三菱化学の歴史

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沿革

1934年に旭硝子と三菱鉱業がほぼ折半で設立した日本タール工業が起源。

1956年に三菱レイヨン・旭硝子と共同で三菱油化を設立して石油化学へ進み、1994年に三菱油化と合併した。エチレン生産能力で国内の22.3%を占める首位の総合化学会社だったが、2017年に三菱ケミカルとなった。

1934年1942年/1944年1950年1956年1994年2005年2017年2026年日本タール工業1934年折半出資で発足三菱鉱業1934年出資旭硝子1934年出資三菱化成工業1944年旭硝子を合併新興人絹1942年合流日本化成工業1950年化学部門を継承株式上場1950年上場三菱油化1956年設立三菱化学1994年三菱油化と合併三菱油化1994年合流三菱化学2005年HDの傘下に三菱ケミカルHD2005年株式移転で設立三菱ケミカル2017年3社合併三菱樹脂2017年合流三菱レイヨン2017年合流
三菱化学 有価証券報告書「沿革」
三菱化学
歴代社長と長期業績（敬称略）
2015年3月期
連結
売上高
19,430億円
売上高純利益率
-1.3%
出所：有価証券報告書
売上高115億円売上高744億円売上高5,338億円売上高8,003億円売上高10,771億円売上高21,895億円売上高19,430億円純利益率3.6%純利益率3.6%純利益率1.8%純利益率0.2%純利益率-0.3%純利益率2.5%純利益率-1.3%1952/31955/31960/31965/31970/31975/31980/31985/31990/31995/32000/32005/32010/32015/32020/32025/32030/3
創業期

1934年〜日本タール工業の発足と三菱化成工業への改称

  1. 三菱鉱業と旭硝子の折半出資により日本タール工業として発足[1]創業
  2. 黒崎工場が操業を開始[2]
  3. 日本化成工業に商号変更[2]商号変更
  4. 新興人絹を合併[3]
  5. 旭硝子を合併[2]
  6. 三菱化成工業に商号変更[2]商号変更
  7. 全額出資の長浜ゴム工業を設立[2]
  8. 集排指定（1949年4月に指定解除）[4]
  9. 化学工業部門を継承し日本化成工業が発足[2]創業
  10. 東京証券取引所に株式を上場[5]上場
  11. 大阪支店（現 大阪支社）を設置[5]
第1章三菱鉱業と旭硝子が折半で出したタールの会社と、黒崎の染料工場
売上高
  • 売上高
三菱化学売上高—
安定成長期

1951年〜三菱油化の設立と水島工場による石油化学への進出

  1. モンサントとの合弁で三菱モンサント化成を設立[3]
  2. 三菱化成工業に商号変更[2]商号変更
  3. 東邦化学工業を合併、同社工場を四日市工場に[2]
  4. 三菱グループとシェル社グループの共同出資により三菱油化を設立[2]
  5. 東京支店、名古屋支店、九州支店を設置[5]
  6. 三菱油化四日市工場が操業開始[2]
  7. 自社開発技術により塩化ビニル可塑剤原料の2-エチルヘキサノールを企業化[3]
  8. ニューヨーク事務所を設置[5]
  9. アルミニウム製錬の直江津工場（後の直江津事業所）が操業を開始[2]
  10. 石油化学の水島工場が操業を開始[1]
  11. 三菱油化が東海瓦斯化成を合併[5]
  12. 三菱油化中央研究所（後の筑波研究所）を設置[2]
  13. 坂出工場が操業を開始[2]
  14. 三菱油化鹿島工場が操業を開始[2]
  15. ライフサイエンス分野へ再参入[6]技術・R&D起点の攻勢
  16. ブラジルに三菱化成ブラジル社を設立[5]
  17. 総合研究所（後の横浜総合研究所）を設置[2]
  18. アルミニウム事業を分離[3]
  19. 鹿島工場が操業を開始[2]
第2章モンサントと組んだ塩化ビニルの四日市進出と、シェルとの三菱油化
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
三菱化学1979年1月期売上高5,144.22億円売上高当期純利益率0.4%
安定成長期

1980年〜東京田辺製薬との提携と光磁気ディスクの量産

  1. 東京田辺製薬の第三者割当増資を引き受け、同社と業務提携を開始[2]
  2. 医薬の販売体制強化のため日研化学・東京田辺製薬の株式を取得[7]
  3. 機能製品の売上構成比を1990年までに35%へ引き上げる方針を公表[8]
  4. 小田原事業所を開設[2]
  5. 茅ケ崎事業所を開設[5]
  6. 三菱油化が三菱油化ファイン、油化メラミンを合併[5]
  7. 三菱化成に商号変更[2]商号変更
  8. 松山化成を合併[2]
  9. 米バーベイタムを買収、製造拠点・販売網・ブランドを取得[9]買収
  10. バーベイタムの買収[9]大型設備投資
  11. 古川昌彦氏が社長に就任[10]社長交代
  12. 広島支店、札幌支店を設置[2]
  13. 化成直江津を合併、直江津工場を設置[5]
  14. シンガポールに三菱化成シンガポール社を設立[5]
  15. 三菱化成ポリテック、ジェー・ティー・シーを合併、同社筑波工場を筑波工場に[2]
  16. 台湾支店を設置[5]
  17. 前社長の急逝を受け三浦昭氏が三菱油化社長に就任[11]社長交代
  18. 仙台支店を設置[2]
  19. 事業に直結した研究開発体制を開始[12]
第3章東京田辺製薬への出資と、医薬再参入で出した抗喘息薬
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
三菱化学1993年3月期売上高12,161億円売上高当期純利益率0.2%
転換期

