大阪ソーダ の歴史

大阪曹達は1915年11月9日、資本金75万円で設立登記を済ませた。発端は、関東州の長官だった白仁武氏が、屋外に積まれて雨にさらされた関東州の塩を日本で生かす方法を中橋徳五郎氏に相談したことにあった。関東都督府はこの塩を原料に水銀法で苛性ソーダを製造する研究を終え、事業を民間の経営へ移す段階にあった。許可を受けた宗像祐太郎氏・長尾藤三氏・尼崎伊三郎氏らは、中橋徳五郎氏を委員長に据えて関西の有力者で会社を創立した。原料の塩と製造技術を官から一括して引き継げる条件が、大阪の財界人の出資を後押ししたとみられる。

大阪曹達は関東州から運ぶ塩の輸送の便を考え、工場を小倉市に新設した。この工場は、日本で水銀法の電解ソーダ工業が始まった地点となった。水銀法は食塩水を電気分解する際に陰極へ水銀、陽極へ黒鉛を用い、陰極に鉄を使う隔膜法とは方式を異にする。1953年時点の説明では、得られる苛性ソーダは純度99%で、濃度45%以上の電解液を濃縮せず化学繊維の製造に使えた。ただし創業当初の製品は苛性ソーダと晒粉の2品目にとどまり、国内の需要家も水銀法の高純度品をまだ求めていなかった。小倉の立地は需要地よりも原料塩の搬入を優先した選択であり、高純度という特長が生きるまでには時間を要したと推察される。

大正の初めまで、ソーダ類の国内供給は大半を輸入品が占めていた。第一次世界大戦が始まると、海外からのソーダ類の輸入が途絶えた。国内ではソーダを基礎原料とする化学工業が相次いで興り、国産品への需要が生まれた。大阪曹達は1918年10月に資本金を75万円から200万円へ増資し、設立から3年で資本を約2.7倍に拡大した。1923〜24年に人絹工業が台頭すると、大阪曹達は苛性ソーダと晒粉に加え、漂白用の次亜塩素酸ソーダと合成塩酸の製造を始めた。輸入の途絶が水銀法の国産ソーダに最初の需要をもたらし、増資の資金は小倉工場の設備拡張に充当されたと思われる。

大阪曹達は1931年11月、兵庫県尼崎市に2つ目の工場を新設した。それ以前の1920年には恐慌と欧米品の流入で市価が暴落し、大阪曹達は苦しい時期を経た。1923〜24年の人絹工業の台頭に続き、1927〜28年以降は人絹の生産が急増し、品質の優れた水銀法の苛性ソーダに需要が向かった。尼崎工場の建設資金には、それまで社内に積み上げてきた資本を充てた。1935年ころからはスフ工業も伸び、大阪曹達は小倉工場の能力拡大と尼崎の新設で供給力を高めた。創業時に国内で求められなかった高純度品が、人絹とスフの普及で競争優位に転じたと考えられる。

大阪曹達は電解槽の水銀循環装置、解汞板、黒鉛電極の配置に独自の改良を重ね、大曹式水銀法を築いた。1931年からの約10年間には、この製法の実施権を同業数社へ供与した。小倉と尼崎の両工場は第二次世界大戦の戦災を受けずに残ったものの、尼崎工場は1945年9月の風水害で浸水した。尼崎工場の高潮の被害は通算4回に及び、水害の懸念が消えたのは大防潮堤が完成した1953年8月だった。資本金は1949年2月に700万円、同年10月に3,000万円、1950年8月に7,500万円へと段階的に増えた。戦災を免れた設備と同業へ供与できる製法の蓄積が、水害の復旧を抱えながらも次の上場と工場新設を支える土台になったのだろう。