HOYAの沿革（1941〜2024年）

HOYAの創業から現在までの主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に一覧できる沿革（社史年表）ページです。 各年の売上高・純利益などの業績推移と、歴史的意義の解説をあわせて掲載しています。 社史・報道資料などの公開情報をもとに重要事項を判断の上、作成しています。

年度売上高純利益年月区分出来事歴史的意義
1941
1-12月
founding
東洋光学硝子製造所を創業
製紙業者の異業種参入を可能にした戦時国産化要請という特殊経路
1945
1-12月
クリスタルガラスに参入
軍需から輸出へ依存先を変えただけで集中リスクが反復した構造
1951
1-12月
光学ガラスの生産再開
1957
1-12月
founding
鈴木哲夫氏が社長就任
創業者の連続離脱が32歳の技師長に経営を委ねた非計画的承継
1958
1-12月
メガネ事業に進出
FY59
1959/3
売上高
6.09億円
当期純利益
0.76億円
FY60
1960/3
売上高
7.85億円
当期純利益
0.83億円
acquisition
第1次5カ年計画を策定
生産能力を販売力以下に抑える操業設計が不況耐性を生んだ論理
商号を保谷硝子に変更
量産工場を新設
FY61
1961/3
売上高
13.59億円
当期純利益
1.11億円
東京証券取引所第2部に株式上場
FY62
1962/3
売上高
20.79億円
当期純利益
1.62億円
FY63
1963/3
売上高
30.52億円
当期純利益
2.77億円
FY64
1964/3
売上高
36.69億円
当期純利益
1.78億円
FY65
1965/3
売上高
37.89億円
当期純利益
0.66億円
FY66
1966/3
売上高
42.16億円
当期純利益
-7.21億円
FY67
1967/3
売上高
46.04億円
当期純利益
0.52億円
鈴木哲夫氏が引責退任
直販投資の時間軸を短期業績で裁かれた経営者退任の逆説
FY68
1968/3
売上高
59.19億円
当期純利益
0.59億円
FY69
1969/3
売上高
83.22億円
当期純利益
4.56億円
FY70
1970/3
売上高
93.12億円
当期純利益
7.74億円
多角化を遂行・シェアを重視
シェアを「資産」と定義しコスト格差を設計した競争思想
FY71
1971/3
売上高
147億円
当期純利益
9.09億円
FY72
1972/3
売上高
166億円
当期純利益
9.53億円
FY73
1973/3
ソフトコンタクトレンズの製造開始
FY74
1974/3
半導体用マスクサブストレートの製造開始
ガラス基板からマスクまでの一貫生産が生んだ代替不能の地位
FY75
1975/3
売上高
305億円
当期純利益
5.99億円
FY76
1976/3
売上高
393億円
当期純利益
14.7億円
FY77
1977/3
売上高
466億円
当期純利益
15.1億円
FY78
1978/3
売上高
487億円
当期純利益
20億円
FY79
1979/3
売上高
517億円
当期純利益
25.9億円
FY80
1980/3
売上高
598億円
当期純利益
31.4億円
FY81
1981/3
売上高
629億円
当期純利益
32.5億円
FY82
1982/3
売上高
617億円
当期純利益
29.6億円
FY83
1983/3
売上高
723億円
当期純利益
43.2億円
FY84
1984/3
売上高
784億円
当期純利益
49億円
FY85
1985/3
商号をHOYA株式会社に変更
1984年10月に保谷硝子は製造子会社2社（保谷クリスタル・保谷レンズ）を吸収合併し、商号をHOYA株式会社に変更。新事業の展開によって業態が変化したことから、東京証券取引所の会社コードを変更し、業種区分を「ガラス・土石」から「精密」に変更した。
FY87
1987/3
主力製品で高シェアを確保
小規模市場の寡占を束ねて利益率12.5%に到達した事業構成
FY91
1991/3
未承認コンタクトレンズの回収
製品品質と薬事適法性の混同が招いたシェア15%喪失の構造
FY92
1992/3
売上高
1,417億円
当期純利益
78.4億円
FY93
1993/3
売上高
1,397億円
当期純利益
52.9億円
FY94
1994/3
売上高
1,344億円
当期純利益
61.1億円
ROEを重視・組織改革を推進
米国子会社の外圧がROE経営への転換を起動した1994年改革
FY95
1995/3
売上高
1,514億円
当期純利益
88.1億円
FY96
1996/3
売上高
1,671億円
当期純利益
110億円
FY97
1997/3
売上高
1,934億円
当期純利益
153億円
組織改革の実施
本社2020名から50名への圧縮が示す持株会社型経営の設計思想
FY98
1998/3
売上高
1,934億円
当期純利益
123億円
FY99
1999/3
売上高