1994年〜三菱油化との合併と三菱ケミカルHDの設立

  1. タイに三菱化成タイランド社を設立[5]
  2. 三菱油化との合併[2]合併・経営統合
  3. 三菱化学に商号変更[2]商号変更
  4. 発足と同時にカンパニー制を導入[13]創業
  5. ジャカルタ事務所を設置[5]
  6. 東燃化学との共同出資で日本ポリケムを設立[2]
  7. 四日市エチレン停止リストラ・構造改革
  8. 正野寛治氏が社長に就任[14]社長交代
  9. 両社の医薬事業を三菱東京製薬として分離[2]
  10. MIT教授のジョージ・ステファノポーラス氏がCTOに就任[15]
  11. 東京支社を廃止[2]
  12. 四日市事業所のエチレン製造設備を停止[16]
  13. 横浜総合研究所、筑波研究所等を科学技術研究センター等に再編[2]
  14. 昭和電工等と事業統合[17]合併・経営統合
  15. 三菱ウェルファーマが発足[2]創業
  16. 冨澤龍一氏が社長に就任[18]社長交代
  17. 経営計画大綱で2005年3月末までの有利子負債1,800億円削減を設定[19]
  18. 日本ポリケムを完全子会社化、科学技術研究センターを廃止[2]買収
  19. 三菱ウェルファーマ株式を公開買付けで追加取得[20]買収
  20. 株式移転による共同持株会社の設立を決議[21]
  21. 三菱ウェルファーマとの統合[2]合併・経営統合
  22. 名古屋事業所を廃止[2]
  23. 直江津事業所、小田原事業所・松山工場を閉鎖[2]
  24. 三菱樹脂・レイヨン統合[22]合併・経営統合
  25. 三菱化学は法人として消滅[22]
第4章三菱油化と合併した国内最大の化学会社と、事業ごとに公表した収益
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
三菱化学2005年3月期売上高21,895億円売上高当期純利益率2.5%
出典・参考22件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書
  • [2]有価証券報告書（2015年6月24日）
  • [3]証券アナリストジャーナル 1976年12月号「三菱化成工業 ライフ・インダストリーのさきがけとして」
  • [4]株式会社年鑑版「三菱化成工業」（1950年）
  • [5]三菱化学 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [6]証券アナリストジャーナル「三菱化成工業　ライフ・インダストリーのさきがけとして」（藤井芳郎 常務取締役・講演要旨）（1976年12月）
  • [7]日経ビジネス「ケーススタディ 三菱化成工業 “鉄の論理”背にコークスで黒字維持」（1982年1月25日）
  • [8]証券アナリストジャーナル「三菱化成工業 先端分野へ積極進出」（宮部義一 常務）（1985年6月）
  • [9]日経ビジネス「三菱化成 乱戦の光磁気ディスク制覇にらみ着々布石」（1991年3月18日）
  • [10]日経ビジネス「新社長 古川昌彦氏（三菱化成）登場」（1990年8月13日）
  • [11]日経ビジネス「新社長 三浦昭氏［三菱油化］登場 急きょ登板、温和ではいられない」（1993年5月17日）
  • [12]日経ビジネス「三菱化成。収益重視の医薬品開発 競合分野避け効率投資」（1993年11月8日）
  • [13]Omni-management 6(4)「ケース3 三菱化学――合併を機にカンパニー制を導入 その効果と課題」（1997年4月）
  • [14]日経ビジネス「正野寛治氏［三菱化学］新社長 明るさで周囲引きつけ、収益力強化」（1999年11月8日）
  • [15]日経ビジネス「編集長インタビュー ジョージ・ステファノポーラス氏［三菱化学CTO］研究者よ、冒険者たれ」（2002年1月28日）
  • [16]三菱化学 平成13年3月期 決算短信（連結）（2001年5月16日）
  • [17]三菱化学 ニュースリリース「当社連結子会社の事業統合に係わる検討開始についてのお知らせ」（2001年6月7日）
  • [18]日経ビジネス「『1000億円新薬』の開発再開 三菱化学、ウェルファーマ提携戦略の呼び水に」（2004年1月26日）
  • [19]三菱化学 第9期 中間報告書（2002年12月）
  • [20]三菱化学 有価証券報告書（2015年3月期）【沿革】（2015年3月）
  • [21]三菱化学・三菱ウェルファーマ「平成18年3月期の共同持株会社業績予想について」（2005年5月12日）
  • [22]三菱ケミカルグループ 有価証券報告書【沿革】

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最終改定: 2026年10月