創業1919年9月、大日本セルロイド株式会社が資本金1,250万円をもって兵庫県尼崎市に創立された。当時のセルロイド業界の主要8社が大同団結する形で再編された企業で、創業時の主力製品はセルロイドプレート・櫛・玩具・写真フィルムベース等のセルロース系化学加工品だった。1932年6月のセロハン製造開始、1934年1月の富士写真フイルム(現富士フイルムホールディングス)分社、1935年9月の新井工場での有機合成事業開始と、創業初期からセルロース系・有機合成系の二本柱を作り始めた。
決断1949年5月の東京証券取引所上場、1951年6月の網干工場(酢酸セルロース)、1954年1月の播磨工場(発射薬)、1958年8月の堺工場(アセテート・トウ)、1961年1月の大日本化成(石油系有機合成)、1964年5月のポリプラスチックス(米 Celanese との合弁、後に完全子会社化)と事業基盤を拡大した。1966年2月にダイセル株式会社へ商号変更、1979年10月にダイセル化学工業へ再改称し、1984年以降は米国・欧州・東南アジア・中国へ拠点展開した。1988年10月のダイセル・セイフティ・システムズ設立で発射薬技術を応用したエアバッグインフレータ事業へ進出、後にグループ最大の成長事業へ育てた。
課題FY24(2024/3期)からは榊康裕氏(有機合成研究開発出身)が代表取締役社長を務め、前任の小河義美氏(生産技術出身)が会長へ退いた。中期経営戦略「Accelerate 2025+」のもと、セルロース系・有機合成系・エアバッグインフレータの3軸ポートフォリオに加えて、光学異性体分離カラム(Chiral Technologies 系列)を起点としたヘルスケア・スマートライフ等の新規 SBU 育成を加速する局面にある。「ダイセル式生産革新」を全社横展開しつつ、新規事業ポートフォリオの可視化と SBU 制の機能強化が、創業107年を経た同社の経営課題の中心軸となる。
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歴史概略
1919年〜1965年大日本セルロイドの設立とセルロース化学の確立
セルロイド業界の合同事業として創立
1919年9月、大日本セルロイド株式会社が資本金1,250万円をもって創立された。当時の日本のセルロイド業界は中小メーカーが乱立し、海外勢との競争で消耗していた局面で、業界主要8社が大同団結する形でひとつの大手企業として再編されたのが同社の出発点である。創立地は兵庫県尼崎市で、関西の化学工業集積地に拠点を構えた。社名の「セルロイド」が示す通り、創業時の主力製品はセルロイドプレート・櫛・玩具・写真フィルムベース等で、セルロースを起点とした化学加工品の総合メーカーとして始まった。
1932年6月には神崎工場(兵庫県)でセロハンの製造を開始し、包装材料へも進出する。1934年1月、写真フィルム部を分離して富士写真フイルム株式会社(現富士フイルムホールディングス)を設立した。富士フイルムは大日本セルロイドのフィルムベース事業から分かれた企業であり、後の写真・医薬・化粧品の世界的企業の起点が同社にあった点は、日本の化学工業史の中でも重要な分社例である。1935年9月には新井工場(新潟県)で有機合成事業を開始し、セルロース系から有機合成系への事業拡張を始めた。
戦後復興期の上場と有機合成系への本格進出
1949年5月、東京証券取引所(現株式会社東京証券取引所)に上場した。戦後復興期の証券市場再開直後の上場で、戦前から続く伝統的化学メーカーとしての地位を確立する。1951年6月に網干工場(兵庫県、現姫路製造所網干工場)で酢酸セルロース事業を開始、1954年1月に播磨工場(兵庫県)設置で発射薬の製造を開始した。発射薬は後にエアバッグインフレータ事業の技術基盤となる火薬技術の起点であり、戦後民需転換の中で蓄積された技術資産が数十年後に自動車安全部品の中核事業へと結実する伏線となった。
1958年8月には堺工場(大阪府、2008年3月廃止)でアセテート・トウの製造を開始した。タバコフィルター用アセテート・トウは現在に至るまで同社の収益基盤の一角を成す事業である。1961年1月に大日本化成株式会社を設立して石油系有機合成事業へ進出し、1964年5月には米国 Celanese Corporation との合弁会社ポリプラスチックス株式会社(現株式会社ダイセル完全子会社)を設立してポリアセタール樹脂等のエンジニアリングプラスチック事業に参入した。
以降は執筆中