ダイセル の歴史

セルロイド事業は原料面でわが国に恵まれ輸出産業としても有望であることが着眼され、1908年に堺セルロイドと日本セルロイド人造絹糸株式会社が設立された^[1]。前者が堺工場、後者が網干工場の前身で、堺は三井、網干は三菱の出資による^[2]。網干の会社は鈴木商店の金子直吉が人絹を有望とみて興したもので、セルロイド製造のかたわら硝化綿式人絹を研究させたが工業化には至らなかった^[3]。1914年の欧州大戦勃発からセルロイドは輸出品として活況を呈し、この時期にさらに6社が生まれる^[4]。1919年9月、これら8社の大合併により大日本セルロイド株式会社が創立された^[5]。資本金は1,250万円^[6]、創立総会は9月8日に大阪ホテルで開かれ、本社は大阪府堺市に置かれた^[7]。

合同は業界が自ら選んだ道というより、追い込まれた末の決着だった。第1次大戦の終結で世界的にセルロイド需要が減る一方、大戦前は堺・網干の2社で月産8〜9万ポンドだった国内生産は後発各社を加えて35万〜40万ポンドに膨らんでおり、供給過剰から販売競争が激化して業界は疲弊していた^[8]。堺セルロイド専務の森田茂吉が台湾総督府専売局長に相談したところ、専売局は有力各社が一社に統合されるなら原料樟脳を一手に供給すると決め、これが合同を動かす決定打となる^[9]。交渉は合同比率と幹部の人選で難航し、比率は堺48%・日本セルロイド人造絹糸21%・大阪繊維工業16%・東京セルロイド7%・残る4社が計8%、社長は三井側が推す森田で決着した^[10]。

新会社は発足するや事業場の整理に迫られた。設備が劣り生産原価の高い工場を切る方針で、三国は一時閉鎖、能登屋と十河は生地製造をしない条件で加工場専業として売り戻し、東洋の工場も売却して、堺・網干・神崎・東京の4工場で操業を始める^[11]。ところが翌1920年の戦後恐慌で神崎・網干・東京の3工場を相次いで閉鎖し、堺工場だけが辛うじて運転を続ける状態に陥った^[12]。1920年9月と1921年2月の二度にわたり従業員280名を解雇し、常勤取締役の報酬を半減、他の取締役と監査役は無報酬、従業員も2年間無昇給・無賞与とする^[13]。損失金250万円を抱えて1921年12月の株主総会で資本金を1,000万円へ減資し^[14]、以後これを契機に順調な社業発展をみせた^[15]。

昭和に入ると、セルロイドの原料である硝化綿の技術を生かしてセルロース事業を進展させた。1929年にはラクトロイドと石炭酸系樹脂の製造を開始し、わが国プラスチック工業の草分けとなる^[16]。1932年6月には神崎工場（兵庫県）でセロハンの製造を開始し^[17]、包装材料へも進出する。1934年1月、写真フィルム部を分離して富士写真フイルム株式会社（現富士フイルムホールディングス）を設立した^[18]。1935年9月には新井工場（新潟県）で有機合成事業を開始^[19]し、セルロース系から有機合成系への事業拡張を始めた。当時の有機合成はアセテート繊維の原料を自給するための原料源確保にとどまり、事業の柱と呼べる位置にはなかった^[20]。

1930年代半ば、同社のセルロイド生地は品質でも製造量でも世界一となり、40数カ国へ輸出されるに至った^[21]。1937〜38年ごろには国内セルロイド生産量の8割を占め、当時の日本の生産量は世界の43%に達していた^[22]。国内では代理店・加工業者との関係が親子のようなものへ育ち、東京の寺島界わい、大阪の今里界わいは『ダイセル村』と呼ばれ、約800軒の代理店・加工業者が『ダイセルファミリー』として定着する^[23]。この販売基盤は、粗製乱売を防ぐため1921年に全国の主な業者20社と共同販売所を設けた自治統制の系譜の上にあり、後年政府が制定した工業組合法の骨子はこれをモデルにしたと自社史は記している^[24]。

写真フィルム事業の分離には社内に異論があった。10数年注いできた努力を自社内で実らせたいという意見も強かったが、セルロイド事業が既に大成の域に達していたのに対し写真フィルムは最新微妙の化学工業に属し、製造でも販売でもセルロイドと異なる取り組みが要るとの判断で、1933年11月に別会社設立が決まる^[25]。後年、昌谷忠社長は創立の翌年から国産ロールフィルムの研究を始め1934年にようやく工業化に至ったと振り返り、分離後に自社より遥かに大きく育った同社を喜ばしいと語った^[26]。一方、1933年に着手を決めた酢酸綿事業では、原料の酢酸をカーバイドからの一貫製造で自給し併せて関連薬品も開発する方針を立てる。自社史はこれを有機合成事業の起源と位置づける^[27]。

