962年〜医用機器への参入と合議制・65歳社長定年制の導入

  1. X線マイクロアナライザJXA-3が完成[1]
  2. 東京証券取引所二部に上場[2]
  3. JEOLCO(U.S.A.)を設立[3]
  4. 二重収束質量分析装置JMS-01が完成[1]
  5. 汎用自動記録液体クロマトグラフJLC-01が完成[1]
  6. 昭島製作所開発館が完成[2]
  7. JEOLCO(FRANCE)を設立[3]
  8. 走査電子顕微鏡JSM-1が完成[1]
  9. 1000kV超高圧電子顕微鏡JEM-1000が完成[1]
  10. 本店を三鷹市から昭島市へ移転[2]
  11. 東京証券取引所市場第一部に上場[1]
  12. 電子ビーム露光装置JEBX-2Aが完成[1]
  13. 英国にJEOLCO(U.K.)を設立[2]
  14. オーストラリアにJEOLCO (AUSTRALASIA)を設立[1]
  15. 汎用透過電子顕微鏡JEM-50Aの1000台出荷を達成[1]
  16. 英文社名をJEOL Ltd.に変更[2]
  17. 医用機器分野に参入[2]
  18. 生化学自動分析装置が完成[2]
  19. オランダにJEOL(EUROPE)B.V.を設立[2]
  20. スウェーデン子会社を設立[3]
  21. 常務会の廃止と合議制の導入[4]
  22. オージェマイクロプローブJAMP-3が完成[1]
  23. 東京都昭島市に日電子物産を設立[2]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 営業利益率
日本電子1983年3月期売上高333億円売上高営業利益率8.4%
成熟期

1984年〜JEOL ASIAなど海外販売子会社の拡充と山形クリエイティブの設立

  1. 子会社を設立[2]
  2. 横浜支店を開設[2]
  3. 東京都昭島市に日本電子クリエイティブを設立[2]
  4. JEOLCO(U.S.A.)をJEOL USAに商号変更[5]
  5. 子会社を設立[2]
  6. 子会社（JEOL ASIA）を設立[3]
  7. 子会社を設立[2]
  8. 子会社を設立[2]
  9. 山形クリエイティブを設立[2]
  10. 日本電子クリエイティブを吸収合併[2]
  11. 日産ディーゼル工業との事業提携を発表[6]
  12. 日本電子データム・アクティブを吸収合併[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
日本電子2010年3月期売上高848億円売上高経常利益率0.2%
就任年社長氏名役職名
原田嘉晏
栗原権右衛門
安定成長期

2011年〜JEOL RESONANCE分社とジャパンスーパーコンダクタテクノロジー買収

  1. JEOL (RUS)を設立[1]
  2. JEOL INDIAを設立[1]
  3. JEOL RESONANCE を分社新設[7]
  4. 0.75mm固体NMRプローブが完成[1]
  5. ヘリウム補充が不要なNMRを実用化[1]
  6. JEOL (GULF) FZEを設立[1]
  7. 東京事務所を立川市から千代田区に移転[2]
  8. 理研CLST-JEOL連携センターを開設[8]
  9. NIMS-JEOL計測技術研究センターを開設[1]
  10. IMSと共同で量産向けマルチ電子ビーム描画装置を発表[1]
  11. JEOL KOREAを100%子会社化[2]
  12. Integrated Dynamic Electron Solutionsを全株式取得[2]
  13. 日本電子テクニクスを吸収合併[2]
  14. 200億円の公募増資を発表[9]
  15. 武蔵村山製作所を開所[2]
  16. JEOL RESONANCEを吸収合併[2]
  17. ジャパンスーパーコンダクタテクノロジーを買収[2]
  18. JEOL HOLDING EUROPEを設立[3]
  19. 投資有価証券評価損を特別損失に計上[10]
  20. 医用機器事業を新会社に承継する会社分割を決定[10]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
日本電子2026年3月期売上高1,794億円売上高営業利益率14.5%
就任年社長氏名役職名
栗原権右衛門
大井泉

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出典・参考
#年出所
[1]2026日本電子 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[2]2025有価証券報告書（2025年6月25日）
[3]—有価証券報告書
[4]1973日経ビジネス「日本電子」ケーススタディ（日経マグロウヒル社）（1973年5月14日）
[5]2019有価証券報告書 第72期（2019年6月26日）
[6]2004会社IR「下期の重点施策」（2004年11月29日）
[7]2022有価証券報告書 第75期（2022年6月28日）
[8]2015会社IR「2015年3月期 決算説明会資料」（2015年5月28日）
[9]2022会社IR「統合報告書 2022」
[10]—臨時報告書

日本電子の業績概況

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最終改定: 2026年10月