松坂屋の歴史

更新：

沿革

1611年に伊藤祐道氏が名古屋本町で始めた呉服小間物の小売商が起源。

1768年に江戸・上野の松坂屋を買収して屋号とし、1910年には陳列方式の店を名古屋・栄町に開いた。名古屋の百貨店の盟主で、2007年に大丸と共同持株会社J.フロント リテイリングを設立した。

1611年1717年1910年1925年1949年2007年2010年呉服小間物商1611年伊藤祐道が創業大文字屋1717年設立いとう呉服店1910年株式会社を設立決断松坂屋1925年屋号を松坂屋へ株式上場1949年上場J.フロント リテイリング2007年大丸と統合大文字屋2007年合流大丸松坂屋百貨店2010年大丸松坂屋へ合併
有価証券報告書「沿革」
松坂屋
歴代社長と長期業績（敬称略）
2006年2月期
連結
売上高
3,439億円
売上高純利益率
1.6%
出所：有価証券報告書(第161期)
伊藤次郎左衛門祐茲鈴木齋藤伊藤旺茶村
売上高635億円売上高2,253億円売上高3,439億円純利益率1.3%純利益率0.5%純利益率1.6%1953/21956/21961/21966/21971/21976/21981/21986/21991/21996/22001/22006/22011/22016/22021/22026/2
創業期

1611年〜伊藤祐道の呉服小間物商開業と上野松坂屋の買収

  1. 伊藤祐道が名古屋本町に呉服小間物商を開業[1]
  2. 江戸・上野の松坂屋を買収[1]買収
  3. 伊藤屋が商号を「いとう」に変更[2]商号変更
  4. いとうが恵比寿屋呉服店を買収して大阪支店を開設[2]買収
  5. いとうが商号を「いとう呉服店」に変更[2]商号変更
第1章名古屋本町の呉服小間物商伊藤屋と、呉服太物の店舗小売への転換
売上高
  • 売上高
松坂屋売上高—
転換期

1908年〜いとう呉服店の陳列式百貨店への転換

  1. 名古屋で百貨店開業[3]祖業・主力事業の転換
  2. 名古屋・栄町に陳列方式の百貨店を開業[3]
  3. いとう呉服店少年音楽隊を結成[4]
  4. 上野店新本館が完成[4]
  5. 野澤屋呉服店（現横浜松坂屋）を設立[3]
  6. 大阪市日本橋筋に大阪店を開店[3]
  7. 関東大震災で上野店を焼失[1]
  8. 銀座へ新規出店[3]外的危機への対応
  9. 商号を松坂屋に統一[1]商号変更
  10. 家具類製造業の誠工舍を設立[3]
  11. 名古屋店舗の新築完成で本店を現在地に移転[3]
  12. 野澤屋呉服店が野澤屋に商号変更[3]商号変更
  13. 上野店本館を再建[4]
  14. 静岡市御幸町に静岡店を開店[3]
  15. 社会福祉法人「衆善会」を設立[4]
  16. 名古屋店の価格統制令違反で伊藤次郎左衛門社長が引責辞任[5]
  17. 空襲により名古屋本店・銀座店・静岡店を焼失[1]
売上高
  • 売上高
松坂屋売上高—
就任年社長氏名役職名
1933年伊藤次郎左衛門祐茲社長
1941年北沢平蔵代表取締役社長
1947年伊藤次郎左衛門祐茲社長
安定成長期

1948年〜名古屋本店・上野店の復興と郊外店の出店

  1. 東京・名古屋・大阪の各証券取引所に株式を上場[3]上場
  2. 名古屋本店の全館復興が完成[1]
  3. 上野店の全館が完成[5]
  4. 京都に染織参考館を設置[4]
  5. 銀座店にパーキングビルを建設[4]
  6. 英国のヘンリープール社と提携[4]
  7. 大阪店を京橋に移転[6]
  8. 岡崎店を開店[3]
  9. 米国のAMCに加盟[4]
  10. スーパーマーケット業の中部松坂屋ストア・関東松坂屋ストアを設立[3]
  11. マツザカヤ友の会を設立[3]
  12. 野澤屋がノザワ松坂屋に商号変更[3]商号変更
  13. 枚方市にくずは店を開店[3]
  14. 名古屋駅店を開店[3]
  15. ノザワ松坂屋が横浜松坂屋に商号変更[3]商号変更
  16. パリ松坂屋を開店[4]
  17. 高槻店を開店[3]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
松坂屋1984年2月期売上高3,393億円売上高当期純利益率1.0%
就任年社長氏名役職名
1947年伊藤次郎左衛門祐茲社長
不祥事

1985年〜総会屋利益供与事件と大丸統合によるJ.フロント リテイリング設立

  1. 「マツザカヤMYカード」を発行[4]
  2. 名古屋店南館を開設[4]
  3. 2000年までに直営店14店・グループ年商1兆3,000億円を目指す長期計画を発表[7]
  4. 齋藤喜幸氏が社長に就任[2]社長交代
  5. 12年ぶりの新規出店となる四日市店を開店[7]
  6. 企業理念を制定[4]
  7. インターネットショッピングを開始[4]
  8. 利益供与事件での引責退陣[8]不祥事・信頼回復
  9. 名古屋・東京・大阪の3事業部体制に移行[4]
  10. 豊田市西町に豊田店を開店[3]
  11. 2002－2004年度中期経営計画を開始[4]
  12. 株式交換で横浜松坂屋を完全子会社化[3]買収
  13. 誠工舍が松坂屋誠工に商号変更[3]商号変更
  14. 松坂屋HDを設立し持株会社体制へ移行[4]
  15. 名古屋店北館を「ライフリゾート館」として全館改装[4]
  16. 大丸と松坂屋が経営統合[2]合併・経営統合
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
松坂屋2006年2月期売上高3,439億円売上高経常利益率2.2%
就任年社長氏名役職名
1947年伊藤次郎左衛門祐茲社長
1985年鈴木正雄代表取締役社長→取締役会長
1991年齋藤喜幸代表取締役社長
1993年伊藤旺代表取締役社長
茶村俊一
最新の適時開示
大林組MWH機軸の積極M&A
アートネイチャーバングラデシュに製造子会社ANBD社を設立
三菱電機三菱電機モビリティ株式50%の鴻海への譲渡
トップページに戻る
出典・参考8件
出典・参考
  • [1]会社銀行八十年史（1955年）
  • [2]松坂屋『松坂屋百年史』年表（2010年2月）
  • [3]有価証券報告書（2006年5月31日）
  • [4]松坂屋 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [5]私の履歴書 経済人3（伊藤次郎左衛門）
  • [6]有価証券報告書
  • [7]日経ビジネス（1992年2月3日号）
  • [8]日経ビジネス「新社長登場 伊藤旺氏［松坂屋］『攻め』の第一歩は社員の自信回復」（1993年8月30日）

API for AI Agents— 認証不要、URLをGETするだけで機械可読なJSONをトークン消費を抑えつつ取得できます。

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）およびSNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。（飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。）
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）は制限しておりません。

アクセス解析とプライバシー

  • アクセス解析（Google Analytics 4）
    本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供するオプトアウトアドオンで無効にできます。
  • 配信ログ（Amazon CloudFront）
    本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
  • ご意見フォーム
    ご意見フォームから送信された内容（本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子）は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないでください。
  • 外部への提供
    収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス（アクセス解析・配信など）に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年10月