パルコイオン・森トラスト連合による経営支配要求の拒否と、平野秀一社長の退任

パルコの筆頭株主である森トラストは、2010年1月に第三者割当増資でみずからの持株比率を49％まで引き上げる案を申し込んでいた。同社の吉田武副社長によれば、パルコ首脳は当初理解を示したが、7月になって取締役会で決まらなかったと回答してきた。翌8月、パルコは日本政策投資銀行と資本業務提携を結ぶ。33％強を握る筆頭株主にとって、これは発表まで知らされない出来事であり、経営陣への不信を一挙に高めた^[1]。

当時のパルコの体力は、株主を説得できるほど強くはなかった。2011年2月期の連結売上高は2648億円、経常利益88億円、純利益44億円であった。世界的な金融危機以降の経済環境の悪化と、JR東日本の駅ビル「ルミネ」などとの競合により業績は停滞し、海外進出も2010年春のシンガポール出店にとどまって、本格的な展開には至っていない。残る5割強の株主を味方につけるのは容易でない位置に、パルコは置かれていた^[2][3]。

そこへイオンが入った。2011年2月22日、同社はパルコ株12.31％を取得し、33.2％を保有する森トラストに次ぐ第2位株主となる。取得と同時にパルコとの良好な協力関係を早期に構築したいと表明し、保有割合は20％未満にとどめてパルコを持分法適用会社とすることも検討していた。この時点では、あくまで友好的な申し出に見えた。筆頭株主との関係が冷え切ったところへ、第2位株主が現れた形であった^[4][5]。

イオンが都心を求めた理由には筋が通っていた。郊外への積極出店で伸びてきた同社にとって郊外市場はすでに頭打ちであり、手薄な都心部でブランド力と店舗運営の知見を持つパルコは魅力的な相手であった。イオンはビブレやフォーラスといった自社の都市型業態をパルコへ統合することや、郊外型商業施設の新業態を共同で開発することを提案している。都心に施設を一から築くより、すでに客のついた施設を取り込むほうが早い道であった^[6]。

転じたのは2011年3月24日であった。森トラストとのトップ会談を境にイオンは態度を変え、事業提携に加えて平野秀一社長の退任、イオンからの最高経営責任者を含む取締役の派遣、将来的な子会社化を求めた。実質的な経営支配の受け入れ要求であり、平野社長はイオンのやり方はかなりイレギュラーだと述べて、不信感をあらわにしている。パルコはこれに対し、徹底抗戦の構えを見せた^[7][8]。

森トラストはこれに同調した。経営陣の刷新を求める株主提案を提出し、5月末に開かれるパルコの株主総会で議決権を共同行使することでイオンと合意する。両社の合算比率は45％強に達した。過半にはわずかに届かないものの、残る株主がどちらに付くかで経営陣が入れ替わる位置まで、パルコは追い込まれていた。委任状争奪戦へ突入しかねない状況であり、総会までに残された時間は2カ月を切っていた^[9][10]。

パルコはこれを一蹴した。平野秀一社長はイオンの都市型業態が成功しているとは聞かないとし、統合すれば逆に経営効率が下がり、地方都市への大量出店はブランド価値を希薄化させると反論している。パルコの値打ちは店数ではなくテナントと客を集める力にあるという主張であり、量的な拡大を求めるイオンとは、商業施設をどう評価するかの前提そのものが食い違っていた。両者の提携協議が具体的な成果に乏しかったのも、この隔たりによる^[11]。

抗戦の支えとして数えられたのが日本政策投資銀行であった。2010年8月の資本業務提携で発行した新株予約権付社債が全額転換されれば、政投銀の保有比率は18％強となり、イオン・森トラスト連合は37％弱まで下がる。ただし政投銀が株主総会で議決権を得る期限は招集通知が送付される4月末とみられ、パルコ陣営に残された時間は少なかった。転換が間に合うかどうかに、攻防の帰趨はかかっていた^[12]。

決着は総会を待たずに訪れた。森章社長は水面下で平野秀一社長らと数度にわたって会談し、平野社長の退任と引き換えに株主提案を取り下げる。2011年5月、パルコの代表執行役社長には牧山浩三氏が就いた。経営陣の総入れ替えと子会社化を退けた代わりに、社長ひとりの職を差し出す決着であり、パルコは会社の形を保ったまま総会を迎えた。委任状争奪戦は回避された^[13][14]。

ただし当事者の受け止めは割れた。退任会見での発言を受けて森章社長の怒りは再燃し、パルコは事実上みずからの会社を売ったに等しいのに、会見で独立を守ったと言っている、と述べている。同社長はこれからは投資家として接するとして、企業価値を上げるよう求める立場に切り替えた。守ったものが何であったかについて、株主と経営陣の認識は最後まで揃わなかった^[15]。

翌年、事態は再び動いた。イオンは2012年1月に森トラストからパルコ株21％を買い取ることで内々に合意し、2月1日の経営委員会で決議する予定であった。ところが前日にパルコへ打診したところ、経営陣だけでなくテナント企業からも反対が噴出し、買い増しを断念する。押し切ったかに見えたイオンの側が、先に白旗を揚げた。テナントが嫌う相手は株を握っても運営を継げないという事情が、ここで表に出た^[16]。

代わって現れたのが、大丸と松坂屋を運営するJ.フロント リテイリングであった。同社は2012年3月下旬に森トラストの持つ33％強を譲り受け、同年8月には公開買付けによってパルコの親会社となる。森章社長が合従連衡のある数年間がパルコの賞味期限だと語った見立てのとおり、2011年5月に守った独立は1年あまりで形を変えた。イオンを退けた先にあったのは、別の親会社であった^[17][18][19]。