グンゼ 販売子会社23社体制へ再編 代理店に委ねてきた流通の直接掌握と、首都圏販売の3系列への集約

グンゼが1971年ごろから、メリヤス肌着の流通を担ってきた代理店を販売子会社へ順次置き換え、1978年末までに全国を23の販売会社で覆う体制を構築し上げた経営判断。首都圏では小売店・百貨店専門店・問屋の3系列へ販売を集約した。

メリヤス肌着は需要の伸びが横ばいか微増にとどまる実用衣料で、各社が品質と価格でシェアを奪い合っていた。関東では複数の販売会社の支店が交錯し、非効率な面が残っていた。第一次石油ショック後の繊維不況で同業各社が減量経営へ向かう時期にあたる。

東方グンゼ販売の東京・横浜支店、大阪グンゼ販売の東京支店などを統合して京浜グンゼ販売を設立し、問屋向けの又一グンゼ販売東京支店を分離して中央グンゼ販売とした。並行して毎年約40億円の設備投資を続け、その8割を合理化機械と生産システムの自社開発に充てた。

メリヤス肌着のシェアは1973年の21%程度から1978年に30%程度へ拡大し、1人当たり年間売上高は295万円から456万円へ上がった。一方で1976年5月には公正取引委員会からヤミ再販の破棄勧告を受けており、価格支配力の副作用も表れた。