セガサミーHD の歴史

セガサミーホールディングスは2004年10月、株式会社セガとサミー株式会社が株式移転で設立した持株会社として誕生し、同日付で東京証券取引所第一部に上場した。セガはアメリカ人2人が1951年に立ち上げたジュークボックス輸入会社"サービスゲームズ"を源流とし、1965年に日本娯楽物産とローゼン・エンタープライゼスの合併で"セガ・エンタープライゼス"となった経緯を持ち、家庭用ゲーム機"セガサターン""ドリームキャスト"を擁する国内有数のゲームメーカーだった。一方のサミーは里見治氏が1975年に創業した"サミー工業株式会社"が起源で、1980年代以降パチスロ・パチンコ遊技機を主力としてシェアを拡大し、2003年時点で日本の遊技機市場のトップグループに位置していた。

両社の異業種統合は、当時のアミューズメント業界における業種横断再編として注目された。セガはセガサターンとドリームキャストの相次ぐ商業的苦戦で家庭用ハードから撤退（2001年）した直後で、ソフトメーカーへの転身を進めながらアーケード・施設運営・玩具事業の多角化を試みていた。一方サミーは遊技機市場の成熟化を見据え、コンテンツ事業への進出を経営課題に据えていた。統合の実現までには紆余曲折があり、サミーは2003年2月にセガの合併・買収を一度試みて失敗した後、同年12月にセガの筆頭株主だったCSKから株式22.4％を約453億円で買い取って足場を構築し、2004年10月の株式移転による持株会社化に至った。里見治氏はCSKの大川功氏を通じて、セガの開発力・施設運営力・ブランド力に早くから注目していたという。

統合直後は、両社のキャッシュフロー特性の違いを活かすグループ経営の組み立てが課題だった。2004年3月期の連結業績は、サミーが売上高約2512億円・経常利益683億円（利益率27％超）と稼ぐ力が際立つ一方、セガは売上高1912億円・経常利益126億円（利益率6％台）にとどまり、1998年発売の"ドリームキャスト"の不振で2001年に家庭用ハードから撤退して以降、2002年3月期まで5期連続の最終赤字を計上していた。遊技機事業はメーカー出荷時点で売上が立つフロービジネスで景気変動・規制改正に弱いが粗利率が高く、ゲーム事業は開発投資が先行してヒット作の出方で業績が振れる構造を持つ。統合後の最初の3年間は、サミーの遊技機事業が稼ぐ収益でセガのゲーム事業の開発投資を支える"両輪体制"が成立し、2004年9月の東京ゲームショウでは前年の約2倍の規模でセガとサミーが合同出展するなど、統合効果を対外的にアピールする動きも見られた。一方で両社の事業文化（家電・玩具系のセガと、遊技機・パチンコホール系のサミー）の融和には時間を要した。

2008年3月期、セガサミーホールディングスの連結売上高は4,589億77百万円へ前期比13.1％減り、経常損益は前期の812億87百万円の利益から82億24百万円の損失へ振れた。一期で900億円に近い落差であった。原因は遊技機事業にあった。2004年7月に施行された風営法施行規則等の改正を受け、2007年9月末までにほぼすべてのパチスロ遊技機が旧基準機から新基準機へ入れ替わる転換期を迎えていた。サミーはパチスロを380千台販売したものの前期比142千台の減少にとどまり、パチンコも24千台減の108千台に終わった。遊技機事業の売上高は1,464億66百万円へ31.5％減り、営業利益は84億43百万円と前期比88.1％の減少となった。

連結の当期純損失は524億70百万円に達し、前期の434億56百万円の当期純利益から反転した。損失を押し上げたのは本業の不振だけではない。中国関連事業とアミューズメント施設に対する減損損失、神奈川県横浜市の「みなとみらい21」中央地区で進めていたエンタテインメント複合施設の開発中止に伴う違約金、投資有価証券評価損がこの期に集中して計上されている。アミューズメント施設事業は前期に1億32百万円の営業利益を出していたが、この期は98億7百万円の営業損失に転じており、店舗を構える商売の固定費が来場者の減少に対してどれだけ弱いかが、統合から3年で顕在化した。