空襲と敗戦で多大の被害をこうむった同社は、1948年にアセテート繊維事業の企業化を中心に復興^[28]を進めた。アセテートは原料の醋酸やアセトンの生産が遅れて戦前は工業化に至らず、戦後になって帝国人造絹絲・大日本セルロイド・新日本窒素肥料・三菱レイヨンが相次いで乗り出した分野である^[29]。1949年5月、東京証券取引所^[30]（現株式会社東京証券取引所）に上場した。1951年6月に網干工場（兵庫県、現姫路製造所網干工場）で酢酸セルロース事業を開始^[31]、1954年1月に播磨工場（兵庫県）設置で発射薬の製造を開始した^[32]。発射薬づくりは後にエアバッグインフレータ事業を支える火薬技術につながり、戦後民需転換の中で蓄積された技術資産が数十年後に自動車安全部品の中核事業へとつながった。

1956年には大日本プラスチック株式会社を設立して樹脂事業を拡張した^[33]。1958年8月には堺工場（大阪府、2008年3月廃止）でアセテート・トウの製造を開始^[34]。その製造技術は1961年9月に米イーストマン・コダック社と結んだ技術契約によるもので、たばこフィルター用トウは当時から独占生産品だった^[35]。もっとも酢酸繊維素の大口需要家だった帝人が自給体制を整え、1961年5月に販売が打ち切られてもいる^[36]。1961年1月に大日本化成株式会社を設立して石油系有機合成事業へ進出し^[37]、1964年5月には米国 Celanese Corporation との合弁会社ポリプラスチックス株式会社を設立して^[38]、工業用プラスチック『ジュラコン』を製造した^[39]。

石油化学への進出は、既存の原料系統が行き詰まった末の判断だった。酢酸原料を自給するため石灰石とカーバイドを手がけアセチレン系有機合成へ伸びてきたが、カーバイドの品不足と電力コストの上昇で増産に限界が見え始めていた^[40]。1961年1月16日に創立総会を開いた大日本化成は全額出資の別会社とされ、西独ヘキスト社から技術導入したエチレン法アセトアルデヒドを三井石油化学から年2万4,000トン受給し、岩国に隣接する広島県大竹市に第一期22億円で建設された^[41]。別会社形式をとったのは原料源をカーバイド系から石油化学系へ転換する際のリスクを切り離すためで、増資を重ねて将来は本体が吸収合併する見込みだと当時から報じられている^[42]。1968年6月の合併はこの筋書き通りの帰結である。

1966年2月に商号をダイセル株式会社と改称^[43]した（『大日本セルロイド』の略称を社名に採用）。1968年6月に大日本化成株式会社を吸収合併し、同社工場^[44]を大竹工場（広島県）として石油化学事業を取り込んだ。1970年7月にダイセル・ヒュルス株式会社（現ポリプラ・エボニック株式会社、独 Huels AG との合弁）を設立してナイロン12樹脂等の製造・販売を開始した^[45]。1979年10月に商号をダイセル化学工業株式会社と改称し^[46]、化学事業の総合化学メーカーとしての位置づけを社名に明示した。

1970年11月期、売上200億円に対し利益は1,700万円にとどまり、1969年11月期から辛うじて維持してきた8分配当を落として無配に転落した^[47]。直接の原因は予想以上に膨らんだ合成グリセリンの操業時赤字だが、根底には、セルロイド生地メーカー8社の合併という労働集約的な出自が残した過剰労働力と低収益体質があった^[48]。1971年1月、三井銀行の筆頭専務だった昌谷忠が退職し、2月末の株主総会でダイセル社長に就任、山脇義勇は会長へ退く^[49]。三井銀行『ポスト小山』の最右翼と目された実力派の転出は『格落ちも甚しい』と受け止められ、背景には三井東圧・三井石油化学・ダイセルを統合する『三井総合化学』構想があるとも報じられた^[50]。

昌谷は復配を第一目標に掲げ、就任から半年で会社の数字的欠陥を洗い直した^[51]。診断は明快で、創立50年の会社が『生産性も低いが賃金も低い』時代の労務構成から出発したため急速な賃金上昇に耐える力が乏しく、配当した時代も配当性向が高い本質的な低収益体質にあるというものだった^[52]。手は重役の減員と機構の簡素化で、部長が課長に、課長が平になる降格を伴い、部長の数が三分の一になったなら残った部長が三倍働けと号令する^[53]。資産処分で出た特別利益は経常利益と混ぜず社内に留め置く経理を厳守した^[54]。1971年秋には労働組合と全従業員の理解を得て800人・約2割の人員削減を実施し、1973年3月期に復配を果たす^[55]。

