クレハの歴史

更新：

沿革

1944年に設立された呉羽化学工業が起源。

1960年発売の家庭用ラップ「クレラップ」を日本の台所に広め、1991年には慢性腎不全用剤「クレメジン」を出した。家庭用品からフッ化ビニリデン樹脂やPGA樹脂などの機能樹脂、医薬、農薬まで手がける化学メーカー。

1944年 1949年 1960年 1993年 2003年 2005年 2026年 呉羽化学工業 1944年設立 株式上場 1949年東証に上場 クレラップ 1960年販売を開始 カーボトロンP 1993年電池用負極材を発売 塩化ビニル樹脂事業 2003年MBS系強化剤と譲渡 クレハ 2005年改称
クレハ 有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」
創業期

1944年〜呉羽化学工業の設立と「クレハロン」の生産開始

  1. 呉羽化学工業として設立[1]
  2. 東京証券取引所に株式上場[1]
  3. 塩化ビニリデン樹脂「クレハロン」の生産開始[5]
売上高
  • 売上高
クレハ売上高—
成長期

1960年〜「クレラップ」と炭素繊維・「クレスチン」による多角化

  1. 家庭用ラップ「クレラップ」販売開始[1]
  2. 錦工場研究所設置[1]
  3. 「クレハBTA」（MBS系耐衝撃強化剤）製造開始[1]
  4. 世界初の原油熱分解技術の開発に成功[4]
  5. 炭素繊維の製造開始[1]
  6. フッ化ビニリデン樹脂の製造開始[1]
  7. クレハロン・インダストリーB.V.を合弁設立[1]
  8. 抗悪性腫瘍剤「クレスチン」販売開始[1]
売上高
  • 売上高
クレハ売上高—
成長期

1987年〜「フォートロンKPS」と電池用負極材による高機能材料への展開

  1. 「フォートロンKPS」（PPS樹脂）製造開始[1]
  2. 「NEWクレラップ」販売開始[4]
  3. 慢性腎不全用剤「クレメジン」販売開始[1]
  4. 家庭用品ブランド「キチントさん」導入[1]
  5. フォートロン・インダストリーズを合弁設立[1]
  6. 電池用負極材「カーボトロンP」販売開始[4]
  7. 電極用バインダー「KFポリマー」販売開始[4]
  8. 農業・園芸用殺菌剤「メトコナゾール」販売開始[1]
  9. 農業・園芸用殺菌剤「イプコナゾール」販売開始[1]
  10. 「クレメジン」細粒剤の販売開始[4]
売上高
  • 売上高
クレハ売上高—
就任年社長氏名役職名
小林豊
転換期

2003年〜塩化ビニル樹脂事業の譲渡とクレハへの商号変更

  1. 塩化ビニル樹脂事業とMBS系強化剤事業を譲渡[1]
  2. 炭素繊維製断熱材の製造で中国に合弁会社設立[1]
  3. クレハに商号変更[1]商号変更
  4. クレハプラスチックスを吸収合併[2]
  5. PGA樹脂の米国プラントが商業運転開始[4]
  6. ポリフッ化ビニリデンの中国プラントが商業運転開始[4]
  7. 「クレスチン」の販売終了[1]
  8. 全社で「カーボンニュートラルプロジェクト」を新設[3]
  9. 東京証券取引所プライム市場へ移行[1]
  10. 東京研究所設置[1]
  11. 名武克泰氏が代表取締役社長に就任[6]社長交代
  12. PVDFとクレメジンの製造設備で減損損失を計上[6]損失計上
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 当期純利益率
クレハ2026年3月期売上高1,617億円売上高当期純利益率-6.6%
就任年社長氏名役職名
小林豊
名武克泰
最新の適時開示
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
テルモCSL Plasmaとの原料血漿採取の協業
ボードルアベインキャピタルと組むMBO
塩野義製薬米IntraBioを買収
福山通運第6次中計で政策保有株式を縮減
The社史トップページに戻る
出典・参考 6件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書
  • [2]会社IR「98-1shihanki02_第一部 【企業情報】」（2011年）
  • [3]コーポレートガバナンス報告書「コーポレート・ガバナンス報告書」（2021年12月9日）
  • [4]クレハ 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [5]公式サイト沿革
  • [6]臨時報告書

API for AI Agents — 認証不要、URLをGETするだけで機械可読なJSONをトークン消費を抑えつつ取得できます。

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）および SNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。（飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。）
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）は制限しておりません。

アクセス解析とプライバシー

  • アクセス解析（Google Analytics 4）
    本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供するオプトアウトアドオンで無効にできます。
  • 配信ログ（Amazon CloudFront）
    本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
  • ご意見フォーム
    ご意見フォームから送信された内容（本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子）は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないでください。
  • 外部への提供
    収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス（アクセス解析・配信など）に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年10月