高島屋 の歴史

1831年、初代飯田新七氏が京都烏丸松原で古着および木綿商を始めた^[1]。屋号の『高島屋』は飯田家ゆかりの近江国高島郡にちなむ^[2]。開業から20年あまり後の1852年には古着商を廃して呉服へ主力を移し^[3]、以後は呉服類の販売に加えて友禅や刺繍の意匠図案の改良に力を入れた^[4]。染色技術の向上を図ってビロード友禅を生み出した^[5]のもこの時期である。京の同業者が並ぶ烏丸松原の一角^[6]で、古手の売買から染織品の作り手へと商いの中身が変わっていった。

1887年の宮城造営に際して装飾の用命を受けた^[7]ことが、後年の宮内省御用達につながる端緒となった。翌1888年には従来の座売りを廃し、陳列販売の方法を採用している^[8]。客を座敷に上げて番頭が反物を運ぶ座売りは当時の呉服商の常識で、商品を並べて見せる形へ切り替えた判断^[9]は、百貨店への移行を先取りするものだった。大阪への進出は行商から始まり^[10]、1896年に堂島へ出張所を設け^[11]、1898年には心斎橋筋へ移して積極的な宣伝を行い^[12]、1907年には店舗改築の落成によって陳列式の百貨店の形態を整えている^[13]。

宮内省その他の諸官庁の御用達が増加するに及び^[14]、東京にも拠点を置く必要が生じた。1897年に東京日本橋へ仮出張所を設け^[15]、1900年には京橋へ店舗を移して貿易品の陳列と呉服の販売を行っている^[16]。官需の増加が東京進出の契機になった点は、行商から段を踏んで商圏を広げた大阪とは異なる^[17]。京都・大阪・東京という三都の骨格^[18]は、この時点でおおむね姿を見せていた。

営業規模の拡大にあわせ、1909年に組織を改めて資本金100万円の髙島屋飯田合名会社を設立した^[19]。創業から80年に及んだ個人経営の時代がここで終わり^[20]、法人として新たに発足する。社長には四代目飯田新七氏が就任した^[21]。1912年に京都店を改築し^[22]、翌1913年には第一回百選会を開催している^[23]。百選会は流行をリードする催物の嚆矢となり、以後は毎年春秋二回にわたって開かれた^[24]。

1916年12月には東京の南伝馬町へ京都様式の店舗を新築し^[25]、本格的な陳列販売を開始した^[26]。京都で培った意匠と売り方をそのまま東京へ持ち込む構え^[27]で、支店を単なる出先ではなく本店と同格の売場として設計している。折しも欧州大戦の好況が業績を押し上げ^[28]、株式会社への改組はこの直後に訪れた。

1919年8月20日、組織を変更して株式会社髙島屋呉服店が発足した^[29]。資本金は300万円で^[30]、本店を京都下京区烏丸通に置き、店舗を京都のほか大阪南区心斎橋筋と東京京橋区南伝馬町に構える三都体制を法人として確定させた。1928年の業界紙は、富裕層向けの三越に対して高島屋と松坂屋を実質本位の大衆向け百貨店として並べており^[31]、株式会社化と同じ時期に業界内での立ち位置も定まりつつあった。

1930年12月、商号を『株式会社髙島屋』へ改めるとともに、大阪南区難波の南海ビル内へ南海店を開設した^[32]。呉服店という名称では百貨店の実態に合わなくなったための改称^[33]である。難波を選んだ前提には当時整備が始まっていた御堂筋の拡幅と地下鉄計画があり、地下鉄第一期工事の梅田・難波間が開通したのは1933年5月^[34]で、店の開設は都市インフラの完成を三年近く先取りしている。もっとも業界紙は、開店の当初から南海ビルの店賃負担の重さを懸念材料として伝えていた^[35]。

1932年7月に南海支店の全館が開店し、延1万3,000坪の近代的百貨店が姿を現した^[36]。翌1933年1月には資本金を1400万円へ積み増し、地上八階地下二階・延8,800坪の東京支店を新築する^[37]。同年3月には東京店を日本橋へ移転し、大阪と東京に大型店を並べる体制^[38]が整った。1936年の業界紙は、心斎橋から難波にかけて高島屋・大丸・十合が大玄関を構える御堂筋沿道を大阪の商店街と評しており^[39]、難波への賭けは都市の成長とともに回収されていった。

日華事変が始まると百貨店は統制の強化、売場の供出、就業禁止といった制約を受けた^[40]。国内で伸びしろを失った高島屋は活路を大陸に求め、新京や奉天をはじめ朝鮮・満州・中国の各地へ支店と出張所を置いている^[41]。国内では1939年2月に大阪長堀支店を南海支店へ統合して大阪支店とし^[42]、1944年3月には本店所在地を京都市から大阪市南区難波へ移し^[43]、創業の地に置かれていた本店が関西の商業地へ動いた。

終戦とともに機構を再編し、1945年9月には丸高・丸高食品・第二丸高食品・第五丸高食品をそれぞれ吸収合併した^[44]。しかし物資不足と統制経済の影響で経営上の困難は依然として続き、1947年2月には過度経済力集中排除法による指定を受ける^[45]。分割の対象に挙げられたものの、この指定は同年5月に取り消され、解体を免れた^[46]。設備の拡充に充てる資金は増資でまかない、1947年9月に3000万円、1948年7月には7500万円へと資本金を積み増している^[47]。

戦災からの復旧は仮建築から始まり、1946年12月に戦前からの懸案だった京都四條店の仮建築が完成した^[48]。1948年9月には大陸各地の支店を正式に廃止したうえで和歌山と別府に支店を置き^[49]、戦前の大陸展開を清算している。翌1949年には東京・大阪の両支店にエクスポートバザーを設けて外国人客の取り込みを図っており^[50]、占領下の消費に合わせて売り先を組み替えている。