ペンタックスHOYAとの合併撤回：白紙化に伴う社長の解職と、最後に受け入れることになったTOB
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- 概要
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2007年4月、ペンタックスの臨時取締役会が浦野文男社長を解職し、前年12月にHOYAと合意していた合併を撤回した経営判断。新経営陣は単独存続を模索したものの、1か月余りのちに綿貫宜司社長がHOYAの鈴木洋CEOへTOBの受諾を伝え、2008年3月の吸収合併と上場廃止に至った。
- 背景
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デジタル一眼レフでのペンタックスのシェアは5%前後にとどまり、カメラから撤退したコニカミノルタと変わらない規模であった。一方で"K100D""K10D"がヒットし、2007年3月期は連結売上高1,573億円、当期純利益36億円まで戻していた。
- 内容
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2007年4月10日朝の臨時取締役会で、8人いる取締役の1人が解職動議を出し、賛成多数で浦野文男社長と森勝雄専務が解職された。新経営陣は5月11日に中核3事業への集中を掲げた中期経営計画を示したが、その5日後にTOBの受諾を伝えた。
- 含意
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製品の競争力を根拠にした単独存続の主張は、規模の前で通らなかった。ペンタックスの時価総額1000億円弱はHOYAが年間に稼ぐ営業利益にも満たず、株式の20%超を握るスパークス・グループの運用資産は1兆7000億円に上っていた。
製品では、会社の大きさは変わらない
単独で生き残れるという主張には、根拠があった。"K100D"と"K10D"は空前の売れ行きで、2002年3月期に50億円の純損失を出した会社が2007年3月期には純利益36億円まで戻していた。カメラ事業の売却に触れたHOYAに抗い、一眼レフを自社に残そうとした取締役会の判断は、製品の競争力という事実に立っている。誤算は、製品が売れても会社の大きさは変わらないところにあった。
時価総額1000億円弱という規模が、その先を決めた。HOYAが年間に稼ぐ営業利益にも満たない会社が、運用資産1兆7000億円のスパークスと2割超の株式を挟んで向き合っていた。ただ、綿貫宜司社長らを追い込んだのは外の力だけではない。合併発表の当日朝まで大半の取締役に交渉を伏せた進め方が社内の不信を招き、その反動で立てた単独路線は、覚書に縛られた中期経営計画として新味を欠いた。閉じた交渉が反乱を呼び、会社の小ささがその帰結を決めた。
Yutaka Sugiura, 2026年7月
同じ問いに直面した会社
- ペンタックス 有価証券報告書（2007年3月期・連結）
- HOYA株式会社 有価証券報告書