2,012億円
当期純利益
178億円
FY00
2000/3
売上高
2,011億円
当期純利益
207億円
東南アジアへの生産移管
2000年代を通じてHOYAは、生産拠点の国内から海外への移転を推し進め、タイを中心とした東南アジアでの生産を増強した。 この結果、HOYAはグローバル競争において、メガネレンズなどのアイケア用品を中心に、コスト競争力を持続するメーカーとして業容を拡大した。
FY01
2001/3
売上高
2,368億円
当期純利益
218億円
FY02
2002/3
売上高
2,352億円
当期純利益
237億円
FY03
2003/3
売上高
2,462億円
当期純利益
200億円
FY04
2004/3
売上高
2,714億円
当期純利益
395億円
FY05
2005/3
売上高
3,081億円
当期純利益
641億円
FY06
2006/3
売上高
3,442億円
当期純利益
756億円
FY07
2007/3
売上高
3,900億円
当期純利益
833億円
FY08
2008/3
売上高
4,816億円
当期純利益
817億円
acquisition
ペンタックスを買収
内視鏡を残しカメラを売却する事業分解型の買収と処分の設計
FY09
2009/3
売上高
4,541億円
当期純利益
251億円
TFT液晶ガラス基板から撤退
TFT液晶ガラス基板からの事業撤退を決定。2008年6月に合弁会社のNHテクノグラス（出資比率はHOYA50%・日本板硝子50%）の株式について、21.5%を投資ファンドのカーライルに売却を実施した。売却により、HOYAは株式売却益として104億円を計上。
クリスタル事業から撤退
HOYAの創業事業でクリスタル製造（時計・ガラス製品・食器向けなど）に関して、採算が悪化していたことから2009年に撤退を決定した。 すでに、HOYAは2006年にクリスタル製造の武蔵工場（埼玉県）の閉鎖を実施。2009年までにクリスタル事業の拠点であった東京昭島工場の設備の減損を実施し、クリスタル事業からの撤退を完了した。
FY10
2010/3
売上高
4,135億円
当期利益
415億円
FY11
2011/3
売上収益
4,133億円
当期利益
595億円
FY12
2012/3
売上収益
3,606億円
当期利益
426億円
FY13
2013/3
売上収益
3,724億円
当期利益
724億円
acquisition
ライフケアへの優先投資の方針を表明
半導体偏重のリスクが顕在化しライフケアへの投資転換を促した構造
セイコーエプソンから眼鏡レンズ事業を買収
FY14
2014/3
売上収益
4,275億円
当期利益
601億円
FY15
2015/3
売上収益
4,899億円
当期利益
929億円
FY16
2016/3
売上収益
5,057億円
当期利益
933億円
FY17
2017/3
売上収益
4,789億円
当期利益
868億円
3Mから度付き保護メガネ事業を買収
FY18
2018/3
売上収益
5,356億円
当期利益
992億円
米Performance Opticsを買収
FY19
2019/3
売上収益
5,658億円
当期利益
1,220億円
FY20
2020/3
売上収益
5,765億円
当期利益
1,145億円
FY21
2021/3
売上収益
5,479億円
当期利益
1,252億円
シンガポールでEUVマスクブランクスの量産開始
FY22
2022/3
売上収益
6,615億円
当期利益
1,653億円
鈴木洋氏が社長退任
鈴木洋氏が社長を退任。鈴木哲夫氏から2代続いた鈴木家による経営体制に終止符
FY23
2023/3
売上収益
7,235億円
当期利益
1,687億円
FY24
2024/3
売上収益
7,626億円
当期利益
1,825億円
  1. founding
    東洋光学硝子製造所を創業
    製紙業者の異業種参入を可能にした戦時国産化要請という特殊経路
  2. クリスタルガラスに参入
    軍需から輸出へ依存先を変えただけで集中リスクが反復した構造
  3. 光学ガラスの生産再開
  4. founding
    鈴木哲夫氏が社長就任
    創業者の連続離脱が32歳の技師長に経営を委ねた非計画的承継
  5. メガネ事業に進出
  6. acquisition
    第1次5カ年計画を策定
    生産能力を販売力以下に抑える操業設計が不況耐性を生んだ論理
  7. 商号を保谷硝子に変更
  8. 量産工場を新設
  9. 東京証券取引所第2部に株式上場
  10. 鈴木哲夫氏が引責退任
    直販投資の時間軸を短期業績で裁かれた経営者退任の逆説
  11. 多角化を遂行・シェアを重視
    シェアを「資産」と定義しコスト格差を設計した競争思想
  12. ソフトコンタクトレンズの製造開始
  13. 半導体用マスクサブストレートの製造開始
    ガラス基板からマスクまでの一貫生産が生んだ代替不能の地位
  14. 商号をHOYA株式会社に変更

