ニデックの沿革（1973〜2024年）

ニデックの創業から現在までの主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に一覧できる沿革（社史年表）ページです。 各年の売上高・純利益などの業績推移と、歴史的意義の解説をあわせて掲載しています。 社史・報道資料などの公開情報をもとに重要事項を判断の上、作成しています。

年度売上高純利益年月区分出来事歴史的意義
FY74
1974/3
売上高
1億円
overseas
日本電産株式会社を設立
「信用がない」を米国経由で突破した創業期の逆輸入モデル
FY76
1976/3
直流ブラシレスモータの生産開始
FY77
1977/3
米国日本電産を設立
FY78
1978/3
売上高
4億円
FY80
1980/3
売上高
16億円
HDD向けスピンドルモータの製造開始
コンピューターの記憶装置であるハードディスク向けのモーター（８インチ型HDD向けスピンドルモータ）の開発を開始した。だが、極めて高い精度が要求されたため、数年間の開発期間を経て、小型精密モーターの開発に成功する。以後、ハードディスク向けの小型モーターは、日本電産の主力製品の一つに育った。
FY82
1982/3
売上高
31億円
FY84
1984/3
売上高
62億円
米トリン社の軸流ファン部門を買収
FY85
1985/3
滋賀県に第３工場を新設
1985年に経済不況に陥り「日本電産は危ない」という噂が流れた。だが、永守重信は顧客である大企業からのモーターの引き合いが強いことを根拠として増産を決定。日本電産はハードディスク向けモーターを大量生産するために、45億円を投資して滋賀県に第３工場を新設した。
FY86
1986/3
売上高
120億円
FY88
1988/3
売上高
260億円
大阪証券取引所に株式上場
1988年3月期に日本電産は売上高258億円、経常利益26億円の高業績を達成し、大阪証券取引所に株式を上場を果たす。創業者の永守重信は日本電産の株式上場によって、時価250億円の資産家になるとともに株式売却益40億円を確保。
FY89
1989/3
acquisition
信濃特機を買収（HDD向けモータ）
シェア72%の企業が2位を買収し90%独占を実現した寡占完成の構造
東南アジアで現地生産を本格化
FY90
1990/3
売上高
454億円
FY91
1991/3
売上高
584億円
中国での現地生産を本格化
FY92
1992/3
売上高
572億円
当期純利益
-28億円
FY93
1993/3
売上高
699億円
当期純利益
2億円
FY94
1994/3
売上高
601億円
当期純利益
0億円
acquisition
買収積極化を表明。HDD依存から脱却
「無駄が多い黒字企業」を狙い撃ちにした逆張りの買収選定基準
FY95
1995/3
売上高
731億円
当期純利益
-25億円
最終赤字に転落。HDD向け需要が一時的に減少
1995年3月期に日本電産は25億円の最終赤字に転落。主力だったHDD向けモータについて、パソコンの需要の急成長が一時的にストップしたことで日本電産も影響を被った。ただし、1995年にマイクロソフトがWindows95を発売すると、再びパソコン向けの需要が盛り返し、HDD向けモータ需要も回復したため、日本電産は翌1996年3月期に黒字転換した。
FY96
1996/3
売上高
753億円
当期純利益
36億円
FY97
1997/3
売上高
906億円
当期純利益
49億円
FY98
1998/3
売上高
1,156億円
当期純利益
63億円
FY99
1999/3
売上高
1,325億円
当期純利益
56億円
FY01
2001/3
売上高
2,810億円
当期純利益
64億円
米シーゲートよりタイ工場を取得（HDD向け小型モーター）
FY02
2002/3
売上高
2,986億円
当期純利益
64億円
FY03
2003/3
売上高
3,290億円
当期純利益
114億円
中国での現地生産を強化
FY04
2004/3
売上高
3,290億円
当期純利益
114億円
三協精機製作所に資本参加。流体動圧軸受に対応
流体動圧軸受けモーターの競合であった三協精機を買収し、海外生産拠点と国内の開発拠点を強化
FY05
2005/3
売上高
4,858億円
当期純利益
334億円
FY06
2006/3
売上高
5,368億円
当期純利益
409億円
FY07
2007/3
売上高
6,296億円
当期純利益
399億円
FY08
2008/3
売上高
7,421億円
当期純利益
411億円
FY09
2009/3
売上高
6,135億円
当期純利益
283億円
流体動圧軸受で世界シェア70%確保
2002年ごろから流体動圧軸受によるHDDが普及し始め、すでに加工技術を習得していた日本電産は増産で対応。この結果、ベアリングから流体動圧という技術変化にも対応することに成功し、引き続きHDD向けの小型精密モーターで世界シェア70%（2009年時点）を確保し続けた。
FY10
2010/3
売上高
5,875億円
当期純利益
519億円
FY11
2011/3
売上高
6,759億円
当期純利益
523億円
FY12
2012/3
売上高
6,823億円
当期純利益
407億円
FY13
2013/3
売上高
7,092億円
当期純利益
79.9億円
デジタル家電需要の一巡で大幅減益
2009年から2013年にかけて、日本政府によるエコポイント（デジタル家電の購買促進）の補助制度によって、液晶テレビを中心に家電需要が旺盛だったが、2013年までに需要が一巡。加えて2011年のタイ洪水によって、取引先のHDDメーカーの供給が滞ったため、日本電産も影響を被った、2013年3月期の日本電産は大幅減益となった。
FY14
2014/3
売上高
8,751億円
当期純利益
562億円
FY15
2015/3
売上高
10,283億円
当期純利益
760億円
欧州で部品メーカーの買収を積極化
FY16
2016/3
売上高
11,782億円
当期純利益
899億円
FY17
2017/3
売上高
11,993億円
当期純利益
1,110億円
米州で部品メーカーの買収を積極化
FY18
2018/3
売上高
14,881億円
当期純利益
1,314億円
FY19
2019/3
売上高
14,754億円
当期純利益
1,099億円
永守重信氏が代表取締役会長に就任
FY20
2020/3
売上高
15,348億円
(親)当期利益
584億円
エンブラコ社を買収
米国の家電メーカーであるワールプール社から、コンプレッサ事業（エンブラコ社）を1224億円で買収を決定。家電向けのモーター事業を強化するために、買収を決定
オムロンからオートモーティブ事業を買収
FY21
2021/3
売上高
16,180億円
(親)当期利益
1,219億円
FY22
2022/3
売上高
19,182億円
(親)当期利益
1,357億円
FY23
2023/3
売上高
22,428億円
(親)当期利益
369億円
FY24
2024/3
売上高
23,471億円
(親)当期利益
1,251億円
leadership
岸田光哉氏が社長就任
代表権併存という事業承継の過渡的枠組みと創業者支配の行方
商号をニデック株式会社に変更
創立50周年を機に商号を日本電産からニデックに変更
  1. overseas
    日本電産株式会社を設立
    「信用がない」を米国経由で突破した創業期の逆輸入モデル
  2. 直流ブラシレスモータの生産開始
  3. 米国日本電産を設立
  4. HDD向けスピンドルモータの製造開始

