日本電子 の歴史

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創業 1949年
創業者 風戸健二
創業地 東京都三鷹
創業 1949年5月、風戸健二氏らが東京都三鷹市に総員13名・資本金50万円で株式会社
1949年5月、風戸健二氏らが東京都三鷹市に総員13名・資本金50万円で株式会社日本電子光学研究所を設立した。起点は1946年5月で、科学振興と工業立国に日本再建の道を見たグループが千葉県茂原市で電子顕微鏡の研究開発に着手し、約1年半の試作を経ている。風戸健二氏は海軍技術研究所で対空ミサイルの開発計画を担った技術士官で、復員の整理中に読んだ黒岩大助"電子顕微鏡"が出発点となった。当時この装置を作れるのは独ジーメンスや米RCAなど欧米数社に限られ、占領下の日本では入手そのものが難しい。設立に前後してJEM-1型電子顕微鏡を完成させ、1950年2月には通商産業省から育成発展せしむべき企業との推薦を受けた。1961年5月に日本電子株式会社へ商号を変更している。
決断 輸入品の代わりから始めた会社が、代わりの利かない装置に行き着いた。1952年に高
輸入品の代わりから始めた会社が、代わりの利かない装置に行き着いた。1952年に高周波焼入装置で産業機器、1956年に磁気共鳴装置で分析機器、1972年に生化学自動分析装置で医用機器へ参入し、電子顕微鏡を含む4つの製品群を持つに至る。1973年4月にはオーナー主導の意思決定を合議制へ開き、三事業部制へ移行する。第1次石油危機のあとは売上に人員が見合わないと判断し、1974年3月末に2,568名だった従業員を翌年3月末に1,900名とする計画を決めた。2019年6月に就任した大井泉社長は半導体計測へ投資を集中し、2021年10月には武蔵村山製作所を開所している。EUV世代のフォトマスクを描くマルチビーム電子線描画装置をオーストリアのIMSと共同開発したことが、大学へ装置を納めてきた会社の業績を半導体メーカーの設備投資に結び付けた。
現況 祖業の計測機器が売上の65%を占め、利益の6割は半導体向けの装置から出る。202
祖業の計測機器が売上の65%を占め、利益の6割は半導体向けの装置から出る。2026年3月期の連結売上高1,793億円は、理科学・計測機器1,162億円、産業機器481億円、医用機器149億円で構成される。セグメント利益は産業機器193億円に対し、理科学・計測機器130億円、医用機器は0.6億円にとどまり、売上の27%を占める産業機器が利益の6割を出している。営業利益260億円、当期純利益220億円。前期の2025年3月期は売上高1,966億円・営業利益355億円と過去最高だったが、半導体投資の一巡で減収減益となった。産業機器の中心は電子線描画装置と半導体パッケージ検査用CTで、大学へ電子顕微鏡を納めてきた電子光学の技術が、業績を半導体工場の設備投資に委ねる事業へ変わった。
競合 劣位に置かれたのは製品の質ではなく、選んだ方式のほうだった。1973年度の自社調
劣位に置かれたのは製品の質ではなく、選んだ方式のほうだった。1973年度の自社調査では、透過電子顕微鏡でフィリップスに次ぐ世界2位・シェア約25%、走査電子顕微鏡で世界1位を占めた。一方、核磁気共鳴装置ではパルスフーリエ変換方式を採る他社の新製品が出て主力機種が劣位に置かれ、1971年4月にFT-NMRを完成させたものの、相次ぐ仕様変更で欧米市場は苦戦する。電子顕微鏡では1970年代から日立製作所日立製作所やシーメンス、ツァイスと競い、現在も日立ハイテク、サーモフィッシャーサイエンティフィック、ツァイスとの寡占で上位を保つ。方式で劣位へ置かれた核磁気共鳴装置では、高磁場化に要る超伝導磁石のメーカーを2025年1月に取得し、外から買っていた部材を50年越しに自社の内側へ入れた。
長期業績の推移 1950〜2026年
日本電子：長期業績の推移（売上高・利益率）売上高（億円）純利益率（%）
2002年3月期〜2026年3月期

第1章 1949-1961 （気が向いたら執筆します！） 日本電子光学研究所の電子顕微鏡から産業機器・分析機器・磁気共鳴装置へ

第2章 1962-1983 （気が向いたら執筆します！） 東証上場と米仏子会社、医用機器への参入と合議制・社長定年制の導入

第3章 1984-2010 （気が向いたら執筆します！） 海外販売子会社の拡充とJEOL ASIA、山形クリエイティブの設立

第4章 2011-2026 （気が向いたら執筆します！） JEOL RESONANCEの分社とIDESの買収、武蔵村山製作所とジャパンスーパーコンダクタテクノロジー買収

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歴史年表 1949〜2025年

日本電子の沿革1949〜2025年における主な出来事を抜粋

時代年月社長・CEO出来事重要度
1949〜1961年日本電子光学研究所の電子顕微鏡から産業機器・分析機器・磁気共鳴装置へ日本電子光学研究所を三鷹市に設立、電子顕微鏡の製造販売を開始★★
産業機器分野に参入★★
高周波焼入装置が完成★
分析機器分野に参入★★
磁気共鳴装置が完成★
さくら精機（後の日本電子テクニクス）を設立★
「日本電子」に商号変更★
1962〜1983年東証上場と米仏子会社、医用機器への参入と合議制・社長定年制の導入東京証券取引所二部に上場★
JEOLCO(U.S.A.)を設立★
JEOLCO(FRANCE)を設立★
英文社名をJEOL Ltd.に変更★
医用機器分野に参入★★
生化学自動分析装置が完成★
スウェーデン子会社を設立★
経営機構改革と三事業部制への移行

1973年、電子顕微鏡の専業として急成長した日本電子が、創業者・風戸健二社長の主導で常務会の廃止と合議制の導入、三事業部制への再編、65歳社長定年制などの経営機構改革に踏み切った経営判断。

詳細を読む		★★★
1984〜2010年海外販売子会社の拡充とJEOL ASIA、山形クリエイティブの設立子会社を設立★
子会社を設立★
子会社（JEOL ASIA）を設立★
子会社を設立★
子会社を設立★
山形クリエイティブを設立★
栗原権右衛門日本電子データム・アクティブを吸収合併★
2011〜2026年JEOL RESONANCEの分社とIDESの買収、武蔵村山製作所とジャパンスーパーコンダクタテクノロジー買収栗原権右衛門JEOL RESONANCE を分社新設★★
大井泉JEOL KOREAを100%子会社化★
大井泉Integrated Dynamic Electron Solutionsを全株式取得★
大井泉武蔵村山製作所を開所★
大井泉ジャパンスーパーコンダクタテクノロジーを買収★★
大井泉JEOL HOLDING EUROPEを設立★
出典・参考

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最終改定: 2026年5月