三菱ケミカルグループ三菱化学と三菱ウェルファーマの共同株式移転・三菱ケミカルホールディングス設立
- 概要
- 2005年10月3日、三菱化学と三菱ウェルファーマが共同株式移転で三菱ケミカルホールディングス（証券コード4188）を設立し、東証・大証に上場した。化学と医薬という性格の異なる2事業を持株会社の下に束ねる、国内首位の総合化学グループが発足した。
- 背景
- 石化・機能材料を主軸とする三菱化学は市況変動に収益が左右されやすく、研究開発型の医薬（ライフサイエンス）を第二の柱に育てる必要があった。三菱化学は2003年末に医薬子会社の三菱ウェルファーマをTOBで連結子会社化し、両事業の統合へ向かった。
- 内容
- 共同株式移転で持株会社を新設し、三菱化学と三菱ウェルファーマを傘下に置いた。発足時の連結売上高は2兆1894億円。初代社長は冨澤龍一氏が務め、2007年4月に理学博士出身の小林喜光氏が社長に就任、快適・健康・環境を軸とするKAITEKI経営を長期指針に掲げた。
- 含意
- 持株会社の下に自律した事業会社を並べる設計は、機動的なグループ経営を可能にする一方でグループの統合度を低く保つ要因ともなった。田辺三菱製薬・三菱樹脂の取り込みを経て、2017年のワンカンパニー化（三菱ケミカル発足）へ連なる総合化学再編の出発点となった。
筆者の見解
総合化学の持株会社化という選択
三菱ケミカルホールディングスの設立は、市況に揺れる総合化学が、性格の異なる医薬を同じ資本の下に抱えることで収益の振れをやわらげようとした選択とみることができる。石化・機能材料と研究開発型の医薬では、投資回収の時間軸も収益の性格も異なる。両者を一つの事業会社に混ぜるのではなく、持株会社の下に自律した事業会社として並べる設計は、それぞれの事業運営を尊重しながらグループ全体の戦略と資本配分を一元化する狙いをもっていた。化学メーカーが医薬を第二の柱に据える構想を、持株会社という器で実現した事例といえる。
一方で、事業会社の自律性を保つ持株会社の設計は、グループの統合度を低く保つ要因ともなった。医薬・機能商品・産業ガスを順次取り込みながらも事業システムの一体化は先送りされ、2017年のワンカンパニー化を経てもなお業務基盤の統合は課題として残った。快適・健康・環境という化学の社会的意義をグループの旗印に据えるKAITEKI経営は、多角化した事業を束ねる理念を与える試みであった。性格の異なる事業をどの器と理念でまとめるのかという問いは、2005年の持株会社設立に端を発し、その後の三菱ケミカルグループの経営が長く向き合う課題であった。
- 三菱ケミカルホールディングス 有価証券報告書【沿革】
- 日経ビジネス 2004年1月26日号
- 三菱ケミカルグループ 有価証券報告書（発足時連結業績）