The社史個人趣味サイト

十字屋の歴史

更新：

沿革

1923年に山藤捷七氏が平塚で始めた十字屋呉服店が起源。

1955年に協同組合の21社を合併して衣料小売業で日本初のレギュラーチェーンを築き、1967年にチェーンとして初めて全店で百貨店営業許可を得た。東北・関東の百貨店チェーンで2007年にダイエーへ吸収合併された。

1923年1954年1955年1961年1982年2005年2007年十字屋呉服店1923年創業十字屋1954年商号変更レギュラーチェーン1955年日本初を構築協同組合の21社1955年吸収合併株式上場1961年東証二部に上場ダイエーと資本提携1982年資本業務提携ダイエーの完全子会社2005年上場廃止十字屋2007年吸収合併で解散ダイエー2007年十字屋を合併
企業の歴史 明治百年（1968年）
沿革概略を知る
創業期

1923年〜山藤捷七氏の平塚での十字屋呉服店創業

  1. 山藤捷七氏が神奈川県平塚市に十字屋呉服店を創業[1]
  2. 株式会社十字屋呉服店に改組[1]
売上高
  • 売上高
十字屋売上高—
歴史詳細を読む山藤捷七氏の平塚での十字屋呉服店創業
成長期

1951年〜日本初の衣料レギュラーチェーンと全店での百貨店営業許可

  1. 十字屋協同組合を設立し共同仕入によるチェーンストア活動を開始[1]
  2. 商号を十字屋に変更
  3. 協同組合の21社を吸収合併し衣料小売業で日本初のレギュラーチェーンを構築[1]
  4. 十字屋食品の営業権を譲り受け食品部門を開設[1]
  5. 東京証券取引所第二部に株式を上場[1]
  6. 東京・池袋で貸ビル業を開始[1]
  7. チェーンストアとして初めて全店で百貨店営業許可を取得[1]
  8. 東京証券取引所第一部に指定替え[1]
売上高
  • 売上高
十字屋1967年8月期売上高186億円

1971年〜大丸提携とダイエーによる株式の大量取得

  1. 大丸と業務提携
  2. 山形店を開業
  3. 仙台店を開業
  4. 大丸・丸紅・富士銀行による支援体制を強化
  5. ダイエーが株式を取得し筆頭株主に浮上
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
十字屋1981年8月期売上高799.61億円売上高経常利益率1.1%
再建期

1982年〜ダイエーの完全子会社化と産業再生機構への支援要請

  1. ダイエーと資本業務提携を締結
  2. ダイエー・アゴラを合併しOPA事業を承継
  3. 大丸との業務提携を解消
  4. 親会社ダイエーとともに産業再生機構に支援を要請
  5. 株式交換によりダイエーの完全子会社となり上場廃止
  6. 仙台店・銚子店・館山店とクロスティ全店を閉店
  7. 山形店の営業権を中合に譲渡
  8. OPA・ステーションパーク運営部門を分割しOPAとして分社
  9. ダイエーに吸収合併され解散
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
十字屋1984年8月期売上高832.54億円売上高経常利益率-0.6%

十字屋について調べる

出典・参考
#年出所
[1]1968企業の歴史 明治百年

同業他社の業績概況

注目企業の業績概況

API for AI Agents認証不要。レートリミットなし（無制限）

データメソッドURL
全社企業一覧GEThttps://the-shashi.com/api/companies.json
全社決断GEThttps://the-shashi.com/api/decisions.json
全社歴代社長GEThttps://the-shashi.com/api/ceo.json
全社社外取締役GEThttps://the-shashi.com/api/directors.json
全社エンドポイント定義GEThttps://the-shashi.com/api/api-manifest.json
十字屋索引GEThttps://the-shashi.com/api/8259/company.json
十字屋通史・長期業績・決断GEThttps://the-shashi.com/api/8259/history.json
十字屋長期業績 CSVGEThttps://the-shashi.com/api/8259/financials_history.csv
トップページに戻る

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）およびSNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。（できる限りSNSへの投稿ではなく、飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。）
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）、機械的なデータの大量取得は制限しておりません。ご利用の際は、ご意見フォームから概略を記載いただけますと幸いです。ニーズ特定や品質改善のために活用されます。

アクセス解析とプライバシー

  • アクセス解析（Google Analytics 4）
    本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供するオプトアウトアドオンで無効にできます。
  • 配信ログ（Amazon CloudFront）
    本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
  • ご意見フォーム
    ご意見フォームから送信された内容（本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子）は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないようお願いいたします。
  • 外部への提供
    収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス（アクセス解析・配信など）に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年10月