この期に決めたのは、資産と人員を減らす方向の施策であった。株式会社セガについて、人員の適正化による固定費の削減とコスト面の柔軟性の回復を目的とした希望退職者の募集を実施し、アミューズメント機器事業ではSega Amusements Singapore Pte. Ltd.とSega Korea Ltd.の解散を決議している。「みなとみらい21」の複合施設開発も、グループのコア事業へ注力するという理由で中止した。縮小は数字にも現れ、アミューズメント施設事業の売上高は2008年3月期の713億10百万円から2010年3月期には456億95百万円へ減少している。統合時に掲げた多角化は、この3年で取捨の対象へ変わった。

遊技機事業の営業利益は2011年3月期に642億84百万円まで戻り、翌2012年3月期も710億40百万円を確保した。パチスロ・パチンコとも新基準機への移行が一巡し、売上高も2,120億円台を回復している。同じ時期、セガサミーホールディングスは2010年12月に株式交換でサミーネットワークス・セガトイズ・トムス・エンタテインメントを完全子会社とし、事業会社を持株会社の直下へ並べた。稼ぐ事業と使う事業を同じ資本の下に揃える作業であり、ここから事業を組み替える自由度が高まった。一方でコンシューマ事業は2012年3月期に151億82百万円の営業損失を計上しており、ゲーム側の収益はなお安定していなかった。

2012年、セガサミーホールディングスは遊技機が生んだ資金を三つの方向へ同時に振り向けた。2月に宮崎のフェニックス・シーガイア・リゾートを運営するフェニックスリゾートの全株式取得を発表し、3月に完全子会社としている。5月には韓国Paradise Co., Ltd.との合弁による統合型リゾートの開発を公表し、7月に出資比率45％でPARADISE SEGASAMMY Co., Ltd.を設立した。同じ年の5月と6月には、サミーが埼玉県川越市に川越工場とサミーロジスティクスセンターを新設している。出資が45％にとどまったことが示すように、取りに行ったのは施設でも経営の主導権でもなく、リゾートとカジノを動かす経験そのものであり、国内でカジノが解禁されて初めて値のつく資産であった。

翌2013年6月にはカジノ機器を手がけるセガサミークリエイションを設立し、11月には、セガが100％出資して新設した子会社において株式会社インデックスの事業を譲り受けている。この子会社は翌2014年4月に株式会社アトラスへ商号を変更しており、家庭用ゲームの開発資産を外部から取り込む動きであった。2014年11月には韓国・仁川でパラダイスシティの建設に着工している。2014年3月期の連結売上高は3,780億11百万円・営業利益385億33百万円まで戻り、前期比で売上17.6％増・営業利益102.0％増となった。このうち遊技機事業だけで売上高1,819億84百万円・営業利益452億92百万円を稼いでいる。統合から10年目のセガサミーホールディングスは、規制で振れる収益源の上に、性格の異なる資産を積み上げた状態にあった。

2015年3月期、セガサミーホールディングスは連結売上高3,549億21百万円・営業利益176億9百万円を計上しながら、当期純損失112億58百万円を出した。減損損失、解体費用引当金繰入額、映画の自主製作中止に伴う損失、早期割増退職金などの特別損失が159億24百万円に上り、繰延税金資産の一部も取り崩している。前期の2014年3月期は営業利益385億33百万円であり、一年で利益が半分以下に減少したことになる。この期に会社は、各事業の収益力向上のための構造改革として、グループ内の組織再編と不採算事業・赤字事業の縮小撤退、それに伴う人員削減を決定した。

再編の中身は、株式会社セガを機能別に割ることであった。2015年4月の新設分割により、家庭用ゲーム・アーケード機器・施設運営の三つへ分け、セガホールディングス、セガ・インタラクティブ、セガ・ライブクリエイションを設立している。既存のセガはセガネットワークスを吸収合併し、セガゲームスへ商号を変更した。三つの事業は必要な資産も投資の回収にかかる時間も違う。店舗の賃料と人件費は、家庭用ゲームの開発費やアーケード機器の製造原価とは性質が異なるが、一社に同居しているあいだは同じ決算書の中で混ざっており、分けたことで初めて、どこで稼ぎどこで失っているかが別々の決算書の上に現れた。