    コンピューターの記憶装置であるハードディスク向けのモーター（８インチ型HDD向けスピンドルモータ）の開発を開始した。だが、極めて高い精度が要求されたため、数年間の開発期間を経て、小型精密モーターの開発に成功する。以後、ハードディスク向けの小型モーターは、日本電産の主力製品の一つに育った。

  5. 米トリン社の軸流ファン部門を買収
  6. 滋賀県に第３工場を新設

    1985年に経済不況に陥り「日本電産は危ない」という噂が流れた。だが、永守重信は顧客である大企業からのモーターの引き合いが強いことを根拠として増産を決定。日本電産はハードディスク向けモーターを大量生産するために、45億円を投資して滋賀県に第３工場を新設した。

  7. 大阪証券取引所に株式上場

    1988年3月期に日本電産は売上高258億円、経常利益26億円の高業績を達成し、大阪証券取引所に株式を上場を果たす。創業者の永守重信は日本電産の株式上場によって、時価250億円の資産家になるとともに株式売却益40億円を確保。

  8. acquisition
    信濃特機を買収（HDD向けモータ）
    シェア72%の企業が2位を買収し90%独占を実現した寡占完成の構造
  9. 東南アジアで現地生産を本格化
  10. 中国での現地生産を本格化
  11. acquisition
    買収積極化を表明。HDD依存から脱却
    「無駄が多い黒字企業」を狙い撃ちにした逆張りの買収選定基準
  12. 最終赤字に転落。HDD向け需要が一時的に減少

    1995年3月期に日本電産は25億円の最終赤字に転落。主力だったHDD向けモータについて、パソコンの需要の急成長が一時的にストップしたことで日本電産も影響を被った。ただし、1995年にマイクロソフトがWindows95を発売すると、再びパソコン向けの需要が盛り返し、HDD向けモータ需要も回復したため、日本電産は翌1996年3月期に黒字転換した。

  13. 米シーゲートよりタイ工場を取得（HDD向け小型モーター）
  14. 中国での現地生産を強化
  15. 三協精機製作所に資本参加。流体動圧軸受に対応

    流体動圧軸受けモーターの競合であった三協精機を買収し、海外生産拠点と国内の開発拠点を強化

  16. 流体動圧軸受で世界シェア70%確保

    2002年ごろから流体動圧軸受によるHDDが普及し始め、すでに加工技術を習得していた日本電産は増産で対応。この結果、ベアリングから流体動圧という技術変化にも対応することに成功し、引き続きHDD向けの小型精密モーターで世界シェア70%（2009年時点）を確保し続けた。

  17. デジタル家電需要の一巡で大幅減益

    2009年から2013年にかけて、日本政府によるエコポイント（デジタル家電の購買促進）の補助制度によって、液晶テレビを中心に家電需要が旺盛だったが、2013年までに需要が一巡。加えて2011年のタイ洪水によって、取引先のHDDメーカーの供給が滞ったため、日本電産も影響を被った、2013年3月期の日本電産は大幅減益となった。

  18. 欧州で部品メーカーの買収を積極化
  19. 米州で部品メーカーの買収を積極化
  20. 永守重信氏が代表取締役会長に就任
  21. エンブラコ社を買収

    米国の家電メーカーであるワールプール社から、コンプレッサ事業（エンブラコ社）を1224億円で買収を決定。家電向けのモーター事業を強化するために、買収を決定

  22. オムロンからオートモーティブ事業を買収
  23. leadership
    岸田光哉氏が社長就任
    代表権併存という事業承継の過渡的枠組みと創業者支配の行方
  24. 商号をニデック株式会社に変更

    創立50周年を機に商号を日本電産からニデックに変更

参考文献・出所

ニデック 有価証券報告書 沿革
小型ハードディスクに関する市場調査 1990
東海総研マネジメント 1994年2月
日経ビジネス 1997年11月17日
ニデック 有価証券報告書
ニデック 決算説明会資料