アパレル事業の構造改革（2025年・グンゼの決断）2025年 | グンゼの決断

2023年3月期に営業損失2億2200万円を計上したアパレル事業は、それでも約2300名が働く事業であった。グンゼはその事業の目標を利益の改善に定め、インナーの生産を宮津工場へ集約し、物流拠点を閉鎖し、40歳以上の間接・営業部門に希望退職を募集した。説明会で示した方向性は、縮小する国内市場でも利益を確保できる商品構成への見直しである。グンゼが2025年に選択したのは、肌着からの撤退ではなく、肌着で利益を確保できる規模への縮小であったと推察される。

ただ、縮小の先にアパレル事業が主力事業へ回復する計画は示されていない。営業損益の改善目標33億円は、機能ソリューション事業が2025年3月期に計上した営業利益72億円の半分に満たない。しかも経営資源を集中させたメディカル事業では中国の医療費抑制政策が、機能ソリューション事業のプラスチック分野では中国製の安価な化学品の流通が新たな課題となり、2026年3月期は下方修正を経て社長交代に至った。収益源の入れ替えが完了したかどうかは、改革後の業績を見なければ判断できない。

構造改革の初年度である2026年3月期に、アパレル事業は営業損失13億3400万円を計上した。非継続品の在庫評価損を含むこの数字だけでは、改革の成否を判断できない。決着の条件は二つある。一つは2026年12月を目処とする東北グンゼと福知山の終息を計画どおりに完了すること、もう一つは価格改定とSKU削減を経ても販売を維持し、営業損益33億円の改善を達成することである。これらを達成して初めて、持続的な創益事業への再生と評価できる。