分社の直後から、遊技機の市場が縮んだ。一般財団法人保安通信協会での型式試験の運用が変わり、市場全体で新タイトルの投入数が減った結果、2015年3月期のパチスロ販売は207千台と前期を下回っている。遊技機事業の売上高と営業利益は、2016年3月期の1,410億37百万円・209億55百万円から、2018年3月期には1,056億49百万円・119億23百万円まで低下した。2年で利益が4割強減った計算になる。規則の改正で市場が縮む経験は2008年3月期にもあったが、このときは一期で底を打たず、縮小が数年にわたって続いた点が違っていた。

2017年4月、韓国・仁川で統合型リゾート「パラダイスシティ」が開業した。2012年7月に出資比率45％でPARADISE SEGASAMMY Co., Ltd.を設立してから5年、2014年11月の着工から2年半が経っている。運営を担うPARADISE SEGASAMMYはセガサミーホールディングスの持分法適用関連会社であり、連結の売上高には現れない。会社はこの施設を通じて、日本国内のIR参入に向けた開発・運営ノウハウの取得に取り組むと有価証券報告書に記している。カジノを含む統合型リゾートを日本で開くには法制度の整備が要り、その時期を自社では決められない。海外で先に実物を動かすことが、待つあいだに取れる唯一の手段であった。

同じ年の12月、セガサミーホールディングスは米国ネバダ州でゲーミング機器のライセンスを取得した。カジノ向け機器は2013年6月に設立したセガサミークリエイションが手がけており、遊技機で積んだ開発と製造の技術を、規制の異なる市場へ持ち込む試みにあたる。国内では2019年4月から特定複合観光施設区域整備法にかかる施行令等が順次施行され、2020年1月にカジノ管理委員会が発足した。ただし地方自治体によるIR事業者の公募が始まるのは2021年1月であり、2012年に振り向けた資金が国内で回収の道筋に乗るまでには、なお時間が要った。

リゾート事業は営業損失を出し続けた。2019年3月期に24億12百万円、2020年3月期は36億67百万円の営業損失である。宮崎の「フェニックス・シーガイア・リゾート」では九州域を中心とした宿泊プランや25周年記念イベントなどの集客施策を実施したものの、日本国内のIR参入に向けた費用の増加が重なった。2019年の訪日外国人数は3,188万人と過去最多を更新しており、市場そのものが縮んでいたわけではない。買った資産が稼ぐまでの時間を、遊技機とゲームソフトの収益が肩代わりし続ける構図は、この時期も変わらなかった。

2020年3月期、セガサミーホールディングスの連結売上高は3,665億94百万円・営業利益276億43百万円となり、前期比で売上10.5％増・営業利益111.3％増と回復した。遊技機事業では『パチスロ北斗の拳 天昇』などを販売してパチスロが123千台、パチンコが104千台となり、売上高1,083億64百万円・営業利益249億29百万円を確保している。エンタテインメントコンテンツ事業もパッケージゲームの販売本数が2,676万本へ増えている。売上高は2,477億49百万円・営業利益148億74百万円となった。分けた三つの事業のうち二つが同時に上向いた期であり、分社から4年で数字の上の手応えが出た形であった。

翌2021年3月期に、その二つは逆方向へ動いた。新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて政府が緊急事態宣言を発し、第1四半期に全国のパチンコホールが休業した結果、旧規則機の撤去期限が延長され、ホールの購買意欲が著しく低下した。遊技機事業のパチスロ販売は35千台、パチンコは69千台まで落ち、売上高は531億98百万円と前期比51.0％減、経常損益は113億32百万円の損失となった。一方でコンシューマ分野は巣ごもり消費と家庭用ゲーム機のダウンロード販売の広がりを受け、フルゲームの販売本数が4,177万本へ増えている。連結売上高は2,777億48百万円へ24.2％減ったが、事業ごとの向きは正反対であった。

この期に会社は構造改革を実行した。2020年12月30日、アミューズメント施設を運営する株式会社セガ エンタテインメントの株式の一部をGENDAへ譲渡し、第3四半期連結会計期間末に連結の範囲から除外している。1965年に旧セガが始めた直営ゲームセンターの運営から退く判断であった。固定資産の売却益152億58百万円と投資有価証券の売却益112億66百万円を特別利益に計上している。一方で、子会社の譲渡と希望退職者募集に伴う構造改革費用341億91百万円を特別損失に計上した。同じ期のエンタテインメントコンテンツ事業は経常利益279億17百万円と前期比71.6％の増益であり、遊技機が損失を出した年のグループの利益を、ゲームソフトが支える構造となった。