    1984年10月に保谷硝子は製造子会社2社（保谷クリスタル・保谷レンズ）を吸収合併し、商号をHOYA株式会社に変更。新事業の展開によって業態が変化したことから、東京証券取引所の会社コードを変更し、業種区分を「ガラス・土石」から「精密」に変更した。

  15. 主力製品で高シェアを確保
    小規模市場の寡占を束ねて利益率12.5%に到達した事業構成
  16. 未承認コンタクトレンズの回収
    製品品質と薬事適法性の混同が招いたシェア15%喪失の構造
  17. ROEを重視・組織改革を推進
    米国子会社の外圧がROE経営への転換を起動した1994年改革
  18. 組織改革の実施
    本社2020名から50名への圧縮が示す持株会社型経営の設計思想
  19. 東南アジアへの生産移管

    2000年代を通じてHOYAは、生産拠点の国内から海外への移転を推し進め、タイを中心とした東南アジアでの生産を増強した。 この結果、HOYAはグローバル競争において、メガネレンズなどのアイケア用品を中心に、コスト競争力を持続するメーカーとして業容を拡大した。

  20. acquisition
    ペンタックスを買収
    内視鏡を残しカメラを売却する事業分解型の買収と処分の設計
  21. TFT液晶ガラス基板から撤退

    TFT液晶ガラス基板からの事業撤退を決定。2008年6月に合弁会社のNHテクノグラス（出資比率はHOYA50%・日本板硝子50%）の株式について、21.5%を投資ファンドのカーライルに売却を実施した。売却により、HOYAは株式売却益として104億円を計上。

  22. クリスタル事業から撤退

    HOYAの創業事業でクリスタル製造（時計・ガラス製品・食器向けなど）に関して、採算が悪化していたことから2009年に撤退を決定した。 すでに、HOYAは2006年にクリスタル製造の武蔵工場（埼玉県）の閉鎖を実施。2009年までにクリスタル事業の拠点であった東京昭島工場の設備の減損を実施し、クリスタル事業からの撤退を完了した。

  23. acquisition
    ライフケアへの優先投資の方針を表明
    半導体偏重のリスクが顕在化しライフケアへの投資転換を促した構造
  24. セイコーエプソンから眼鏡レンズ事業を買収
  25. 3Mから度付き保護メガネ事業を買収
  26. 米Performance Opticsを買収
  27. シンガポールでEUVマスクブランクスの量産開始
  28. 鈴木洋氏が社長退任

    鈴木洋氏が社長を退任。鈴木哲夫氏から2代続いた鈴木家による経営体制に終止符

参考文献・出所

有価証券報告書 沿革
HOYA社史
日経ビジネス
鈴木哲夫インタビュー
有価証券報告書
HOYA IR
Bloomberg
決算説明資料
IR 決算説明会QA FY25 2025/5/1
IR 決算説明会QA FY26-3Q 2026/1/30
HOYA 自己株取得決議 2026/1