1970年代の重い負担は公害防止投資だった。1972〜73年の2年で約30億円を投じ、以降も年30億円台を積んで総額130〜140億円に達する見込みで、償却を含む月々の経費負担が製品コストを押し上げると昌谷は憂いている^[56]。酢酸の増強では米モンサント社と接触して技術を用意しながら、最低年10万トン単位という規模では急激な増産が業界の混乱を招くとして、1974年時点では保留していた^[57]。踏み切ったのは第1次石油危機を経てからである。1978年6月から1980年1月にかけ総工費170億円を投じて網干第2工場を建設し、石油系アセトアルデヒド法から天然ガス系メタノール法へ原料を転換した^[58]。わが国初のメタノール法酢酸工場であり、C1化学の国内第1号工場でもあった^[59]。

プラントの経済規模が大きすぎたため、事業化は同業を誘う形をとった。1977年に三菱瓦斯化学・電気化学・協和醗酵・チッソを誘って協同酢酸を設立し、自社が過半を出資して1980年6月に操業を開始する^[60]。基礎技術は三菱瓦斯化学と共同で米モンサント社から導入し、独自の精製装置を加えて世界の大手を上回る高純度を実現した^[61]。網干工場は酢酸セルロースの月産能力6,300トンで単一工場として世界最大となり、創業以来のセルロイドもメガネフレームや卓球ボール向けの定着した需要で黒字を保っていた^[62]。1982年8月には堺工場で大事故が起きて従業員6名が殉職し、AS・ABS樹脂とたばこフィルター部門が停止する。損害は経常段階の約5億円と特別償却約10億円を合わせた約15億円で、1982年度中に全額を償却した^[63]。

事故を挟んで久保田美文社長が掲げたのはスペシャリティ路線だった。約150種類の製品の3分の2が独占か少数寡占で、それが厳しい環境下でも収益が安定する最大の理由だと説き^[64]、新規事業には参入して3社以上になる商品はやらない・年商30億円以下の商品群が好ましい・粗利益率30%以上でなければ投資しないという基準を置いて、ホームランよりヒットを狙えと繰り返した^[65]。アナリスト側も独占・寡占製品が売上の65%を占める企業と評価している^[66]。研究開発は竹の根から筍を増やす『竹やぶ方式』と称され^[67]、その成果が光ディスクだった。1985年秋に年産50万枚のプラントを完成させ、マスタリング工程は装置メーカーから買うべしという社内論を退けて自社開発に踏み切っている^[68]。

1980年代には海外拠点展開を本格化する。1984年4月に米国に Daicel (U.S.A.), Inc^[69].（現 Daicel America Holdings, Inc.）を設立、同年11月にドイツに Daicel (Europa^[70]) GmbH を設立した。1988年6月にはポリプラスチックスが台湾^[71]に Taiwan Engineering Plastics Co., Ltd.（現 Polyplastics Taiwan、Hoechst グループ・長春グループとの合弁）を設立してエンジニアリングプラスチックのアジア展開を始めた。1988年10月にダイセル・セイフティ・システムズ株式会社を設立し、自動車エアバッグ用インフレータの製造を開始した^[72]。発射薬技術の応用事業として始まったエアバッグインフレータは、後にダイセルグループ最大の成長事業へと育つ。

1989年5月にシンガポールに Daicel Chemical (Asia) Pte. Ltd.（現 Daicel (Asia) Pte. Ltd.）を設立し^[73]、東南アジア拠点を整備した。1990年11月には網干工場で液晶表示向けフィルム用酢酸セルロース及びアセテート・トウの製造を開始し、同時に米国に Chiral Technologies, Inc. を設立して光学異性体分離カラムの販売を始めた^[74]。医薬開発で光学活性化合物の分離精製に不可欠なこの製品は、後のヘルスケア SBU の中核技術へ育つ。同じ頃、会長の久保田美文は人事の刷新にも手を入れている。第1次石油危機時の投資失敗で4,600人を3,200人に減らした記憶から『これ以上減らさない』と宣言し^[75]、入社10年で3職種を経験させる『三職経験制』と、異なる性格の者を上下に配する『八宝菜組織』で減点主義から加点主義への転換を進めた^[76]。

1992年7月に中国に Xi'an Huida Chemical Industries（西安北方恵安化学工業、陜西中煙工業との合弁）を設立してアセテート・トウの中国生産を開始^[77]、1995年10月にフランスに Chiral^[78] Technologies-Europe SARL を設立して光学異性体分離カラムの欧州展開を始めた。1997年3月にはポリプラスチックスが Polyplastics Asia Pacific Sdn. Bhd. を設立^[79]、2000年7月にウィンテックポリマー株式会社（現ポリプラスチックス、帝人との合弁）を設立して PBT 樹脂・GF-PET^[80] 樹脂へも事業領域を広げた。第2期はセルロース・有機合成・エアバッグ・ヘルスケア（光学異性体）という現在の4つの事業軸が形作られた時期である。