ダイセルの歴史
沿革
1919年にセルロイド8社の合併で創立された大日本セルロイドが起源。
1934年に写真フィルム部を分離して富士写真フイルムを設立し、1988年からエアバッグ用インフレータへ火薬の技術を展開した。エンプラ・たばこフィルター用トウ・自動車安全部品を手がける化学メーカーである。
創業期
1919年〜大日本セルロイドの創立と網干工場での酢酸セルロース事業
- 大日本セルロイドとして創立[1]
- 三国加工工場を分離して三国セルロイドを設立[2]
- 東京工場内に写真フィルム生地試験工場を設置[2]
- アセテートプラスチック「アセチロイド」を開発[2]
- 神崎工場(兵庫県)においてセロハンの製造開始[1]
- 写真フィルム部を分離、富士写真フイルム設立[1]
- 新井工場(新潟県)設置、有機合成事業開始[1]
- 酢酸セルロースの製造を開始[2]
- 東京証券取引所に上場[1]
- 網干工場(兵庫県、現姫路製造所網干工場)において酢酸セルロース事業開始[1]
- 写真フィルム用酢酸セルロース(TAC)の製造を開始[2]
- 播磨工場(兵庫県)設置、発射薬の製造開始[1]
- AS樹脂「セビアン-N」の製造を開始[2]
- 埼玉県入間郡に中央研究所を設立[2]
- 大日本プラスチックス、ローヤルを設立[2]
- 堺工場(大阪府、2008年3月廃止)において、アセテート・トウの製造開始[2]
- 名古屋営業所を開設[2]
- 大日本化成を設立[1]
- 石油系有機合成事業に参入[1]
- Celanese Corporationとの合弁でポリプラスチックスを設立[1]
安定成長期
1966年〜ダイセル化学工業への改称とダイセル・セイフティ・システムズの設立
- 商号をダイセルに商号変更[1]
- 新井工場で有機合成品の原料を石油化学系に転換[2]
- 大日本化成を吸収合併、同社工場を大竹工場(広島県)に[1]
- ABS樹脂「セビアン-V」の製造を開始[2]
- 大竹工場で過酢酸法合成グリセリンを企業化[2]
- 東京工場を廃止[2]
- Huels AGとの合弁でダイセル・ヒュルスを設立[1]
- 協同酢酸を三菱瓦斯化学、電気化学工業、協和醗酵工業、チッソとの合弁で設立[1]
- 商号をダイセル化学工業に商号変更[1]
- メタノール法による酢酸の製造を開始[2]
- 中央研究所を移転し総合研究所を新設[1]
- 光学異性体分離事業を開始[2]
- 堺工場で爆発事故が発生[2]
- Daicel (U.S.A.), Inc.設立[3]
- ドイツにDaicel (Europa) GmbHを設立[2]
- 金融子会社ダイセルファイナンスを設立[1]
- ダイセル・ユーシービーを合弁で設立[2]
- ポリプラスチックスが、Taiwan Engineering PlasticsをHoechst・長春との合弁で設立[1]
- ダイセル・セイフティ・システムズ設立[2]
- Daicel Chemical (Asia) Pte. Ltd.(現Daicel (Asia) Pte. Ltd.)設立[3]
成長期
1990年〜液晶用フィルム酢酸セルロースの製造開始と事業の分社
- 網干工場で液晶用フィルム酢酸セルロース・アセテートトウの製造を開始[1]
- Chiral Technologies, Inc.を設立[2]
- 大日ケミカルを合弁で設立[2]
- Xi'an Huida Chemical Industries Co., Ltd.を陜西中煙工業公司との合弁で設立[1]
- 大同商工に資本参加[1]
- 兵庫県に姫路製造所広畑工場を新設[2]
- セパレーション事業を分社しダイセン・メンブレン・システムズを設立[1]
- 上海に樹脂コンパウンド事業拠点Shanghai Daicel Polymersを設立[2]
- フランスにChiral Technologies-Europeを設立[1]
- ポリプラスチックスがPolyplastics Asia Pacificを設立[1]
- ポリプラスチックスが帝人との合弁でウィンテックポリマーを設立[1]
- 米国にインフレータの製造販売拠点Daicel Safety Systems Americaを合弁で設立[2]
- ダイセルパックシステムズ営業開始。(成型容器製品事業を大同商工と事業統合)[1]
- 樹脂コンパウンド事業を分社化してダイセルポリマーを設立[2]
- タイにDaicel Safety Systems (Thailand)を設立[1]
- ポーランドにDaicel Safety Systems Europeを設立[1]
- ダイセルバリューコーティング営業開始。(フィルム事業の分社)[2]
- 中国にインフレータの製造販売拠点Daicel Safety Systems (Jiangsu)を設立[2]
- 中国にNingbo Da-An Chemical Industriesを合弁で設立[1]
- 中国にDaicel Chiral Technologies (China)を設立[1]
- 大竹工場においてアセテート・トウの製造開始[2]
成熟期
2008年〜ダイセル式生産革新とポリプラスチックスの完全子会社化
- 堺工場を閉鎖[1]
- インドにDaicel Chiral Technologies (India)を設立[2]
- 三国プラスチックスの全事業をアロン化成に譲渡[2]
- 生産革新SPSの確立
- 大竹工場でバイオエタノールを原料とした酢酸エチルの製造を開始[1]
- 商号をダイセルに商号変更[2]
- 韓国にDaicel Safety Systems Koreaを設立[2]
- Special Devices, Inc.を買収[3]
- Daicel ChemTech, Inc.設立[3]
- 総合研究所と姫路技術本社をイノベーション・パークに集約[2]
- 台湾に光学製品の設計・開発・販売拠点Daicel Micro Opticsを設立[2]
- Daicel Safety Systems India Pvt. Ltd.を設立[2]
- パイクリスタルを子会社化[2]
- ダイセルミライズ営業開始。(樹脂事業の再編)[3]
- ポリプラスチックスを完全子会社化[2]
- ポリプラスチックスが、DP Engineering Plastics (Nantong) Co., Ltd.設立[3]
- グンゼから電子部品事業部フィルム部門を譲受[2]
- ダイセルビヨンド操業開始[3]
- ダイセルパイロテクニクスをサイトロンジャパンに譲渡[2]
- 榊康裕氏が社長に就任[4]
- TOPAS Advanced Polymersの減損損失を計上[4]
- FPCとの合弁会社の設立を決定[4]