松坂屋関東大震災で焼失した上野店の復旧と、東京・銀座への新規出店

東京・上野の店は、1768年（明和5年）に上野松坂屋を買収して関東支店としたことに始まる。以来この店は、上野寛永寺の僧侶の衣や前田家などの御用商人として呉服を商ってきた。1910年に名古屋・栄町へ陳列方式の百貨店を開いた後も、上野は東京側の拠点であり続けた。1916年には木骨れんが四階建てとして新築し、翌1917年10月の第二期工事で売場は合計2,000坪に達している^[1][2]。

その2,000坪は、6年後の1923年9月の関東大震災で失われた。上野支店は建物一切が焼け、東京の拠点は跡形もなくなっている。当時会社を率いていた伊藤祐民社長は、海軍から駆逐艦を借りて名古屋の店の品物を東京へ送り、必需品の供給と市民の救済に当たった。焼け跡の後始末と商いの再開を同時に進める手際は、たびたび火災に遭ってきたこの店に備わっていたものであった^[3][4]。

株式会社いとう呉服店は、1910年2月の設立時に本店を名古屋市栄町に置き、支店を東京上野と京都に構えた。翌1911年8月に岡崎支店を、1912年3月に岐阜支店を廃止したのは、大都市の営業店へ主力を注ぐためであった。1921年7月には横浜に野澤屋呉服店を設け、1923年3月には大阪市日本橋筋に大阪店を開いている。震災の半年前まで、店は大都市へ出る動きを続けていた^[5][6]。

資本金の増やし方にも同じ方向が表れている。1916年9月に100万円、1918年3月に200万円、1920年4月に500万円と引き上げ、震災の翌月にあたる1923年10月には一気に1,000万円とした。増資と同時に上野店の復興へ着手し、同年12月には早くも営業を再開している。焼失から3カ月での再開は、名古屋から東京へ資金と商品を振り向けられる会社になっていたことを示している^[7]。

上野店の営業再開から1年後の1924年12月、いとう呉服店は東京・銀座に銀座店を開いた。震災からは1年3カ月しか経っていない。焼けた上野の建物はまだ仮の姿のままで、旧館が完成するのは1926年である。復旧の途中で、もう一つの店を別の街に構えた形になる。震災で東京の拠点を失った会社が、元の場所を建て直しながら、東京の売場をもう一つ増やした^[8][9]。

二つを同時に進めた狙いを、後年の社史記述は「中央発展の足場を固め」と説明している。上野は東京の北の玄関にあたり、山手の客と寺社の御用に支えられた商圏であった。震災は、その商圏そのものを焼いている。同じ場所に同じ規模で建て直すだけでは、東京の商いは震災前の水準へ戻るにとどまる。銀座への出店は、戻すのではなく増やす側を選んだものとみられる^[10]。

銀座は、上野とは客層も商圏も別の街であった。上野の店は寛永寺の僧侶の衣や前田家などの御用を務めてきた呉服店であり、得意先は代々の付き合いに支えられていた。これに対し当時の銀座は、大阪資本が東京へ進出してカフェーが全盛となり、尾張町の角の「カフェーライオン」に学生が通うような街であった。付き合いの蓄積が効かない場所で、店の名前だけで客を集められるかどうかが問われた^[11]。

銀座店の開店は、一店の増設にとどまらなかった。1925年2月に商号を株式会社松坂屋へ統一し、同年5月には名古屋店舗の新築完成にあわせて本店を栄町から南大津通へ移している。名古屋の呉服屋として名乗ってきた「いとう呉服店」の看板を下ろし、東京に二つの店を構え、名古屋の本店も建て替える。半年ほどの間に、商号と店舗の配置が一度に組み替えられた^[12]。

銀座店は20年ほどで再び焼けた。戦時下の百貨店は建物の強制供出で売場面積を削られ、商品統制による営業不振も重なっていた。そこへ空襲が加わり、名古屋本店・銀座店・静岡店を失う。残ったのは上野店と大阪店だけであった。ただし銀座店は、戦争中に隣接する地所を買って地下室まで造っており、鉄骨の供出で工事が止まったまま終戦を迎えていた。地下が残っていたことが、戦後の建て直しを早めた^[13][14]。

1952年11月に銀座店の新館が完成し、延べ8,300坪となった。翌1953年には名古屋店と東京銀座店の復興・拡張が相次いで成り、資本金も10億円に達している。1955年2月期には全社の売場面積が2万4,000坪、売上高は103億8,900万円まで戻った。震災の焼け跡に開いた店が、二度目の焼失を経て、戦後の中核の一つに戻った^[15][16][17]。

開店から80年後、銀座の商業集積は半径500メートルに6つの百貨店が並ぶ密度になっていた。ブランド店や老舗も密集し、買い回りのしやすさでは他に例のない一帯である。もっとも各店の入店客数は軒並み減り、2003年度は松屋が3.5％減、阪急数寄屋橋店が6.8％減で、丸ビルや六本木ヒルズなど周辺の再開発地域へ客が流れていた。そのなかで松坂屋の位置は高くない。2004年の週刊東洋経済は、地域の百貨店を比べたうえで、松坂屋を「売り上げ規模でも効率でも劣る」と記している^[18][19]。

それでも松坂屋は銀座から退かなかった。2002年に公表した中期経営計画で「銀座地区大規模再開発構想の推進」を掲げ、隣接するプラダを含む敷地面積9,075平方メートル、うち自社所有5,529平方メートルを対象に地権者との協議へ入っている。岡田邦彦社長は当時「再開発には最短でも4年はかかる」と述べていた。売場としての順位よりも、街に持つ土地の使い道が問われる段階に入っていた^[20]。