セガサミーホールディングスサミーによるセガの株式取得と持株会社セガサミーホールディングスの設立

2003年初頭のセガとサミーは、同じ遊びを商う会社でありながら、正反対の財務状況にあった。セガは家庭用ゲーム機から撤退した直後で、5期連続の最終赤字により連結の累積損失は約1,180億円に達していた。遊戯施設の運営は黒字を保っていたものの、家庭用ゲーム部門と海外子会社が損失を出し続けていた。前年8月に北米へ投入した主力のアメリカンフットボールゲームが競合に敗れ、2003年3月期の営業利益見通しは前期の142億円から92億円へ下方修正された。株価は前年夏の約3分の1、900円前後をさまよっていた^[1]。

一方のサミーは、1975年に里見治氏が創業したサミー工業を起源とし、パチスロ機・パチンコ機の当たり作を重ねて伸びた会社であった。株式公開は1999年と遅かったが、2002年3月期には売上高1,642億円に対して純利益239億円を稼いでいる。里見治氏は総合娯楽企業への転換を掲げ、家庭用ゲームソフトと業務用ゲーム機の販売も伸ばしていた。遊技機は出荷時点で売上が立ち粗利率が高い一方、規制改正と景気に振られる。稼いだ資金の置き場所を探す側と、資金が枯れた開発力の側という組み合わせが、この時点で出来上がっていた^[2][3]。

両社を近づけていたのは、CSK創業者の大川功氏を挟んだ人の縁であった。里見治氏はサミーの株式公開に先立って大川功氏の資金援助を受けており、大川功氏の資産管理会社はこの時点でもサミーの第2位株主に名を連ねていた。里見治氏はセガの役員だけでなく開発の現場とも親交があり、当時のセガ社長の佐藤秀樹氏とは20年来の付き合いがあると語っている。取引の関係も重なっていた。サミーが2002年後半に世界販売を始めた低価格の業務用ゲーム機「アトミスウェイブ」には、セガの家庭用ゲーム機「ドリームキャスト」に使われたチップの改良版が載っていた^[4]。

動いたのは、株を抱えていたCSKの側であった。CSKはセガ株3,914万8,600株を保有する筆頭株主で、推定平均簿価は1株2,400円程度とされた。セガ株は2002年5月に3,300円の高値をつけたのち、業績の下方修正を経て900円を割り込む。巨額の減損処理が視野に入ったCSK社長の青園雅紘氏は、旧知の里見治氏へ話を持ち込んだ。CSKはサミーの前にも複数の相手と売却交渉を進めていたが、いずれも実らなかったという。セガという資産を誰が引き取るのかという問題が、両社の合併話として表に出てきた^[5][6]。

2003年2月13日、サミーとセガは合併交渉に入ったと発表した。同年10月1日の合併を目指し、新会社名や合併比率は両社が設ける事業統合委員会で3月末までに詰めるとした。合併が実現すれば売上高は約3,800億円となり、ゲームソフト業界の首位に立つ規模になる。里見治氏は交渉で自らが陣頭指揮を執ると明言し、新会社では売上高5,000億円・経常利益1,000億円も夢ではないと語った。ただし市場は高収益企業による赤字企業の救済合併と読み、発表当日こそ900円を超えたセガ株はその後600円台まで下げた^[7][8]。

交渉は3カ月で行き詰まる。4月にはナムコがセガへ合併を提案し、話は三者の間で揺れた。セガは5月8日、サミーとの合併構想を白紙に戻し、ナムコの提案も検討を中止して単独での再建を選ぶ。破談の理由は、株主と経営陣の合意が現場に届いていなかった点にあった。サミー常務の中山圭史氏は、セガが社名にこだわり合併比率の話もできない状態だったと述べている。セガの開発陣には自分たちがゲーム市場を作ってきたという自負があり、異業種のサミーの傘下に入ることを受け入れなかった。交渉をまとめられなかったセガ社長の佐藤秀樹氏は引責して社長を退いた^[9][10]。

破談から7カ月後の2003年12月8日、サミーはCSKが保有するセガ株3,914万8,600株のすべてを取得すると発表した。持株比率は22.4％、買い取り価格は1株1,157円、取得価額は453億円にのぼる。破談当時のセガ株は675円だったから、半年強でほぼ倍の値をつけたことになる。サミーの連結自己資本は1,598億円あり、この支出は財務を揺るがす額ではなかった。合意の相手を株主総会の議決権を持つ会社そのものへ替え、当事者の同意を必要としない方法で足場を作る取引であった^[11][12]。

発表の場で里見治氏は、今回はセガの筆頭株主であるCSK側の事情から株を譲り受けただけと言い切った。同時に、今後は保有株を減らす考えはなく、将来的には50％超の保有もありうると述べている。第4四半期からセガに持分法を適用し、翌2004年2月には自らセガの取締役に就く段取りも示された。半年をかけた「熟柿作戦」という言い方をされたこの取引で、サミーはセガ側の賛否とは別に、資本の側から統合を進められる位置に立った。合併に反対した開発陣の意向は、もはや取引の成否を左右しなかった^[13]。

2004年2月にセガ会長へ就いた里見治氏は、少なくとも週3回、土日も使ってセガ本社に通い、再建計画の作成に加わった。開発担当者とは個別に面談し、前回は上の人間だけで強引に話を進めて済まなかったと非を認めたうえで、セガという名前はゲームのブランドとして必ず残す、社風を重んじて性急な合併はしないと約束して回っている。合併に反対した中心にいた小口久雄氏は5月18日の会見で、事業統合の仕方によっては長期的に両社の合併もありうると自ら述べた。1年前に交渉を止めた当人たちの側から、統合を語る言葉が出るところまで関係は戻った^[14][15]。

選ばれた方法は合併ではなく、共同株式移転による持株会社の設立であった。2004年5月18日の発表では、10月1日付で持株会社セガサミーホールディングスを設立し、サミー1株に持株会社1株、セガ1株に同0.28株を割り当てるとされた。代表取締役会長兼社長には里見治氏、取締役副会長には小口久雄氏が就く。両社は事業会社として並列に傘下へ入り、社名も組織もそのまま残る。株主総会は6月に株式移転を承認し、10月1日に持株会社が発足して同日付で東京証券取引所第一部に上場した。破談から17カ月が経っていた^[16][17]。

統合時の二社の稼ぐ力は釣り合っていなかった。2004年3月期の連結業績で、サミーは売上高約2,512億円に対して経常利益683億円と27％を超える利益率をあげた一方、セガは売上高1,912億円に対して経常利益126億円、利益率は6％台にとどまる。持株会社は稼いだ資金をセガへ配分する司令塔の役目を負った。セガ社長の小口久雄氏は、ゲームの事業は機器・ソフト・施設の開発に多額の資金を要し、映画や音楽と客を奪い合う以上は投資額が高くなると説明している。2004年9月の東京ゲームショウでは、前年のセガ単独の約2倍の広さの展示場所に両社が合同で出展した^[18][19]。

統合初年度の2005年3月期は、連結売上高5,157億円、経常利益1,044億円、当期純利益506億円となった。里見治氏が2003年3月の交渉時に語った売上高5,000億円・経常利益1,000億円の数字は、合併ではなく持株会社という別の形で、しかも当初の目標年より早く帳簿に現れた。もっとも収益の中身は統合前と変わらず、利益の大半はパチスロ機「北斗の拳」を軸とする遊技機事業が生んでいた。その資金は、のちにトムス・エンタテインメントの子会社化やリゾート・海外のカジノ施設への投資へと向かい、グループの事業構成をさらに広げていく元手となった^[20][21]。