三菱ケミカルグループ 四日市エチレン停止 赤字事業の撲滅を通じた「脱・総合」への路線の切り替え

1994年10月に旧三菱化成と旧三菱油化の合併で発足した総合化学最大手・三菱化学が、合併後の低収益と株価低迷を受け、1997年末の戦略会議で利益最重視へ転換し、1998〜2002年に赤字事業の撲滅・四日市エチレン停止・汎用石化の他社統合を進めて脱"総合"へ向かった経営判断。三浦昭社長のもとで始まり、正野寛治社長へ引き継がれた。

バブル崩壊後の石化不況のさなかに合併した三菱化学は"成長と利益"の両取りを掲げたが、水島・鹿島・四日市の三エチレンセンターを抱える非効率と機能商品の利益貢献の遅れで合併効果が表れず、株価は住友化学・三井化学を下回る序列に沈んでいた。

1997年末の戦略会議で1999年度経常利益550億円・ROA4%を掲げて利益最重視へ軌道修正し、社内カンパニーのプレジデントに赤字事業を一つずつ黒字化するまで報告させた。1999年2月には持株会社制への移行・2000年末までの四日市エチレン停止・2年で2000人の要員削減を発表した。

総合化学最大手の看板と自前主義への執着が再編を遅らせたが、稼げる事業を選び取る"脱・総合"への転換は、医薬を化学から切り離す2005年の持株会社化へと引き継がれた。追い込まれての選択という色は残るものの、選択と集中へ向かう長い作業の入口となった判断であった。